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【株式評論家の視点】日立国際電気は半導体メモリーの回復が顕著、業績の大幅再増額が有力
<銘柄の見所>
日立国際電気 <6756> が浮上態勢に入ってきた。5月8日の年初来高値1250円から調整場面に入っていたが、6月7日の919円で大底を確認。リバウンドを入れた後、7月31日に949円へのダメ押しを入れ、戻りを待つ状態にあったところに今2014年3月期の第1四半期決算が発表になった。第1四半期の業績そのものは、売上高が前年同期比3%減の267億円、営業損失が5億円(前年同期は4億円の損失)と冴えないものであった。
しかし、アジア地域における半導体メモリメーカーの設備投資再開を受けて、第1四半期の受注が想定以上だったとして、9月中間決算の営業利益を当初のゼロから6億円(前年同期6億8100万円)に増額した。つれて、通期の営業利益も80億円から86億円(同61億3000万円)へ増額修正した。これは中間期の増額6億円分をそのままスライドしたもので、後半については当初見通しの据え置きということになる。そのため、第2四半期以降の回復を想定すれば、通期についてはかなり大幅な増額との見方が強まっている。
さらに、中期経営計画では営業利益率10%を目指し、諸策を推進している。映像ネットワーク部門では、マーケティング戦略室を新設し、ユーザーのニーズを的確に捉え、新事業を含めた広範囲な需要の掘り起こしを行い、シェア拡大を図る。そして、エコ・薄膜プロセス部門でも、メモリー主体の事業構造からロジック、ファウンドリー向けへと事業ポートフォリオの強化を図り、次世代デバイスに対応した装置開発を強力に推進して行く方針。そのほか、両部門ともにグローバルビジネスの強化、サービス事業の強化、事業ポートフォリオの転換などを積極的に実施していく。第1四半期の業績悪化で悪材料出尽くし人気に変わり、これからは業績好転を評価する相場に発展しそう。(株式評論家・隆盛)(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)
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※この記事は日本インタビュ新聞社=Media-IRより提供を受けて配信しています。
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