JPホールディングスグループはグループ運営の保育施設に通う子供および保護者に向けて、保育コンテンツを提供

◇自粛期間中も楽しくすごせるようにと自ら発案

　JPホールディングスグループ<2749>(東1)では、自治体からの要請を受け休園や登園自粛の対象となっているグループ運営の保育施設に通う子供および保護者に向けて、保育コンテンツを提供している。

　この取り組みは、保育現場や運営本部で勤務する従業員たちが、少しでも保護者の負担を減らしたい、自粛期間中も楽しくすごせるようにと自ら発案したもので、家庭で制作ができる工作キットの郵送や、遊びのアイディアをまとめた便りを保護者への連絡ツールを用いて配信しているほか、手遊び動画の配信を行うなど、保育園に通えない期間でも子供や保護者とコミュニケーションを図ることが出来るよう、各保育施設で工夫して取り組んでいる。

　取り組みの一例としては、クラス担任の保育士からこどもたちに向けたメッセージと一緒に発達に合わせたぬりえや折り紙を同封した手紙や、「やってみようシリーズ」と題した写真付きの手洗い指導や運動の紹介、電話による保育相談、手作りの工作キットや誕生日を迎えた子供へのプレゼントを同封した「おたのしみ郵便」の郵送などが挙げられる。また、手遊びやペープサートの動画配信も行っている。

　登園自粛中の保護者からは、電話相談に対して「ひとりでないとわかって安心できた」といった声や、郵送された手紙や工作キットに対して「こどもが嬉しそうに声に出して読んでいた」「先生たちがこどものことを大切にしてくれていることが嬉しい」といった声が寄せられている。

　また、グループ子会社の日本保育総合研究所では、自宅ですごす保護者向けに、在宅勤務中に子供と楽しく向き合うコツやリフレッシュのポイントなどをまとめた通信を各保育施設向けに配信しており、情報提供を行っている。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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