パナソニックホールディングスは11月30日、自動走行するロボットが公道で単独販売を行う実証実験を行うと発表した。
12/01 07:58
YouGov の世界ブランドランキング 2022 年版「YouGov Best Brand Rankings 2022」で、昨年 2 位の Samsung が昨年 1 位の Google を抜き、1 位に上昇した。
11/23 17:34
パナソニックが、米と水の計量、投入から炊飯まで任せられる自動計量と遠隔炊飯機能を搭載した「自動計量IH炊飯器 SR-AX1」を開発した。
11/19 11:21
パナソニック オートモーティブシステムズは1日、カーナビステーション「ストラーダ」シリーズの新製品を発表した。
11/06 09:28
■I.米国株式市場 ●1.NYダウの推移 1)10/31、NYダウ▲128ドル安、32,732ドル(日経新聞) ・前週末までの6日続伸で+2,500ドル強上げた後とあって、米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果発表を11/2に控えて目先の利益を確定する売りが優勢となった。
11/03 10:24
パナソニック エレクトリックワークス社(大阪府門市)は14日、広域での照明演出ができるクラウドサービスの提供を開始した。
10/18 11:16
パナソニック オートモーティブシステムズは13日、同社が開発した12.3インチフルディスプレイメーターが、マツダが9月に発売した新型「CX-60」に搭載されたと発表した。
10/16 15:16
パナソニック産機システムズ(東京都墨田区)は9月30日、マンションや住宅団地で「冷凍・冷蔵品」無人受け取りサービスの実証実験を開始したと発表した。
10/02 07:43
電気自動車(EV)導入に出遅れ感のあった国内自動車各社、需要が拡大するバッテリーEV(BEV)の供給、車載電池確保のための設備投資、合従連衡が急だ。
09/10 18:57
国立科学博物館は6日、2022年度版「重要科学技術史資料(愛称:未来技術遺産)」に世界初の3.5インチフロッピーディスクなど18件を新規に登録すると発表した。
09/10 08:55
■I.米国株式市場 ●1.NYダウの推移 1)8/4、NYダウ▲85ドル安、32,726ドル(日経新聞) ・米連邦準備制度理事会(FRB)の9月以降の利上げペースを探るうえで、8/5発表の米7月雇用統計に注目が高まっている。
08/08 08:49
パナソニック ビューティ(Panasonic Beauty)は、新作「ヘアードライヤー ナノケア EH-NA0J」を2022年9月1日(木)より発売する。
08/01 16:17
■I.米国株式市場 ●1.NYダウの推移 1)7/28、NYダウ+332ドル高、32,529ドル(日経新聞) ・2022年4~6月の米実質国内総生産(GDP)が2四半期連続のマイナス成長となり、景気悪化で米連邦制度理事会(FRB)が利上げペースを緩めるとの期待が強まり、幅広い銘柄が買われた。
08/01 09:07
パナソニックホールディングス(HD)のバッテリー事業子会社「パナソニックエナジー・ノースアメリカ」(PENA)は、米国中西部のカンザス州デソトに電気自動車(EV)用リチウムイオン電池の新工場を建設すると発表した。
07/24 17:07
■I.米国株式市場 ●1.NYダウの推移 1)7/18、NYダウ▲215ドル安、31,072ドル(日経新聞) ・朝方は主要企業決算など好材料に反応した買いが先行し、一時+350ドル強上昇。
07/21 09:59
■I.米国株式市場 ●1.NYダウの推移 1)7/14、NYダウ▲142ドル、30,630ドル(日経新聞) ・インフレ指標の上振れが続き、米連邦準備制度理事会(FRB)が積極的な利上げを続けると見た売りが出て、一時▲600ドル超を下げたが、主要企業の決算発表を見極めたい投資家による持ち高調整の買いが入り、下げ渋った。
07/18 09:24
6月18日の読売新聞オンラインが、『「ヤクルト1000」ずっと売り切れ、急拡大する「睡眠市場」・・・眠りに悩む人が増えている』と題する記事を配信した。
07/14 11:26
世界を席捲した国産カメラの様に、内燃機関搭載の「自動車」を諦めて、限定的な用途にしか十分な活躍の場の無い、「EV車」にシフトした各国に対しては、日本が「クリーンディーゼル車」「HV(ハイブリッド)車」「PHV(プラグインハイブリッド)車」「FCV(燃料電池)車」「水素エンジン車」を供給すれば良い。
06/28 07:37
日経MJの2022年6月10日の記事で、執行役員本人が「今の20代で調べると『パナソニックというブランドを知っている』と答えたのは5割強」と言っていた。
06/18 18:16
小売り大手のパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH)は、脱炭素社会の実現に向けて国内の企業が結集する日本気候リーダーズ・パートナーシップ(JCLP)に、賛助会員として加盟した。
06/16 11:15