［DeepL導入事例］パナソニック コネクトの英語コミュニケーションや論文執筆をAI翻訳で支援

業界特性や専門分野に対応したデジタル変革を加速



[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112534/22/112534-22-2b6efa2dd7854bdc2ece1c2d4d25c04c-1741x815.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


世界に存在するコミュニケーションの障壁を取り除くことを使命とする言語AIの世界的リーダーであるDeepL（本社：ドイツ連邦共和国ケルン市、CEO：ヤロスワフ・クテロフスキー、以下DeepL）は、新たな導入事例として、パナソニック コネクト株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役　執行役員　プレジデント・CEO：樋口 泰行、以下パナソニック コネクト）における言語AIの活用事例を本日公開しました。本導入の詳細については、DeepLの公式ウェブサイト上「DeepLブログ」に掲載しています。

========================
パナソニック コネクト株式会社 技術研究開発本部 知能システム研究所 知能システム研究部 シニアマネージャー、AI 技術領域 エバンジェリスト 大坪 紹二氏へのインタビュー記事「DeepLお客様事例：パナソニック コネクトにおける言語AIの活用」は、こちらをご確認ください。
========================

パナソニック コネクトは、パナソニックグループにおいて、B2Bソリューション事業成長の中核を担い、サプライチェーン、公共サービス、生活インフラ、エンターテイメントなど、様々な業界のお客様に対して、エッジデバイスやソフトウェアの提供から業務プロセスのコンサルティングまでを手がけています。

技術研究開発本部ではアフリカや中国など、様々な国籍と母国語の社員が増加していることから、英語でのより適切なコミュニケーションの必要性が高まりました。また、急速な進化が続くAI領域の研究においては、迅速な論文の読み書きが必要不可欠とされる中、言語の壁がそれらを阻害する要因となっていました。

このような状況で日々の業務を進めるにあたり、英語での頻繁なコミュニケーションを必要とする社員には、言語の壁を越えるための翻訳ツールへのニーズが高まっていました。同時に、翻訳ツールとして学術論文のような専門文書にも対応できるレベルの高い翻訳技術が必須でした。

このような課題と要件に対応できる翻訳ツールとして、パナソニック コネクトは、DeepL Proを導入しました。日々のコミュニケーションではDeepL Proの翻訳と文書作成の機能、また論文執筆の校正にはDeepL Write Proが活用されています。

パナソニック コネクトの大坪 紹二氏は、次のようにコメントしています。「DeepLを導入してから世界が変わりました。違和感なく、自然に翻訳できることに加え、変換のスピードにも圧倒されました。様々なユーザーインターフェースの工夫が施されていることにより、息をするような形で異なる言語との円滑なコミュニケーションが可能になりました」

DeepLの導入以降、英語論文の執筆時には、従来と比べ5～6倍の改善点を見つけることが可能になり、より適切な表現を選択することができるようになりました。さらに、ニュアンスの変化も的確に捉え、狙い通りの修正ポイントが示されることで、翻訳の精度と生産性を向上させています。

DeepLのAI言語ソリューションは、安全で信頼性が高く、幅広い業種および業務のお客様に最適化することができます。高度なニューラルネットワーク技術を搭載し、日本の皆様のビジネスの可能性を引き出します。DeepLは、今後も業界を問わず、導入企業における業務の効率化に貢献してまいります。

　
DeepLについて
DeepLは、世界中のビジネスにおける言語の障壁を取り除くことを使命としています。DeepLの言語AIプラットフォームは、228のグローバル市場で、10万社以上の企業、政府機関、その他の組織、および数百万の個人から信頼を得ており、人間のような翻訳と優れた文章作成を実現しています。企業のセキュリティを念頭に置いて設計され、言語向けに特別にチューニングされたDeepLのAIソリューションを世界中の企業が活用し、ビジネスコミュニケーションの変革、市場の拡大、生産性の向上を実現しています。CEOのヤロスワフ“ヤレック”・クテロフスキーによって2017年に設立されたDeepLは、現在900人以上の情熱的な従業員を擁し、Benchmark、IVP、Index Venturesを含む世界的に有名な投資家の支援を受けています。

PR TIMESプレスリリース詳細へ