犬・猫の第2次治療展開の日本動物高度医療センター、コロナ禍は転換点になった

　日本動物高度医療センター（6039、東証グロース市場）。高度2次医療を行う（犬・猫対象の）動物病院を、東京・川崎・名古屋・大阪で運営。連携動物病院からの紹介制。連携病院は今年2月初め現在で、4600動物病院を超えている。

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　第1次動物病院（街の動物病院）は2014年～23年の10年間で、年率平均約10％増。24年段階で約1万3000件。日本動物高度医療センターは、全国の動物病院の約3分の1弱と提携関係を結んでいることになる。

　高度2次医療は、具体的に同社の基軸病院:川崎本院（5階建て、11の診療室、6つの手術室、犬猫100頭以上を収容）で見ると、「循環器科/呼吸器科/尿生殖器科/消化器科/脳神経科/整形科/腫瘍科/血液内科」の診断・治療科そして、治療・手術・ケアを担う「画像診断科/放射線科/麻酔科/集中治療科」で構成されている。CTやMRIも完備。ホームページを覗くと診断・治療・手術のイメージ絵図が飛び込んでくる。

　2005年9月に獣医師の金重辰雄氏と、東京農工大学教授で日本獣医師会会長の山根義久氏らにより設立された（現社長の平尾秀博は山根氏の教え子）。

　15年3月に東証マザーズ市場（現グロース市場）に上場。上場直後の日経ビジネスは『獣医師約70人を抱え、上場した動物病院の医療とは』の見出しで、こんな興味深い事実も伝えている。

　「年中無休で治療」/「国内で唯一の上場動物病院」/「自動扉が同時に開かない二重構造。“患者”を逃がさないため」/「犬や猫にも糖尿病など生活習慣病のリスクが高まっている。・・・写真は放射線治療を受けている犬」。

　収益動向をチェックした。

　2021年3月期「4.2％増収、5.8％営業減益」-22年3月期「4.6％増収、8.3％営業増益」-23年3月期「30.0％増収、32.2％増益」-24年3月期「10.3％増収、14.4％減益、20円配開始」-25年3月期「23.6％増収（52億7700万円）、45.1％増益（7億2000万円）、17円増配37円配」。

　明らかに居所を変えつつある。大きな要因として23年3月期の決算を日本動物高度医療センターでは、「コロナウィルス感染症拡大の影響でペットの生活に癒しを求める動きが強まり、減少傾向にあった犬・猫飼育頭数は微増となった・・・犬・猫の高齢化に伴い疾病が多様化する中で、飼い主の動物医療の多様化・高度化要請が高まってきている・・・」とした。

　本稿作成中の株価は2500円台半ば、予想税引き後配当利回り1.25％。3月高値2755円から4月安値2101円まで値を下げた後の戻り過程。過去9年余りの修正済み株価パフォーマンスは67％。ペット大好き投資家には、中長期保有の対象か・・・（記事：千葉明・記事一覧を見る）