村田製、東エレク、OLCなど／本日の注目個別銘柄

<6981> 村田製 18240 +1190急伸。クレディ・スイス証券が投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に、目標株価も15200円から26000円に引き上げたことが買い材料。メトロサークや電池事業に対する懸念は、値上げによるMLCCの収益大幅改善で払拭できるとみている。MLCC値上げによるFCFの急速改善も評価点。19.3期営業利益は2291億円から2857億円に、20.3期は2770億円から4653億円に上方修正。

<7545> 西松屋チェ 1338 +121大幅反発。前日に第1四半期決算を発表。営業益は32.5億円で前年同期比22.0％増益、上期計画の40.9億円に対する進捗率は79％に達している。雑貨部門は入園・入学・新学期用品や紙おむつなどの消耗品、プライベートブランド「エルフィンドール」のレイン用品が、衣料部門ではアウトウェアの春物商品やPB「エルフィンドールクラシック」の夏物商品が好調で、今期業績の順調な滑り出しを評価する動きが優勢に。

<6624> 田淵電 284 +37大幅続伸。ソフトバンクG<9984>が、インドでの太陽光発電事業に巨額の投資をする方針を固めたと報じられる。インド政府に対して、6兆円から10兆円規模の投資を提案し、最終的な調整を進めているようだ。同社は、インドのタタ・パワー・デリー・ディストリビューション・リミテッドと太陽光発電蓄電システム運用の実証試験プロジェクトを推進しており、メリット享受期待などの思惑が高まっているとみられる。

<5218> オハラ 2719 +500ストップ高。前日に第2四半期の決算を発表、累計営業利益は13.3億円で前年同期比3.5倍、従来予想の8億円を大幅に上回る着地となった。つれて、通期予想も18億円から27億円に上方修正している。半導体露光装置向け高均質ガラスやナノセラムTMの需要が引き続き好調に推移する見込みであることなどが業績上振れの背景。また、今期年間配当金は従来予想の20円から30円にまで引き上げている。

<8035> 東エレク 19080 -975大幅続落。クレディ・スイス証券では投資判断「ニュートラル」継続で、目標株価を19700円から17600円に引き下げている。今後、サムスン電子の設備投資伸び悩みなど、今後メモリ設備投資の見直しが入る可能性が高く、今期業績は未達、来期も17%の営業減益を予想している。各社の19年設備投資計画が出揃う19年第1四半期までは悪材料出尽くしにならないと考えているもよう。

<6065> ライクKN 1400 +245大幅反発。前日に前4月期の決算を発表、実績営業利益は4.6億円で前期比7.1倍となった。運営補助金の加算などもあったが、従来予想の0.7億円を大幅に上振れる着地で、インパクトが強まっているようだ。今期は3.3億円で同28.4％の減益見通しではあるが、前期実績値が大幅に上振れていることで、市場予想は上回る水準とみられる。あらためて国策銘柄の一角として期待が高まる状況にも。

<4109> ステラケミファ 3900 +115続伸で一時年初来高値を更新。東海東京証券では投資判断を「アンダーパフォーム」から「アウトパフォーム」に2段階格上げ、目標株価も2090円から4380円に引き上げている。原料価格が一定の落ち着きを見せ、価格転嫁が今期進展すること、引き続き半導体向け需要が好調であることから、利益計画は保守的と判断している。今期営業利益は会社計画の26億円に対して、前期比69％増の40億円を予想しているもよう。

<4661> OLC 11960 +290反発。前日に「東京ディズニーシー大規模拡張プロジェクト」基本計画の合意を発表している。計画の方向性は想定線であり、サプライズは低いものの、スピード感などは想定以上とみられ、ポジティブな反応が先行している。開発投資規模は約2500億円、23.3期からの業績寄与が想定されているようだ。年平均で500億円以上の売上高押し上げ効果となり、中期的な業績成長の確度は一段と高まる状況に。

<3053> ペッパー 5080 -340大幅反落。前日発表の5月の月次動向がマイナス視されている。既存店売上高はペッパーランチが前年同月比2.6％減、レストランが同10.2％減、いきなり！ステーキが同9.8減となっている。総じて客数の低迷が響く格好に。とりわけ、業績成長の牽引役であったいきなり！ステーキ業態は、前月に17年3月以来の前年割れとなったが、5月は一段と落ち込みが大きくなっており、モメンタムの悪化が懸念されている。

<3180> Bガレジ 2722 +287大幅反発。前日に4月期の決算を発表、評価材料と捉えられている。実績営業利益は6.5億円で前期比16.6％増益、従来予想の6億円を上回る着地となった。年間配当金も従来計画の8円から9円に引き上げている。今期も営業利益は7.4億円で同14.7％増、年間配当金は1円の増配見通し、ECサイトのフルリニューアル、新基幹システムの導入実施などで、順調な拡大推移を見込んでいる。《DM》