【木村隆のマーケット＆銘柄観察】日立国際電気は半導体製造装置の好調が顕著、さらなる増額が有力

　日立国際電気＜６７５６＞（東１）はここ値固め場面に入り、好業績買いが一巡したかのような足取りだが、業績の回復ピッチは市場の想定を上回る。好業績買いの余地はなお大きい。

　今２０１４年３月期の第３四半期累計決算は売上げが１００５億円（前年同期比１１％増）、営業利益５５億４１００万円（同２９９％増）の好決算となった。つれて、通期の見通しについて、売上げを１６００億円から１６７０億円（前期比２０％増）に、営業利益を１２５億円から１５５億円（同１５２％増）にそれぞれ増額修正した。昨年１１月に続く２回目の上方修正となるが、アナリスト筋ではレーティングの引き上げ、目標価額の引き上げなど、同社に対する評価を高めており、今後３回目の増額の可能性も十分との見方が強まっている。

　第３四半期累計決算では 映像・無線ネットワークが防災行政システムや消防無線システムなど公共向け需要拡大により伸長、エコ・薄膜プロセスも半導体市況の回復に伴い大幅増となった。第３四半期のエコ・薄膜プロセスの受注高は従来ガイダンスの２００億円程度を上回る３５２億円となった模様で、ここらあたりが第３回目の増額修正につながる期待感を強めている。

　さらに、２０１５年３月期も２０１６年5月末までにデジタル化へ移行が求められる消防無線や、ブラジル他中南米諸国の地デジ日本方式採用などをけん引役に、映像・無線の需要は堅調に推移しそう。半導体製造装置部門でも韓国大手の中国国内工場での投資拡大、国内新ファブ向け投資、ＤＲＡＭ投資再開とメモリー関連に強みを持つ同社にとって、ポジティブな経営環境が続く見込み。（木村隆：日本証券新聞取締役編集局長を経て株式評論家）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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