ピックルスホールディングスは23年2月期予想を下方修正

　ピックルスホールディングス<2935>(東証プライム、ピックルスコーポレーションが株式移転で設立した純粋持株会社、22年9月1日付で新規上場)は、9月27日に23年2月期第2四半期累計の連結業績(22年8月30日付で上場廃止となったピックルスコーポレーションの連結業績)を発表した。収益認識会計基準適用の影響、巣ごもり需要の落ち着きによる反動減、インフレに伴う消費者の節約志向の影響、原材料費・光熱費・物流費の高騰の影響などで減益だった。そして通期予想を下方修正した。24年2月期の収益回復を期待したい。株価は水準を切り下げてやや軟調展開だ。目先的には下方修正を嫌気する動きが優勢になりそうだが下値限定的だろう。

■23年2月期2Q累計減益、通期予想を下方修正

　23年2月期第2四半期累計の連結業績(22年8月30日付で上場廃止の子会社ピックルスコーポレーションの連結業績、収益認識会計基準適用のため売上高の前期比増減率は非記載、営業利益以下への影響軽微)は、売上高が213億08百万円、営業利益が前年同期比47.5%減の11億71百万円、経常利益が46.6%減の12億32百万円、親会社株主帰属四半期純利益が49.0%減の8億31百万円だった。

　収益認識会計基準適用の影響額として、従来方法に比べて売上高が13億50百万円減少、売上原価が36百万円減少、販管費が13億31百万円減少、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益がそれぞれ17百万円増加している。

　売上面は、収益認識会計基準適用の影響、巣ごもり需要の落ち着きによる反動減、インフレに伴う消費者の節約志向の影響などで実質減収となり、利益面は、原料の野菜価格が安定的に推移し、生産効率向上も推進したが、減収影響に加えて、調味料や包装材などの原材料費、光熱費、物流費の高騰の影響などで減益だった。

　なお四半期別に見ると、第1四半期は売上高が105億17百万円で営業利益が6億72百万円、第2四半期は売上高が107億91百万円で営業利益が4億99百万円だった。

　通期連結業績予想は9月27日付で下方修正し、売上高が400億円、営業利益が22年2月期(ピックルスコーポレーションの実績)比38.8%減の18億円、経常利益が37.7%減の19億10百万円、親会社株主帰属当期純利益が40.3%減の12億70百万円とした。配当予想は据え置いて、22年2月期と同額の20円(期末一括)としている。

　前回予想(22年9月1日付で公表)に対して、売上高を7億円、営業利益を7億円、経常利益を7億20百万円、親会社株主帰属当期純利益を4億90百万円、それぞれ下方修正した。収益認識会計基準適用の影響、巣ごもり需要の落ち着きによる反動減、インフレに伴う消費者の節約志向の影響などで実質減収となり、利益面は減収影響に加えて、調味料や包装材などの原材料費、光熱費、物流費の高騰の影響などで前回予想を下回る見込みだ。24年2月期の収益回復を期待したい。

■株価は下値眼底的

　株価水準を切り下げてやや軟調展開だ。目先的には下方修正を嫌気する動きが優勢になりそうだが下値限定的だろう。9月27日の終値は1031円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS98円77銭で算出)は約10倍、今期予想配当利回り(会社予想の20円で算出)は約1.9%、前期実績連結PBR(ピックルスコーポレーションの前期実績連結BPS1288円57銭で算出)は約0.8倍、そして時価総額は約133億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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