ドコモや神奈川県、老人ホームで「未病改善」システムを実証

　NTTドコモとSOMPOケアネクストは16日、神奈川県の実証プロジェクトに参加し、「未病改善サポートシステム」の実用化に向けた実証事業を開始した。

　日本未病研究学会によると、「未病」とは、元々は東洋医学の文言で、病気ではないのものの、病気に近い健康状態を言う。体が「だるい」や「冷える」といった体調不良があるものの、検査の数値は異常ではない場合などが、未病の状態にあたる。

　「未病改善サポートシステム」では、高齢者が日常の住宅環境の中で、複雑な機器を操作することなく簡単に未病の改善をサポートするシステムの構築を目指す。
　
　今回の実証は、SOMPOケアネクストの介護付有料老人ホームで行われる。具体的にはまず、ウェアラブル機器等を通じ、「睡眠」「歩数」「消費カロリー」といった入居者の生活関連データと、「血圧」「体重」「体温」のバイタルデータを自動的に収集。同時に、「温度」「湿度」「照度」の居室状況データもセンサー機器から自動で集める。これらのデータを、スマートフォンを通してシステムに蓄積・分析することで、日々の活動状況や健康・環境情報の変化を把握。そこから、一人ひとりの状況に合わせて介護職員が健康に向けた提案をすることで未病の改善をサポートする。また、ホームで提供中のレクレーション等を通じ、「未病の改善」に資するサービスも実施する。

　実証では、様々なウェアラブル機器やセンサー機器からデータを受信・送信するために、NTTドコモの技術「デバイスコネクトWebAPI」を搭載したスマートフォンを利用する。様々な異なる複数の機器を利用する場合、機器の規格により選択範囲が限られていたが、この技術により利用者は規格に関わらず既に所有している機器を利用したり、新しい機器を追加するなど、未病の状態や目的に応じて自由に機器を選択することが可能になるという。

　今回の実証事業は、神奈川県の「住宅環境における未病関連商品・サービスの市場化」の実証プロジェクトとして行われるもので、期間は16日から3月17日まで。入居者の健康意識向上の有無や継続性に関する効果検証と課題の把握を行った後、市場化に向けた検討を行うとしている。