AIが「管理」を代替する時代、課長の最も重要な仕事は「部下の変革を起こすこと」へ― SAKUSEN TOKYO、課長・係長向け「現場リーダー自己変革プログラム」の提供を開始 ―

チームのエンゲージメントのばらつきの70％は直属のマネージャーで説明される（Gallup調査）。自己変革×1on1技術×AIの伴走で、現場から会社を変える。



2026年11月10日

株式会社SAKUSEN TOKYO（本社：東京都渋谷区恵比寿西1-32-16 山本ビル5F、代表取締役CEO：堀 昌之）は、課長・係長などの現場リーダー（ミドルマネジメント層）を対象とした研修プログラム「現場リーダー自己変革プログラム」の提供を開始します。本プログラムは、エグゼクティブ層向けに提供してきた「自己変革パッケージ」を、現場リーダーの現場と日常に合わせてトランスレーション（翻訳・移植）したものです。事前ヒアリングから全3日間の研修、発注企業への最終報告までを約2ヶ月のパッケージとして提供し、あわせて修了後3ヶ月間、コーチング技術を活用した「1on1 AIプログラム」を利用できます。

■ 背景：AI時代に、課長の仕事が変わる

生成AIの普及により、ミドルマネジメントの仕事は大きく変わろうとしています。米Gartnerは、2026年までに組織の20％がAIを活用して組織をフラット化し、現在の中間管理職ポストの半数超がなくなるという予測を発表しています（※1）。ただし同予測が自動化の対象として挙げるのは、スケジューリング、報告、業績モニタリングといった「管理の作業」であり、残ったマネージャーは「より戦略的で付加価値の高い活動に集中できる」とも述べられています。
世界経済フォーラム「Future of Jobs Report 2025」でも、2030年に向けて重要度が最も伸びた能力の一つが「リーダーシップと社会的影響力」（2023年版との比較で＋22ポイント）であり、共感やセルフアウェアネスといった人間中心の能力は、AIによる代替可能性が最も低い領域とされています（※2）。つまり、AIが代替するのは「管理」であり、課長に残る最も重要な仕事は「部下の変革を起こすこと」です。そして、その仕事の主戦場が、部下との1on1です。

■ FACT：課長は「部下を育てたいのに、育てられない」

・課長の悩みの第1位は「部下がなかなか育たない」37.4％（※3）
・課長の94.9％が、自らをプレイングマネジャーであると認識している（※4）
・ミドルマネジャーが人を育てることに使える時間は、業務全体の25％未満（※5）
・一方で、人事部門が管理職に最も期待する役割は「メンバーの育成」48.7％（※6）
・チームのエンゲージメントのばらつきの70％は、直属のマネージャーによって説明される（Gallup調査）（※7）
・しかし、直近半年に上司との1on1を経験した部下は55.7％にとどまり（※8）、1on1でモチベーションが上がったと答えた部下は32.0％、約半数が「毎回似た内容の繰り返し」と回答しています（※9）
経営は「育てよ」と期待し、課長は「育てたい」と願いながら、方法がわからず、時間も自信も持てていない。当社は、この詰まりの正体は課長の意欲や能力ではなく、これまでの成功を支えてきた「勝ちパターン」と心理モデルの構造にあると考えます。だからこそ、スキル研修ではなく「自己変革」から始めるプログラムを設計しました。

■ プログラムの特徴

特徴1．スキルではなく「自己変革」から始める
DAY1で現場リーダー特有のエラー（サクセストラップ等）とセルフアウェアネスを扱い、DAY2では「免疫マップ」によって「変わりたいのに変われない」構造を可視化します。自分のブレーキを外す体験を経たリーダーだけが、部下の変化へのブレーキにも向き合えると考えるからです。
特徴2．1on1技術のインストール
DAY3では、認知科学をバックボーンにしたコーチング技術を元に、部下の変革を促す1on1の技術を実践形式で身につけます。部下のマインド（WILL／CAN／CAN'T／MUST／エフィカシー）を見つめる技術、ゴールを一緒に創る介入、動く理由を創る関わりを、講師の実演とロールプレイでインストールします。1on1は進捗を聞く場ではありません。
特徴3．修了後も、AIコーチが3ヶ月伴走
修了式で、堀のコーチングの考え方と手法を搭載したAIコーチ「1on1 GEM」を配布します。部下のWILL／CAN／CAN'T／MUSTと1on1の結果や自身の悩みを入力すると、そのAIと壁打ちができます（堀本人との面談サービスではありません）。研修を「受けて終わり」にせず、現場の日常で変革を続けるための仕組みです。利用期間は修了後3ヶ月間です。
特徴4．効果は「行動の変化」で測る
満足度ではなく、現場での行動の変化を物差しにします。各DAYの間には現場での「実験と検証」を組み込み、修了後には受講者の変化と組織への提言をまとめた最終報告を、発注企業（人事・経営）へ提出します。仮に、受講者16名が変われば、その部下およそ130名（1人平均8名として）の「日常のマネジメント」が変わります。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/109183/21/109183-21-d26d6c8ebf86d9d3088bc8cd87e8ec6b-2106x376.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
一般的なミドルマネジメントと本プログラムの相違点

