日本株見通し：買い手控え、ウクライナ東部で親ロシア派が住民投票

*08:41JST 日本株見通し：買い手控え、ウクライナ東部で親ロシア派が住民投票

9日の東京市場はこう着感の強い相場展開になりそうだ。8日の米国市場では週間新規失業保険申請数が予想よりも少なかったことが好感されダウは上昇したが、ハイテクなどモメンタム株の不安定な値動きが続いており、ナスダックは下落。シカゴ日経225先物清算値は大阪比45円安の14095円だった。また、ウクライナ情勢ではロシアのプーチン大統領の要請を無視し、ウクライナ東部で親ロシア派が住民投票を予定通り実施する見通しとなったことも手控え要因になりそうである。

そのほか、9日は500社を超える決算発表が予定されている。8日のザラバ決算発表企業の値動きをみても、三菱商<8058>が急伸する一方でゼオン<4205>が急落するなど、決算内容に敏感に反応する展開であった。8日大引け後に決算を発表した企業では、ブラザー<6448>、オリックス<8591>などの今期計画がコンセンサスを上回ったが、トヨタ自<7203>についてはコンセンサスを下回っている。株価への反応を見極めたいところであろう。

そのほか、オプションSQとなるが、大型連休明け後の5月のSQは荒れやすいようである。足元ではドイツ証券の先物売りなどが話題となっていたが、これが現物への買いに向かうかが注目されている。もっとも、米モメンタム株の下落、決算ピーク、ウクライナ情勢などから、日経平均は14000円をサポートとしつつも押し目買い意欲は強まりづらいだろう。

テーマ物色としては、米メディア大手ウォルト・ディズニーは今夏、日本を代表するアニメーション作品「ドラえもん」の全米放映を始めると報じられている。クールジャパン関連の一角に物色が波及するか注目される。《TN》