GDP好調なら消費増税への思惑に／東京株オープニングコメント

*08:03JST GDP好調なら消費増税への思惑に
　今週（12-16日）は市場参加者が限られるなか、方向感の掴みづらい展開になりそうだ。先週末9日の米国株式相場は下落となり、シカゴ日経225先物清算値は13550円だった。週初はこれにサヤ寄せする格好となるため、直近安値水準での攻防となろう。その後は、一目均衡表の雲下限に沿ったリバウンドが観測されるか否かが注目される。直近ボトム水準での踏ん張りがみられれば、急ピッチの下げに対するリバウンドがみえてこよう。

　注目されるイベントでは、消費税増税の判断の大きな要素になる4-6月期実質国内総生産（GDP）速報値が発表される。成長率は1-3月期をやや下回る見込みだが、それでも3％台を維持する公算だ。GDPが好調なら消費増税への道筋がみえてくる。

　一方、安倍首相は8日の閣議後の閣僚懇談会で、消費税率引き上げの景気への影響などを検証するよう、正式に指示した。市場では消費増税の延期の可能性は低いが、仮に延期となった場合はアベノミクスに対する悲観につながり、日本株にネガティブの影響を与えるとの見方が大勢である。

　もっとも、夏休みモードの中では大きなトレンドは期待しづらく、基本的には個人投資家主体による個別対応になりそうだ。決算を手掛かりとした物色のほか、猛暑関連やバイオ関連、3Dプリンター関連、農業関連、インフラ関連といったテーマ株などに短期資金が向かいやすいだろう。ただ、一部のヘッジファンドなどが夏休み返上で参戦ともなれば、仕掛け的な売買によって大きく振らされる展開には注意する必要がありそうだ。

　なお、9日のNY市場はダウ平均が72.81ドル安の15425.51、ナスダックが9.01ポイント安の3660.11。ADRの日本株はブリヂストン<5108>が堅調な他は、トヨタ<7203>、ホンダ<7267>、三井住友<8316>、キヤノン<7751>、菱地所<8802>、コマツ<6301>など、対東証比較（1ドル96.21円換算）で全般軟調だった。《TN》