■ プログラム概要

・名称：現場リーダー自己変革プログラム（自己変革パッケージ／ミドルマネジメント版）
・対象：課長・係長・現場リーダー（ミドルマネジメント層）
・人数：10名以上
・日程：開始前に人事ヒアリングを実施。全3日間（各日4～6時間）を2週間間隔で実施し、ヒアリングから最終報告までのプログラム期間は約2ヶ月です。あわせて、修了後3ヶ月間の「1on1 GEM」利用を含みます
・内容：
　DAY1「自分を知る」― 現場リーダーのエラーの可視化とセルフアウェアネス
　DAY2「自分を変える」― 免疫マップによる心理モデルの可視化と変革目標の設定
　DAY3「他人を変える」― 1on1技術のインストール（実演・ロールプレイ・1on1設計）
・価格：1名 200,000円（税別）
・受付開始日：2026年11月10日
・含まれるもの：事前ヒアリング、全3日間の研修、教材、免疫マップ作成支援AIプロンプト、「1on1 AIプログラム」の3ヶ月利用、発注者への最終報告

■ 蓋然性の担保：エグゼクティブの現場で磨かれた方法論を、現場リーダーへ

本プログラムは、経営幹部・役員層を対象に提供してきた「自己変革パッケージ」の方法論を、現場リーダー向けにトランスレーションしたものです。プロデューサーの堀昌之は、マネジメント層を中心に250人・計1,600セッションのエグゼクティブコーチング実績を持ち、大手日本企業（いわゆるJTC）を中心に、役員・常務層のリーダーシップ開発／マネジメント力向上の研修や、次世代経営幹部育成（サクセッションプラン）の支援を行ってきました。その実践知を、堀以外の認定講師でもデリバリーできる形に体系化したのが本プログラムです（設計と品質統括は堀本人が担当）。

■ プロデューサー プロフィール

堀 昌之（ほり まさゆき）
株式会社SAKUSEN TOKYO 代表取締役CEO。戦略コンサルタント／PMOディレクター／エグゼクティブコーチ。
・エグゼクティブコーチング：マネジメント層を中心に250人、計1,600セッションの実施実績
・研修講師実績：エグゼクティブ層のリーダーシップ開発／マネジメント力向上をテーマに、役員・常務層向け変革研修の設計・登壇を多数担当
・サクセッションプランのサポート：次世代経営幹部育成プログラムの設計・運営を通じた支援
・主な支援先：大手日本企業（JTC）を中心に、製造・金融・IT・食品・メディアなど
・著書：『悩み方が10割』（https://www.amazon.co.jp/dp/4296002864）

■ 会社概要

会社名：株式会社SAKUSEN TOKYO
代表者：代表取締役CEO 堀 昌之
所在地：東京都渋谷区恵比寿西1-32-16 山本ビル5F
事業内容：エグゼクティブ・コーチング、組織開発・人材育成研修、事業変革、カルチャー創造などのプロジェクトマネジメント
URL：https://sakusentokyo.com/
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社SAKUSEN TOKYO 広報担当
Webサイトお問い合わせフォーム：https://sakusentokyo.com/contact/

■ 出典
※1 Gartner, "Top Strategic Predictions for 2025 and Beyond"（2024年10月発表の予測）
※2 世界経済フォーラム「Future of Jobs Report 2025」
※3 学校法人産業能率大学 総合研究所「第5回 上場企業の課長に関する実態調査」（2019年）
※4 学校法人産業能率大学 総合研究所「第7回 上場企業の課長に関する実態調査」（2023年）
※5 McKinsey & Company ミドルマネジャーに関する調査（2023年）
※6 リクルートマネジメントソリューションズ 意識調査（2023年）
※7 Gallup, Q12メタ分析（エンゲージメントの分散の70％はマネージャー要因）
※8 パーソル総合研究所「部下の成長支援を目的とした1on1ミーティングに関する定量調査」（2024年実施・2025年2月公表）
※9 MENTAGRAPH「1on1 MTGに関する実態調査」（2025年実施、ビジネスパーソン724名対象）

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