ジェイエスエスはモミ合い上放れ、21年3月期は利益2回目の上方修正で営業・経常黒字予想

2021年2月18日 08:29

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記事提供元:日本インタビュ新聞社

 ジェイエスエス<6074>(JQ)はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。21年3月期第3四半期累計は新型コロナウイルスの影響で減収減益だが営業・経常黒字だった。そして通期利益予想を上方修正(2回目)した。コストコントロール効果で従来の赤字予想から一転して営業・経常黒字予想とした。なお第3四半期累計の各利益は修正後の通期利益予想を上回っている。通期利益は3回目の上振れ余地がありそうだ。株価は安値圏だが上方修正も好感してモミ合い上放れの動きとなった。出直りを期待したい。

■スイミングスクール運営首位

 スイミングスクールを直営と受託で全国展開している。20年3月末現在の事業所数は直営63カ所、受託21カ所、合計84カ所(うちコンパクトプール15か所)である。スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。

 20年3月期末会員数は、子供会員が19年3月期末比1.1%減の8万5876人、大人会員が2.9%減の1万1268人、合計が1.3%減の9万7144人である。なお育成選手の実績として、瀬戸大地選手、渡部香生子選手、荒井祭里選手、玉井陸斗選手など多くの有力選手を輩出している。

 スクール事業の強みには、総合フィットネスクラブとの比較で景気に左右され難いという点がある。入会から四泳法習得まで2~3年の安定した在籍が期待され、ベビーからの入会や選手コースへの進級で長期在籍の可能性も高まる。大人会員は高齢者が中心で、生涯スポーツ化も期待される。

 20年3月には、ニチイ学館<9792>との資本業務提携を解消し、日本テレビホールディングス<9404>と業務資本提携した。日本テレビホールディングスのグループ会社でフィットネスジムを展開するディップネス(20年4月1日現在、関東エリアを中心に全国173店舗を展開)と協業してシナジーを創出する。

■中期経営計画で23年3月期経常利益5億50百万円目指す

 中期経営計画(20年8月公表)では目標数値として、23年3月期売上高90億86百万円、経常利益5億50百万円、純利益3億47百万円、EPS89円35銭を掲げている。

 重点施策として、事業戦略では年間2事業所程度の着実な出店、中高年層をターゲットとしたプログラムの開発、水泳指導技術を活かした商品開発の強化、東京オリンピックへ向けての選手強化、業務受託および業務提携など事業パートナーとの連携、人事戦略では教育・研修の充実、評価制度・昇給制度の改革、女性社員の職域拡大と活用の高度化、財務戦略ではコロナ以前の業績回復、東証市場区分見直しへの対応を推進する。

■21年3月期は利益2回目の上方修正で営業・経常黒字予想

 21年3月期非連結業績予想(期初時点は未定、8月11日公表、11月13日に各利益を上方修正、2月12日に各利益を2回目の上方修正)は、売上高が20年3月期比22.1%減の66億05百万円、営業利益が88.5%減の43百万円、経常利益が87.5%減の49百万円、当期純利益が2億40百万円の赤字(20年3月期は1億85百万円の黒字)としている。配当予想は1円25銭増配の15円(第2四半期末7円50銭、期末7円50銭)である。

 第3四半期累計は、売上高が前年同期比29.2%減の46億85百万円、営業利益が81.8%減の74百万円、経常利益が81.4%減の77百万円、四半期純利益が2億13百万円の赤字(前年同期は2億64百万円の黒字)だった。

 新型コロナウイルスに伴う臨時休業や在籍会員数減少で減収減益だが、コストコントロール効果で営業・経常利益は黒字だった。全事業所の合計会員数は7.7%減の9万3860人となった。なお臨時休業中に発生した固定費を新型コロナウイルス感染症による損失(5億22百万円)として特別損失に計上し、雇用調整助成金等収入1億84百万円を特別利益に計上した。

 四半期別に見ると、第1四半期は売上高9億41百万円で営業利益6億56百万円の赤字、第2四半期は売上高18億22百万円で営業利益5億71百万円、第3四半期は売上高19億22百万円で営業利益1億59百万円だった。第2四半期から回復傾向となった。

 通期は従来の赤字予想から一転して営業・経常黒字予想とした。新型コロナウイルスの影響が不透明だが、各業務のオペレーション見直しやWEB会議システムの活用など、コストコントロール効果が寄与する見込みだ。収益改善基調を期待したい。なお第3四半期累計の各利益は修正後の通期利益予想を上回っている。通期利益は3回目の上振れ余地がありそうだ。

■株主優待制度は3月末と9月末の年2回

 株主優待制度は毎年3月31日および9月30日の年2回、1単元(100株)以上保有株主を対象として実施している。保有株式数に応じて優待券(詳細は会社HP参照)を贈呈する。

■株価はモミ合い上放れの動き

 株価は安値圏だが上方修正も好感してモミ合い上放れの動きとなった。出直りを期待したい。2月17日の終値は495円、今期予想配当利回り(会社予想の15円で算出)は約3.0%、前期実績PBR(前期実績のBPS741円64銭で算出)は約0.7倍、時価総額は約20億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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