MDM・PC管理サービス「OPTiM Biz」、デロイト トーマツ ミック経済研究所発刊の調査レポートにおいて、MDM市場で16年連続シェアNo.1
配信日時: 2026-11-09 10:30:00
~学校・公益事業・金融業・サービス業・通信・製造業向けなどの市場においてもシェアNo.1~
AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、デロイト トーマツ ミック経済研究所株式会社※1(以下 デロイト トーマツ ミック経済研究所)が発刊した調査レポート「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望 2026年度版」において、MDM※2・PC管理サービス「OPTiM Biz」が2025年度MDM市場シェアNo.1※3の評価をいただきました。これにより、「OPTiM Biz」が国内MDM市場16年連続シェアNo.1※4となりましたことをお知らせいたします。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/133293/37/133293-37-d5734749be8b25c5a867a998b0127fa5-2400x2440.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「OPTiM Biz」、デロイト トーマツ ミック経済研究所発刊の調査レポートにおいて、MDM市場で16年連続シェアNo.1
■16年連続シェアNo.1の背景
昨今の市場ニーズに応え、セキュリティ機能を大幅に強化いたしました。Windows端末のファイル操作ログ取得に対応し、退職時の機密情報の持ち出しや誤操作によるデータ消失など、端末を起点とした情報漏えい対策機能を強化したほか、法人スマートフォンのライフサイクル管理支援サービスを開始するなど、顧客ニーズに応じたサービス拡充を行いました。
■調査レポート内容
調査レポート「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望 2026年度版」は、MDMやそれに関連したコラボレーション・モバイル管理ソフトの市場を直接面接・アンケートなどにより調査し、その実態と将来の動向を分析したレポートです。「OPTiM Biz」は対象の調査レポートの2025年度(実績)においてMDM市場の18部門およびEMM市場の2部門、合計20部門でシェアNo.1の評価をいただきました※5。
■デロイト トーマツ ミック経済研究所調査、「OPTiM Biz」シェアNo.1評価部門一覧※5
【シェアNo.1評価部門一覧】
<EMM※6市場とモバイルOS別動向>
EMM市場動向
1. EMM出荷ID数(SaaS・ASP含む)
2. EMM出荷金額(SaaS・ASP含む)
<モバイル管理ソフトの市場動向>
MDM市場動向
3. MDM出荷ID数(SaaS・ASP含む)
4. MDM出荷金額(SaaS・ASP含む)
提供形態(パッケージ/SaaS・ASP)別市場動向
5. MDM出荷ID数(SaaS・ASP含む)
6. SaaS・ASP型MDM出荷ID数
7. SaaS・ASP型MDM出荷金額
管理対象モバイルOS別市場動向
8. モバイルOS別MDM出荷金額 iOS
9. モバイルOS別MDM出荷金額 Android
10. モバイルOS別MDM出荷金額 Windows
業種別市場動向
11. 学校向けMDM売上高推移
12. 公益事業向けMDM売上高推移
13. 金融業向けMDM売上高推移
14. 流通業向けMDM売上高推移
15. サービス業向けMDM売上高推移
16. 通信向けMDM売上高推移
17. 製造業向けMDM売上高推移
ユーザー規模(従業員数)別売上動向
18. 大手(従業員1,000人以上)企業向けMDM
売上高推移
19. 中堅(1,000人未満)企業向けMDM売上高推移
20. SMB(100人未満)向けMDM売上高推移
■「デロイト トーマツ ミック経済研究所」とは
デロイト トーマツ ミック経済研究所とは、1991年に設立されてから36年にわたってICT/デジタル分野に注力した市場調査を実施し、その結果を市場調査レポートとして発刊しているコンサルティングファーム系市場調査機関です。市場ターゲットを絞った精度の高い調査をベースにした自社企画の市場調査レポートの企画・発刊をコアビジネスとしています。そうした実績がデロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会(現 合同会社デロイト トーマツ)※7に認められ、2020年11月に同社の子会社となりました。その信頼度から、同社の調査報告書が情報・通信業界において数多く引用されています。
■「OPTiM Biz」とは
「OPTiM Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策などをWebブラウザー上から簡単に一括で行えるMDM・PC管理サービスです。Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ機能や、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直感的なユーザーインターフェースによる管理画面なども強みとしています。
詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optim.co.jp/optim-biz/
※1 本社:東京都千代田区、代表取締役社長:渡邊 茂男
※2 MDM:Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※3 出典:デロイト トーマツ ミック経済研究所 2026年10月発刊、「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望 2026年度版」より。
※4 出典:デロイト トーマツ ミック経済研究所
「クラウドサービス市場の現状と展望 2013年度版」IT資産管理(MDM含む)市場「合計売上高」2011年度~2012年度実績(2013年発刊)、
「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市場展望 2014年度版」MDM市場動向「MDM出荷ID数(SaaS・ASP含む)」2013年度実績(2014年発刊)、
「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市場展望」MDM市場動向「MDM出荷ID数(SaaS・ASP含む)」2014年度~2017年度実績(2015~2018年発刊)、
「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望」MDM市場「MDM出荷ID数(SaaS・ASP含む)」2018年度~2025年度実績および2026年度見込(2019年~2026年発刊)より。
※5 デロイト トーマツ ミック経済研究所 2026年発刊「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望 2026年度版」(https://mic-r.co.jp/mr/03910/)の2025年度実績のうち、「OPTiM Biz」が1位の評価を得た部門の数をオプティムが集計。
※6 EMM:Enterprise Mobility Management(企業モビリティ管理)の略。MDM・MAM・MCM(デバイス・アプリケーション・コンテンツ)の包括的なセキュリティ管理機能を提供するプラットフォーム。
※7 本社:東京都千代田区、代表執行役:長川 知太郎、鹿山 真吾
製品情報: https://www.optim.co.jp/services
Facebook: https://www.facebook.com/optimjpn
X: https://x.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
[表: https://prtimes.jp/data/corp/133293/table/37_1_b78f0f622bbd7ad0bcd882f590cec32b.jpg?v=202611091245 ]
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
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