SVPインサイト　新たな消費行動を牽引するZ世代といま起きている3つの大きな変化

～現代の消費者行動（前編）～



　会員制マーケットリサーチサービスを提供している、株式会社SVPジャパン（本社：東京都中央区、代表取締役社長：橋本 雅、以下「SVPジャパン」）は、「現代の消費者行動に関する調査分析」と題して、主要世代の消費者行動のトレンドを把握することを目的に、年2回の定点観測を実施。2024年3月から7月に実施した調査結果に基づき、今回はその総括として、消費市場で注目すべきZ世代といま起きている大きな変化について言及する。
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《調査概要》
調査タイトル： 現代の消費者行動に関する調査分析
調査目的：一般消費者へのアンケート調査を通じて、現代の消費者行動を明らかにする
調査方法：WEBアンケート
調査対象：
・ベビーブーム世代：1947-1964年生まれ 800名
・X世代：1965-1980年生まれ 800名
・Y世代：1981-1996年生まれ 800名
・Z世代：1997-2004年生まれ 800名
・新高収入層 800名
→パワーカップル 30～49歳（既婚者） 400名 （条件）共働き/世帯年収1,500万円以上
　ニューリッチ 30～49歳（未婚者） 400名 （条件）年収1,500万円以上
有効回答数：合計4000名
調査機関：アイブリッジ株式会社　

■消費支出の推移
　近年、日本の消費支出額は増加傾向にある。総務省の「家計調査」（図1）においては、コロナ禍からの経済活動の回復から、2020年以降は、二人以上の世帯における消費支出は増加している。
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　当社の調査結果においても、過去1年間の消費支出に関して、全体の43.3%が増加したと回答しており、減少したとする層の12.8%を30ポイント以上も上回っている（図2）。消費支出が増加傾向にあることは明白である。



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　その消費支出が増加している最大の要因はインフレであり、特に食料品と嗜好品（飲料・お酒・お菓子など）、外食を含む食関連の物価上昇が、消費支出の大幅な上昇につながっている。現状、インフレが起こっている一方で、賃上げ率は低く、家計の所得環境は改善されていない。そのため、消費活動において、2つのことを行うことで、家計収支のバランスを取っている。

　ひとつは、特定カテゴリーにおける支出を下げることである。過去1年間で消費支出が減少している項目は、預貯金・投資、宝飾品、衣類品、交際・遊び、旅行の順で高くなっている（図3）。食料品のような生活必需品ではない、いわゆる贅沢消費の対象となる項目で消費を抑えている。
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　もうひとつは、安価なブランドや商品、サービスへの切り替えである。この1年間で、全体の35.0%が低価格商材へのスイッチを実行している。特にその傾向が強いのが、消費支出の増加の主要因となっている、食料品と嗜好品であり、他のカテゴリーを大きく上回っている（図4）。



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■続きは、こちらからご覧ください。
《本レポートの構成》
・消費支出の推移
・購買決定要因
・今後の消費意向







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[画像9: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/96720/13/96720-13-c10b196b15930613471f12487cee9198-230x340.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]株式会社SVPジャパン
代表取締役：橋本 雅
所在地：東京都中央区日本橋蛎殻町1-38-9 宮前ビル2F
設立年月日：1974年7月1日
事業内容：会員制のビジネス情報提供サービス
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