Web販促、「費用対効果」より「サービスの認知度」を重視

　情報テクノロジーの進展とともにビジネスモデルも多様化している。特にB to B(対業者ビジネス)企業にとっては自社の提供する商品・サービスの内容を認知させることが顧客獲得戦略の上で重要となってきている。マーケティングにはより高度なスキルが求められる時代になった。

　広告代理店のアドテクノロジー開発とフルスピードはB to B向けの顧客獲得施策を行っている企業の広告・マーケティング等の担当者442人を対象にアンケート調査を実施し、その結果を公表した。

　調査結果によれば、「前年度と比較して広告・宣伝・販売促進の年間予算は増えたか」という質問にたいして「増えた」と答えた者が16.0%、「やや増えた」が30.4%となっており、両者を合わせて46.6%が予算は増えたと答えている。「インターネットを活用した広告・宣伝・販売促進」に限った場合では、「増えた」が17.2%、「やや増えた」が32.5%で、両者を合わせると49.7%が増えたと回答しており、インターネットを活用したマーケティング予算が増加しているのがうかがえる。

　「今後取り入れたいインターネット上の顧客獲得施策」については、「Webサイトでの情報発信」が47.7%で最も多く、次いで「自社サイトのSEO」が34.2%、「SNSを経由した情報発信」が31.0%と続き、旧来型のWebマーケティングを行おうとしている企業が多い。

　一方、「BI/データ分析(15.6%)」、「コンテンツマーケティング(15.6%)」、「DSPやDMPの活用(11.3%)」、「ABテスト/最適化ツールの活用(10.6%)」などのアドテクノロジーについては少数派にとどまるものの、レポートでは増加傾向にあるとしている。

　「Web上での顧客獲得施策を新たに選定する際に重要視することは何か」という問いに対しては、「サービスの認知度」が46.6%で最も多く、次いで「ターゲティングの種類や精度」が35.5%、「費用対効果」32.8%と続き、コストより標的顧客獲得のパフォーマンスを重視していることがうかがえる。

　現在の方法に満足しているかという問いには、40.9%が「満足していない」と答えており、「満足している」の23.5%より多くなっている。満足しない理由については「効果測定ができず効果が実感できない」とするものが目立つ。調査結果を見る限り、Webマーケティング分野では効果測定をともなわない従来型の方法が大勢で情報テクノロジーの進化に十分適応できていないようだ。(編集担当:久保田雄城)

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