LONGi副社長、WTOフォーラムにてエネルギー公平性と地域発展への太陽光発電の貢献についてスピーチ

LONGi（ロンジ、本社：中国西安市）の副社長であるシャ・デニスは、WTO(世界貿易機関)本部があるスイス・ジュネーヴで開催された公開型会議「WTOパブリックフォーラム2023」において、世界的なエネルギーの公平性と地域の発展への太陽光発電の貢献についてスピーチしました。



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このイベントでは各界の専門家が「貿易とWTOがより環境に優しく持続可能な未来の創造にどのように貢献できるか」というテーマで熱のこもった議論が交わされました。
その中でデニスは、「LONGiは、世界中の無電化地域や電力不足地域の人々の生活や社会の発展を注視し続け、具体的な行動を通じて電力資源が乏しい地域の人々の生活水準を向上させ、地域のインフラ建設を促進し、地域経済の繁栄を後押しすることを望んでいます」と述べました。

従来型発電に用いる化石エネルギーは世界の一部の地域に偏って分布していますが、太陽エネルギーはこれから発展しようとしている国や地域も含めて世界中に広く豊富に降り注いでいます。また、太陽光発電のLCOE（均等化発電原価）は継続的な技術発展によって急速に低下しています。これらによって、今や太陽光発電は手頃な価格で差別なく全ての人が享受できうるという公平性が高いエネルギー源となっています。更には、国や地域のエネルギー的自立を推進し、また、世界的エネルギー危機の際にはその影響を軽減することができます。
そのため、デニスをはじめLONGiは、太陽光発電が世界の協調的発展のための最良の選択肢になるものと考えています。

なお、LONGiは、本業のビジネスとは別に社会貢献活動として太陽光発電パネル（太陽電池モジュール）の寄贈も行っています。
電力不足に困っていたレバノンのアル・ザハラ病院に今年3月に寄贈した20kWの太陽光発電パネルは、地域住民の健康と安全に貢献しています。
また、昨年9月には301kWの太陽光発電パネルをアフリカの無電化地域に寄贈し、地元の財団の協力を得て、医療機関、学校、その他の村の施設など12か所に設置されました。設置された太陽光発電パネルは独立電源として医療、教育、そして住民の生活水準の向上に貢献しています。


【LONGiについて】
2000年に設立されたLONGiは、世界有数のソーラーテクノロジー企業になることを目指し、完全なシナリオのエネルギー転換のために、顧客主導の価値創造に注力しています。
LONGiは、「太陽エネルギーを最大限に活用し、グリーンな世界を構築する」というミッションの下、技術革新に専念し、モノシリコンウェハセルとモジュール、商業・産業用分散型ソーラーソリューション、グリーンエネルギーソリューション、水素機器の5つの事業分野を確立しています。同社は、グリーンエネルギーを提供する能力を磨き、最近では、世界のゼロカーボン開発をサポートするグリーン水素製品およびソリューションも採用しています。　www.longi.com/en　


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