【株式市場を検証】売買高が減少する中で利益確定売りが優勢

【日経平均株価、ＴＯＰＩＸともに反落】

■手控えムード強く利益確定売りが優勢

　　３日は下落した。日経平均株価は前日比５９円４８銭（０．５９％）安の１万５０円３９銭となり反落した。一方のＴＯＰＩＸは前日比５．０３ポイント（０．５９％）安の８５１．０２となり反落した。全体として手控えムードが強く、売買高が減少する中で利益確定売りが優勢だった。

　　日経平均株価の日中値幅は４３円０８銭にとどまった。東証１部市場の売買代金は概算で１兆４６９億円となり、前日の１兆３３４９億円に比べて大幅に減少したが、４５営業日連続で１兆円を上回った。

　　前日２日の米国株式市場でダウ工業株３０種平均株価は前日比５２ドル４５セント（０．４０％）高の１万３２６４ドル４９セントとなり３営業日続伸した。売り優勢でスタートしたが、米３月ＩＳＭ製造業景気指数を好感して買いが優勢になった。Ｓ＆Ｐ５００株価指数は前日比０．７５％高と続伸、ナスダック総合株価指数は前日比０．９１％高と５営業日ぶり反発した。米３月ＩＳＭ製造業景気指数は５３．４となり、２月の５２．４に比べて上昇して市場予想も上回った。米２月建設支出は前月比１．１％減少となり、１月改定値の同０．８％減少（同０．１％減少から下方修正）に比べて悪化して市場予想も下回った。

　　こうした流れに対して日経平均株価は前日比２７円６６銭安と売り優勢でスタートした。外資系証券９社経由の寄り付き前の注文状況は差し引き１６７０万株の買い越し観測だったが、前日の海外市場で為替が円高方向に傾いたため輸出関連を中心に売りが優勢だった。

　　寄り付き後の日経平均株価は１万台半ばの水準でモミ合う展開だった。３月マネタリーベースが前年同月比０．２％減少と３年７カ月ぶりの減少に転じ、為替が序盤に１ドル＝８１円５０銭台、１ユーロ＝１０８円７０銭台の円高水準に傾いたことが弱材料視された。中国３月非製造業ＰＭＩ（購買担当者景気指数）は５８．０となり、２月の５７．３に比べて上昇したが、反応は限定的だった。

　　午後の中盤になると、日経平均株価は午前に比べて下落幅を広げ、この日の安値圏でモミ合う展開だった。終盤には為替がやや円安方向に傾いたことが支援材料となり、下落幅を縮小してこの日の高値（前日比２５円８０銭安の１万８４円０７銭）を付ける場面もあったが、再び売りに押された。結局この日の安値圏で取引を終了した。

　　東証１部市場の騰落銘柄数は値上がり銘柄４００（全体の２４％）、値下がり銘柄１１５４（全体の６９％）だった。セクター別には、ほぼ全面安の中で、繊維、医薬品、銀行、証券、不動産、海運、空運、倉庫・運輸などの下落が目立った。一方で、食品、鉄鋼、電気・ガスが堅調だった。

　　東証１部市場の売買代金上位の個別銘柄で見ると、１位の日立製作所 <6501> 、７位の日産自動車 <7201> 、１８位の日本たばこ産業（ＪＴ） <2914> が上昇した。売買代金上位２０銘柄で上昇したのは、この３銘柄にとどまった。

　　一方では、２位の三菱ＵＦＪＦＧ <8306> 、３位のトヨタ自動車 <7203> 、４位のグリー <3632> 、５位のみずほＦＧ <8411> 、６位のホンダ <7267> 、８位の三井住友ＦＧ <8316> 、９位のソフトバンク <9984> 、１０位のシャープ <6753> 、１１位のディー・エヌ・エー <2432> 、１２位の三菱地所 <8802> 、１３位の東芝 <6502> 、１４位の住友不動産 <8830> 、１５位の武田薬品 <4502> 、１６位のキヤノン <7751> 、１７位の三菱商事 <8058> 、１９位のソニー <6758> 、２０位のコマツ <6301> が下落した。主力株が総じて軟調だった。

　　売買高が大幅に減少し、東証１部市場の値下がり銘柄数が約７割に達するなど、全体としては手控えムードの強い展開だった。

　　テクニカル面での短期的な過熱感は解消されつつあるが、為替の円安進行が一服感を強めているだけでなく、全体として手詰まり感も台頭し始めているようだ。上値を追うには新規の材料が欲しいところだろう。

　　決算発表や業績見通し修正発表が本格化するため、当面は個別物色の展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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