日本製鉄、太陽誘電、ホンダなど/本日の注目個別銘柄

2020年2月10日 16:03

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記事提供元:フィスコ


<5401> 日本製鉄 1542.5 -9.5続落。先週末に第3四半期決算を発表、同時に通期最終損益を従来予想の400億円の黒字から4400億円の赤字に下方修正。過去最大の赤字幅となり、未定としていた期末配当金もゼロとする。呉製鉄所の閉鎖や和歌山製鉄所の高炉1基休止、海外一部事業の撤退など構造改革を実施、減損や事業再編損を計上する。構造改革により会社側では約1000億円の収益改善効果を見込むが、足元の事業環境の厳しさが改めて認識された。

<6976> 太陽誘電 3385 -115大幅反落。先週末に第3四半期決算を発表、10-12月期営業益は94.5億円で前年同期比19.9%減、上半期の同38.1%増から減益に転じたが、ほぼ市場予想通りの着地に。期末配当金予想も4円増配の15円とした。底堅い決算と捉えられるが、村田製<6981>の好決算発表で期待感は反映されており、本日は地合いの悪化に引きずられる形に。なお、MLCCの受注も前年同期比37.7%増と回復基調を強めている。

<7267> ホンダ 2939.5 +82.0反発。先週末に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は1666億円で前年同期比2.1%減益、会社想定を600億円ほど上振れたもよう。為替メリットや社会保険料負担金の還付などが主な上振れ要因のようだ。通期計画も6900億円から7300億円に上方修正、二輪や四輪の売上台数なども引き上げている。中国動向などへの警戒感も足元で強まっていたため、安心感が先行する流れとなっている。

<6268> ナブテスコ 3405 +210大幅反発。先週末に19年12月期決算を発表、10-12月期の収益は悪化したが、通期営業利益は253億円で前期比15.7%増益となった。また、20年12月期は320億円で同26.4%増益を見込む。市場コンセンサスは280億円程度なだけに、ポジティブに捉えられた。会社側では減速機の売上回復を見込んでいるもよう。中国関連として業績の先行き懸念もあったなか、強気見通しをポジティブに捉える動きが優勢に。

<8113> ユニチャーム 3797 +45続伸。先週末に19年12月期の業績下方修正を発表。コア営業利益は1000億円から895億円に減額。中国ベビー用紙おむつの収益性悪化などが背景。また、最終利益は、中国生産設備の減損などもあって635億円から460億円に引き下げた。依然として足元の中国需要に対する警戒感なども拭い切れないが、高利益率のフェミニンケア事業の好調推移継続を確認などで、終盤にかけ買い戻される展開に。

<9325> ファイズHD 545 +80ストップ高比例配分。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は1.9億円で前年同期単独比29.7%増益となっている。上半期は赤字(前年同期は1.5億円の黒字)であったため、10-12月期は大幅に収益が改善した形となっている。オペレーションサービス事業において、19年6月にスタートした大規模プロジェクトがフル稼働となったことなどで、業容が拡大する格好となったようだ。

<2395> 新日科学 704 +76一時ストップ高。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は15.8億円で前年同期比4.6倍と急拡大、通期予想は18億円から22億円に上方修正している。為替レートの円安推移や持ち分法投資利益の増加もあって、経常利益は20億円から30億円に大幅上方修正。また、臨床事業における持分法適用会社合弁相手先であるPPDが2月6日に米ナスダックに上場したこともリリースしている。

<3676> デジハHD 1118 +150ストップ高。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は10.7億円で前年同期比14.1%減益となった。ただ、10-12月期は5.5億円で同18.1%増と2ケタ増益に転じている。四半期としては2年ぶりの高水準となっている。エンターテインメント事業、エンタープライズ事業ともに利益改善を実現した、なお、上半期にはM&A関連費用計上が利益の重しとなっていた。

<9792> ニチイ学館 1409 -115急落。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は94.4億円で前年同期比28.7%増と大幅増益だが、10-12月期は30.8億円で同3.1%減と減益に転じ、市場予想を7億円程度下回ったとみられる。通期計画達成への不透明感なども強まる形に。拠点拡充に伴う固定費増加などで介護部門の収益が低迷したことが10-12月期減益の主因に。ヘルスケア部門も人件費負担増が続いているもよう。

<8848> レオパレス21 379 +50急伸。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業損益は228億円の赤字で10-12月期も赤字計上が続いたが、会社計画比では改善する形になっている。また、入居率に関する1月の月次データを公表しているが、入居率は80.19%で4カ月ぶりの80%超となった。5月をメドに新たな事業計画を公表するとしていることも、材料視される展開になっているようだ。《US》

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