注目銘柄ダイジェスト（前場）：ソニー、エプソン、スカイマーク、日本通信など

*11:34JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）：ソニー、エプソン、スカイマーク、日本通信など

ソニー<6758>：1879円（前日比+107円）
急反発。前日に発表した第1四半期決算が見直し材料に。営業利益は698億円で前年同期比97％増益、市場コンセンサスは100億円前後であったと見られる。PS4が好調なゲームが牽引したほか、資産売却益なども寄与。TVも黒字化している。通期計画は、ゲームやスマホ向けなどのデバイスを引き上げる一方、モバイルを引き下げており、全体では変更無し。また、モバイル事業の抜本施策を実施すると発表、減損の可能性なども指摘されているようだが、来期以降の業績回復確度が高まるとしてポジティブに捉えられているようだ。

エプソン<6724>：5160円（同+670円）
一時ストップ高。前日に発表した第1四半期の決算内容が好感されている。営業利益は546億円で前年同期比7.4倍となり、市場予想、並びに先の観測報道値を100億円近く上回る水準となっている。インクジェットプリンタの販売単価やプロジェクタの数量増など、主力の情報関連機器が大きく上ブレたもよう。また、通期予想を1040億円から1200億円に上方修正しているが、極めて保守的といった見方も強いようだ。決算発表後の出尽し感なども想定されていたなか、想定以上の上振れ決算に買い戻しなども迫られる状況へ。

スカイマーク<9204>：190円（同-19円）
大幅に5日続落。前日に第1四半期の決算を発表、営業損益は55.3億円の赤字となり、前年同期比30億円強の損益悪化となっている。旅客数は伸びていたものの、値下げによる影響が大きかったとの見方にも。巨額の違約金請求リスクから、事業継続に「重要な疑義」があると開示したことなども警戒感に。UBSでは、国際線参入の前提を「遅延」から「断念」に変更として、目標株価を220円から130円に引き下げている。

新光電気工業<6967>：776円（同-150円）
ストップ安。前日に発表の第1四半期決算がネガティブサプライズに。営業利益は0.3億円で前年同期比99％減益、ほぼ収支均衡水準にまで落ち込んでいる。市場コンセンサスは10億円強のレベルであったとみられ、想定以上の収益悪化ともなっている。ICパッケージの収益性悪化などが響く形に。もともと、今期の業績計画は保守的との見方もあったが、足元の状況からは未達懸念なども強まる方向へ。

日東電工<6988>：4841円（同+157円）
しっかり。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は193億円で前年同期比11％増益、コンセンサスは180-185億円レベルであったとみられる。ITOフィルムの歩留まり改善、プリント回路の売上拡大、大型テレビ用偏光フィルムの拡販などが好業績の背景に。上半期予想は380億円から430億円、市場予想を上回る水準にまで上方修正へ。液晶事業の不透明感が強い中、想定以上の好決算に見直しの動きが強まる状況。

高度紙<3891>：1295円（同+55円）
買い優勢。第1四半期営業利益は前年同期比41.2％増の3.9億円となり、大幅増益で着地したことが好感されている。セパレータ事業においては、省エネ型車両などに使用される電気二重層キャパシタやリチウムイオン電池向けなどの電池用セパレータ市場の拡大が追い風となっているようだ。上期営業利益は3.2億円が計画されており、第1四半期の好決算が前向きに評価されている。

インフォコム<4348>：889円（同-86円）
下げ目立つ。4-6月期営業損益は2.3億円の赤字、最終損益は2.5億円の赤字で着地したことが嫌気されている。上期営業損益は9.0億円が見込まれており、第1四半期の赤字決算がネガティブ材料視される格好に。なお、同社は企業や医療機関等向けの製品・サービスの納期が年度末の3月に集中する傾向があるため、売上高、利益とも第1・第3四半期が相対的に少なくなり、第4四半期に集中する傾向があると。また、決算発表と同時に、株主優待制度の導入を発表している。

ＡＤＷＡＹＳ<2489>：1827円（同-54円）
売り優勢。未定としていた今期の業績計画を公表し、今期営業利益は前期比18％増の10億円と2ケタ増益見通しとなった。ただし、市場予想では20億円弱が見込まれており、想定以下の内容と受け止められる格好に。なお、同時に発表した第1四半期営業利益は前年同期比で約6倍の2.3億円で着地。スマホ向け広告は、広告主の広告出稿意欲が高まっているほか、アプリなどの広告掲載媒体数が増加していることから好調だった。

日本通信<9424>：1054円（同-132円）
大幅安。4-6月期営業利益が、前年同期比65.3％減の2800万円と大幅減益で着地したことが嫌気されている。売上高については同24.5％増の13.0億円と大幅増収となったものの、先行投資による負担が利益面の重しに。なお、第1四半期は主力事業であるSIM事業の拡大を図ったほか、SIMを活用した製品・サービスを提供するMSP（モバイル・ソリューション・プラットフォーム）事業の立ち上げに注力したと。《KO》