日本情報通信、生成AI利用についての社内調査結果を発表 ~Z世代を中心に活用が進む生成AI「NICMA」~
配信日時: 2023-12-15 15:00:00



NTTグループの日本情報通信株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長執行役員:桜井 伝治、以下 NI+C)は、生成AIの社内での活用状況についての全社アンケートの結果を公表しました。自社で開発した対話型GPT-4のWebクライアントアプリ「NICMA/ニックマ」は特にZ世代を中心に日常的に活用され、生産性と創造性向上を実現していることが分かりました。
NI+Cは、2023年6月にグループ全社員(約1,300名)を対象に、社員の生産性向上や業務改善の実現を目指し、オープンAI社のGPT-4をベースとした生成AIチャットシステム「NICMA」を全社展開しました。この結果、5ヶ月の間に月間アクティブユーザー数は700名に達し、Dailyアクティブユーザー数は200名を超える結果を得ることができました。特に研修期間で効果を実感した若年層の利用が顕著です。この世代の約65%が、月間で20回以上の問いかけを行っていることが明らかになりました。これは若い世代が新しい技術に対して高い適応性を持ち、積極的に活用していることを示しています。
今後は、生成AIのメリットを利用用途に合わせた活用事例の紹介、ワークショップや活用コンテストを通じて他世代での利用も促進する取り組みを強化していきます。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/379167/LL_img_379167_1.jpg
図1 年代別の発話数の集計
導入の効果については多岐にわたり、生産性の向上に関する項目だけでなく、「仕事の速度の向上」や「問題解決速度の向上」など、「仕事の品質の向上」、「判断の一貫性の確保」、「クリエイティブな時間の確保」による創造性向上にも大いに貢献しました。具体的には、1日あたり10分程度の時間短縮を感じる者から、30分~60分以上の大幅な時間短縮を実感する社員も多く見られました。また、「NICMA」の効果を高く評価している人々ほど、さまざまな業務で活用しており、利用頻度も多い結果となりました。
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図2 「NICMA」主な利用用途
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/379167/LL_img_379167_3.jpg
図3 「NICMA」を利用した際の時間削減効果
NI+Cにおいてはリモートワークによる勤務が約8割を占めており、部門内の横のコミュニケーションや部門をまたがったコミュニケーションが希薄になりつつあります。この課題解決にためにハイブリッドワークによる対面コミュニケーションも重視していきますが、生成AIアプリ「NICMA」を積極的に活用することで、隣にいる同僚に聞く気軽さで業務に必要なサポートを簡易に得ることが可能となると考えています。今後も生成AIの活用は生産性の向上と創造性のサポートの面で社員の働き方を大きく変革するものと考えています。
NI+Cは、お客様や社会の幸せの原点が社員の幸せであると考え、ハピネス経営を実現するために新しい働き方の推進、健康経営の推進、人材の育成、D&Iの推進などの取り組みを行っています。これからも社員一人ひとりが、いきいきと働き、能力を最大限発揮できる環境作りに努めてまいります。
なお、本調査結果の詳細については、「NICMA」サイトよりダウンロード可能です。
https://nicma.jp/
◆関連リンク
・ChatGPTで業務効率化とハピネス経営を推進:
https://www.niandc.co.jp/news/20230421_31943/
・新AI対話型アプリ「GPT-4 Webクライアント」を全社員に提供開始:
https://www.niandc.co.jp/news/20230623_35007/
・生成AI対話型アプリGPT-4 Webクライアント「NICMA」を提供開始:
https://www.niandc.co.jp/news/20231004_41164/
■お問い合わせ先
問い合わせフォーム: https://nicma.jp/
お問い合わせ窓口 : nicma_info@niandc.co.jp
■日本情報通信株式会社について< https://www.niandc.co.jp/ >
日本情報通信株式会社(NI+C)は、1985年に日本電信電話株式会社と日本アイ・ビー・エム株式会社の合弁会社として設立。システム開発から基盤構築、クラウド化への対応、社内外データ統合とAIによる分析、EDIサービスやセキュリティ、ネットワークサービス、運用保守までをトータルに提供しています。「おもひをITでカタチに」をスローガンに、お客様の経営課題解決に貢献できる真のベストパートナーを目指してまいります。
記載の製品/サービス名称、社名、ロゴマークなどは、該当する各社・団体の商標または登録商標です。
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プレスリリース提供元:@Press
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