【導入事例公開】ALog＋ALog MDRでトヨタグループのセキュリティガイドライン対応を達成（株式会社ジェイテクトマシンシステム様）

サイバーセキュリティサービスを提供する株式会社網屋（東京都中央区／以下、網屋／東証グロース：4258）は、株式会社ジェイテクトマシンシステム（大阪府八尾市／以下、ジェイテクトマシンシステム）に対し、カンタンSIEM「ALog」/「ALog MDR」を導入いたしました。これによりジェイテクトマシンシステムは、サイバー攻撃/内部不正の自動検知体制を確立し、トヨタグループのセキュリティガイドライン対応を達成いたしました。

▼本事例記事のサマリ
抱えていた課題
情報セキュリティガイドライン対応。サイバー攻撃/内部不正の自動検知体制を整備したい。
　・自力で一つひとつの行動を掛け合わせて異常を判断することができない。
　・膨大なログデータを監視・分析する社内リソースが足りない。

ALog導入の効果
「ALog」の導入でログからサイバー攻撃/内部不正を自動検知。
　・AI×アナリストの分析で複合的にセキュリティリスクを検知。
　・「ALog MDR」でアナリストがデータ分析し、報告会でセキュリティリスクを見える化。


導入背景
トヨタグループの一員であるジェイテクトグループで工作機械や自動車部品の製造を担うジェイテクトマシンシステム。トヨタグループでは、内部からの情報漏洩防止や激化するサイバー攻撃に対応する仕組みとして、トヨタ自動車および子会社・関連会社を対象とした『オールトヨタセキュリティガイドライン（ATSG）』を定めています。今回の「ALog」/「ALog MDR」導入は、ATSG対応としてサイバー攻撃/内部不正の自動検知体制を整備することが目的でした。
新システムの導入検討にあたって重要視したポイントが、ログ分析の深度でした。「ALog」のAIによる分析機能と「ALog MDR」のアナリストによる分析を掛け合わせることで、一気通貫して複合的に異常を検知できる体制を評価したことが、導入の決め手となりました。
「ALog」/「ALog MDR」の導入により、ジェイテクトマシンシステムはサイバー攻撃/内部不正の自動検知体制を確立し、ガイドラインの技術的対策100%対応を達成いたしました。
導入事例では、ジェイテクトマシンシステムの「ALog」/「ALog MDR」導入経緯や導入効果、活用方法などについて、詳細に紹介しています。


ご担当者様のコメント
「『ALog MDR』の分析には、色々な可能性があるなと感じています。分析をどう生かしていくかを今後検討していきたいですね。例えば、『ALog』のデータを用いて、サービス残業などの勤務状況を可視化することもできます。ガイドラインには、技術的な対策だけでなく、労務や人事の分野に関わる対策項目も入っているので、それらの対策へも活用していきたいです。
また、今後はクラウドサービスのTeamsやMicrosoft 365のログも監視対象とし、システム全体のセキュリティリスクを可視化していきたいです。」
導入事例はこちら


カンタンSIEM「ALog」とは
「ALog」は、「むずかしいをカンタンに」をコンセプトに、むずかしいログデータをカンタンに管理するSIEM製品です。独自のログ翻訳変換技術とAIの不正予兆検知により、専門知識・ノウハウ不要でログ活用が可能に。サイバー攻撃対策や内部不正対策、監査対応、インシデント調査など、セキュリティ対策を実現できます。サーバアクセス市場において17年連続で国内シェアNo.1（*1）を獲得しており、国内外6,000社以上のお客様にご導入いただいています。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/27033/189/27033-189-31a392ead6062e876a4d5d4023609dcd-1280x480.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
※出典：https://mic-r.co.jp/mr/03010/ デロイト トーマツ ミック経済研究所 2024年2月 発刊「内部脅威対策ソリューション市場の現状と将来展望 2023年度」

「ALog」詳細はこちら


株式会社網屋について
『自動化で、誰もが安全を享受できる社会へ』。網屋は、セキュリティ製品・サービスの企画から販売までをワンストップで手掛ける、日本で数少ないサイバーセキュリティ企業です。AIテクノロジーやクラウドネットワークなどの独自技術による「セキュリティの自動化」を軸に、コンサルティングや構築、運用、教育まで、組織のセキュリティ対策を包括的に支援。すべての人がサイバー攻撃のターゲットとなる時代に、すべての人が高水準のセキュリティを受けられる社会を実現します。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/27033/189/27033-189-79bc2fe084c7860ec4372bb87b6f51cb-1200x340.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


会社ホームページ

記載されている会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。

PR TIMESプレスリリース詳細へ