つなぐネットコミュニケーションズ　全戸一括型マンションISPシェア調査10年連続第1位※1獲得

　マンション全戸一括インターネット接続サービス※2を提供するアルテリアグループの株式会社つなぐネットコミュニケーションズ(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：森谷 和徳、以下：つなぐネット)は、2023年8月2日にＭＭ総研が発表した「全戸一括型マンションISPシェア調査」（2023年3月末）で、シェアNo.1を獲得したことをお知らせいたします。当該調査におけるシェアNo.1の獲得は10年連続となります。



[画像: https://prtimes.jp/i/7041/89/resize/d7041-89-81357bdf396e148e4e04-0.jpg ]

全戸一括型マンションISPシェア調査　“10年連続” 第1位を獲得
　つなぐネットは、アルテリアグループが保有する光ファイバー網を活用したマンション全戸一括インターネット接続サービス「UCOM光 レジデンス」「e-mansion」と、賃貸集合住宅に特化した「UCOM光 レジデンス　Five.A」を展開、分譲・賃貸両市場の、大中規模から小規模まで全国の物件へ提供しています。この度、「全戸一括型マンションISPシェア調査」において、10年連続でのシェア第1位を達成することができましたのも、ひとえにお客様のご愛顧によるものと深く感謝しています。

なお、調査結果の詳細は、以下のリンクをご参照ください。
・ＭＭ総研「全戸一括型マンションISPシェア調査」（2023年3月末）発表記事はこちら
https://www.m2ri.jp/release/detail.html?id=587

今後の展開
住まい方や働き方の多様化が加速する今、インターネットの役割はますます拡大しています。つなぐネットでは、マンション全戸一括型インターネット接続サービスにおいて、マンションの各住戸まで最大10Gbpsで提供するサービス、およびマンション棟内にLAN配線を用いてマンションの各住戸まで上下最大2.5Gbps・5Gbpsの通信速度を実現するサービスを、いずれも2022年６月より開始しています。さらに賃貸集合住宅向けにも、2023年6月より、「UCOM光 レジデンス Five.A」において、建物まで最大10Gbpsの光回線を引き込む新プランを追加しました。今後も多様なニーズに柔軟に対応できるラインナップの拡充に尽力してまいります。
　また、暮らしの利便性向上を目指し、スマートホームをはじめとしたIoTサービスの提案強化などを進めるとともに、IoT機器の普及を背景にしたIPv6サービスの商用化に向けた取り組みも開始しました。これからもつなぐネットは、マンションに住まうことの価値創造と情報技術の活用を通じて、マンション生活をより豊かにすることに貢献します。

＜関連リンク＞
・マンションの各住戸まで10Gbpsの全戸一括インターネットサービスを開始
https://www.tsunagunet.com/info/2022/0601.html
・マンション棟内の敷設済みLAN配線を活用し、最大2.5Gbps/5Gbpsを実現する全戸一括インターネットサービスを開始
https://www.tsunagunet.com/info/2022/0616.html
・賃貸集合住宅向けインターネットサービスにマンションまで最大10Gbpsの新プランを追加
https://www.tsunagunet.com/info/2023/0629.html
・マンション全戸一括型インターネット接続サービスにおけるIPv6対応サービスの開発を決定
https://www.tsunagunet.com/info/2023/0327.html

※1　ＭＭ総研「全戸一括型マンションISPシェア調査」（2023年3月末）に基づくもので、アルテリア・ネットワークスとの事業統合以前も含まれています。事業統合後は6年連続となります。
※2　マンション全戸へインターネットを一括導入することで、高速・高品質な光回線を高いコストパフォーマンスでご提供するサービスです。
※3　速度表記について
ベストエフォート式のサービスのため、実使用速度を保証するものではありません。速度は技術規格上での最大値であり、通信速度は時間帯・状況等により異なる場合があります。

＜株式会社つなぐネットコミュニケーションズ　会社概要＞
[表: https://prtimes.jp/data/corp/7041/table/89_1_c56bf5ddf8cc809f636e0513bf1fe5bf.jpg ]


※リリースに記載されている内容は、発表日時点の情報です。 ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

PR TIMESプレスリリース詳細へ