安定した長期運用のために、投資信託にかかる各種手数料は必ず把握を

　新型コロナウイルス感染症の影響により、将来のマネープランに不安を覚え、少しでも資産を増やして老後に備えるため、資産運用を始めたケースが多いという。実際、楽天証券ではコロナ禍の中、堅調に口座開設数を伸ばし、2020年3月から12月の約9カ月の間に100万口座の開設があり、累計では500万口座に到達している。

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　資産運用を始めたばかりで、いきなり株式投資やFX、不動産投資など、いわゆるハイリスクハイリターンの部類に分けられる商品に手を出すことは少ないと推測される。投資初心者向けの書籍やWebサイトでは、「投資信託」を勧めていることが多い。

　これにはいくつか理由があるが、簡単に言うと投資信託とは「手数料を払ってプロに運用してもらう」商品である。つまり、まだ金融の知識が薄い投資家であっても、余裕資金があれば比較的リスクを抑えて始めるられるのが投資信託である。

　では、投資信託にかかる手数料とは、何なのか。投資信託の手数料は、大きく3つに分けられる。

　まず購入時に「購入時手数料」が発生する。購入時手数料は一律いくらと決まっているわけではなく、申込金額のうち一定の割合（5％未満が多い）を支払うことが一般的である。投資信託のうち、ノーロード投資信託という購入時手数料が発生しない商品もある。ノーロードは、つみたてNISAでも購入できることから、人気の商品である。

　次に運用中に発生する「運用管理費用」または「信託報酬」と呼ばれる手数料である。投資信託を保有している間、多くの場合は、年に0.5％～数％を保有している信託財産から差し引かれる。

　最後に、解約時に発生する解約手数料にあたる「信託財産留保額」である。これも解約時の財産から差し引かれる形で清算することになるので、別途支払う必要はない。中には信託財産留保額を設定していな金融機関もあるため、事前に把握しておくと良いだろう。

　この主な3つ以外でも「監査報酬」「売買委託手数料」という費用がかかる場合もある。主な費用以外に、どのような費用がかかるのか、パンフレット等の資料や、最も確実な方法として目論見書で確認することをお勧めする。

　これらの手数料のうち、長期に渡る投資信託での資産形成でポイントとなるのは「運用管理費用（信託報酬）」である。これは、運用し保有し続ける間ずっとかかる費用だから、決してあなどることはできない。

　購入時や解約時の手数料はその際のみ1回だけで終わるが、信託報酬は長期に渡り徴収され続けるため、投資信託の購入を検討する際は必ず比較検討するようにしよう。（記事：大野　翠・記事一覧を見る）