栄研化、マキタ、トプコンなど／本日の注目個別銘柄

＜7751＞ キヤノン 3167 -33大幅続落。前日に上半期決算を発表、4-6月期営業利益は985億円で前年同期比27.4％増、市場予想を100億円程度上振れた。また、通期予想は従来の3600億円から3760億円上方修正。ただ、下期の為替前提を1ドル＝133円に変更するなど為替メリット（前期比720億円のプラス要因）を考慮すると、修正幅にサプライズは乏しいとの見方に。前日には子会社の好決算も反映されており、出尽くし感が先行した。

＜4503＞ アステラス薬 2192 +67.5大幅反発で年初来高値を更新。Seagen社と共同で開発を進めている抗体-薬物複合体のエンホルツマブ　ベドチンについて、進行性尿路上皮がんを対象とした一次治療としてのぺムブロリズマブ併用療法で良好なトップライン結果が得られたと発表している。これを受けて、米国承認申請の可能性の高まりなど期待感が高まる展開になっている。試験結果は今後開催される学会で発表する予定のもよう。

＜7309＞ シマノ 21515 -1420大幅続落。前日に上半期決算を発表、営業利益は809億円で前年同期比15.7％増となったが、4-6月期は429億円で同14.8％増、コンセンサスを15億円程度下回ったようだ。通期営業利益に関しては従来計画の1610億円、前期比8.6％増を据え置いた。自動車部品を中心に業績は堅調な推移となっているが、円安効果も大きいと期待されていた中、ポジティブサプライズが乏しく、売りが優勢となったもよう。

＜6645＞ オムロン 7198 -75大幅続落。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は119億円で前年同期比53.8％の大幅減益となり、市場予想を80～90億円程下振れた。中国ロックダウンの影響が響いたようで、第1四半期がボトムとはみられるものの、通期業績下振れ懸念は否めない状況に。一方、発行済み株式数の1.65％に当たる330万株、200億円を上限とする自社株買いの実施も発表しており、株価の下支えにつながり、一時プラス転換も。

＜6586＞ マキタ 3295 -291大幅反落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は152億円で前年同期比46.3％減となった。据え置きの通期予想は850億円、前期比7.3％減であり、想定以上に低調なスタートになったとの見方が優勢。中国ロックダウンの影響が大きかったが、現地通貨ベースでは米国や英国の売上も低迷、物流費や人件費なども想定以上に増加しているようだ。会社側では先行きの不透明感を理由に業績予想を据え置いている。

＜2002＞ 日清粉G 1667 +26大幅反発。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は89億円で前年同期比20.8％増、市場予想を15億円程上回った。米国での製粉事業が好調に推移、小麦粉の堅調な需要に加えて、販売マージンなども上昇しているもよう。国内ではふすま価格の上昇なども追い風になるとみられ、据え置きの通期予想300億円、前期比1.9％増には上振れの可能性が高まっている。

＜7732＞ トプコン 1813 -136大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は38.3億円で前年同期比10.8％増となり、ほぼ市場想定線上での着地になった。売上は堅調に推移したものの、原材料費や物流費が増加したほか、固定費負担も想定以上に膨らむ形に。通期予想が180億円で前期比13.1％増であるほか、対ドル1円の円安が年間2億円程度の増益要因になるとみられることから、サプライズのない決算が利食い売り優勢の流れにつながった。

＜7970＞ 信越ポリマ 1345 +77大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は34.7億円で前年同期比55.0％増益となり、未定としていた通期予想は120億円、前期比23.3％増としている。また、年間配当金は前期比10円増の36円を計画。半導体関連容器やOA機器用部品、シリコーンゴム成形品の好調な出荷が続き、精密成型品事業が足元の業績をけん引。なお、通期の市場コンセンサスは105億円程度。

＜4549＞ 栄研化 2071 +157大幅反発。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は28億円で前年同期比8.0％増で、上半期計画の28.2億円、同41.6％減をほぼ達成する格好に。免疫血清検査や尿検査用試薬などが好調だったほか、遺伝子関連分野で一過性の特許料収入が発生したもよう。コスト未消化分の反動が第2四半期以降に顕在化する可能性や材料費上昇の影響も懸念されるが、業績上振れの可能性を織り込む動きが優勢に。

＜7740＞ タムロン 2979 +180大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表。上半期営業利益は従来予想の38億円から56.5億円、前年同期比54.4％増に、通期では85億円から97億円、前期比30.9％増にそれぞれ引き上げている。写真関連事業における自社ブランド交換レンズ、OEM受注機種の販売、監視＆FA関連事業における先進国市場向けの販売などが計画以上に推移している。為替の円安効果も収益押し上げ要因に。《ST》