インドは日本の大学の新たな戦略地域となるかKEIアドバンス 2026年11月25日(水)にオンラインセミナー開催 ～「なぜ今、インドなのか」世界の留学生動向と日印人材交流から読み解く可能性～

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河合塾グループの株式会社KEIアドバンス（本社：東京都千代田区）は、大学・専門学校関係者を対象に、インドとの教育交流や留学生募集の可能性を考えるオンラインセミナー「なぜ今、インドなのか-世界の留学生動向と日印人材交流から読み解く可能性-」を11月25日(水)に開催します。日印間の教育・研究交流に携わる有識者やインドの現地事情に精通した専門家とともに、日本の大学における新たな交流・連携の可能性を考えます。
■注目高まるインドとの大学間交流、その可能性を探る
8歳人口の減少や国際的な学生獲得競争の変化を背景に、日本の大学では、留学生募集地域の多様化や海外大学との交流活性化が重要な課題となっています。なかでもインドは、豊富な若年人口や高等教育への高い関心を背景に、将来的な留学生募集や大学間交流の可能性を持つ地域として注目されています。

近年は、日印両国において教育・研究・人材交流を拡大する動きが進んでいる一方で、インドの学生や教育機関の実情、交流の進め方などについては、日本の大学が募集・交流を検討するうえで、現地の学生像や具体的な進め方を知る機会が求められています。


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中央大学によるインド協定校学生の短期受け入れプログラムの様子（2026年6月～7月、KEIアドバンス支援）

KEIアドバンスは、大学の国際化や留学生募集支援に取り組むなか、2026年6月～7月に中央大学によるインド協定校学生の短期受け入れプログラムを支援しました。今回のセミナーでは、こうした経験も踏まえ、大学間交流や短期受け入れに加え、将来的な正規留学生募集も見据えながら、日本の大学とインドの学生・教育機関との接点づくりを考えます。

当日は、日印の教育・研究交流に携わる科学技術振興機構（JST）の西川裕治氏、インドの現地事情に精通するJapan Linksの高野憲一氏を迎え、日印間の教育・研究交流の動向やインドの実情を紹介するとともに、日本の大学がインドとの交流を進めるうえでの可能性や課題について、多角的な視点から議論します。

少子化や国際的な学生獲得競争に直面する日本の大学にとって、今後の国際戦略を考える一つの機会となる本セミナーをぜひ貴媒体の催事案内などで広くご紹介いただきますようお願いいたします。当日の取材も歓迎いたします。
■セミナー実施概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/30937/table/419_1_53dc30e7784a9ef5a68c7ec2b8f0ce41.jpg?v=202610301415 ]
■プログラム
本セミナーは、日本の大学・専門学校に向けて、新たな留学生募集地域や教育交流先の可能性を紹介する「KEIグローバルエデュケーションセミナー」の一環です。
世界の留学生動向、日印間の教育・研究交流、現地の教育事情を紹介するとともに、3者対談と質疑応答を通じて、参加大学が自学に合う募集・交流の入口や、必要な受け入れ条件を考える機会を提供します。

・世界の留学生流動とインドの位置づけ
・科学技術交流から見る日印人材循環
・インドの学生・大学・高校の実像
・3者対談「日本の大学は何から始めるべきか」
・質疑応答
■プロフィール
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西川 裕治 氏(国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)さくらサイエンスプログラム推進本部 企画運営室 直接運営グループ アドバイザー)
日商岩井(現・双日)でインドネシア・スリランカに駐在。2014年にJSTへ転職し、インド事務所を設立。初代インド代表として日印の共同研究・人材育成・教育交流を推進。現在は、さくらサイエンス、日印大学フォーラム、LOTUSプログラムなどを通じ、日印の教育・研究交流に取り組んでいる。



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高野 憲一 氏(株式会社Japan Links 代表取締役)

JTBインド法人、日本政府観光局（JNTO）デリー事務所、日本航空（JAL）ベンガルール線の立ち上げに携わる。通算12年のインド駐在経験を有し、現在は株式会社Japan Links代表取締役として、企業・自治体のインド関連事業を支援している。



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坂田 拡光(株式会社KEIアドバンス 取締役／KEI大学経営総研 所長)

河合塾グループのKEIアドバンスにおいて、大学経営支援、大学の国際化、留学生募集、海外教育事業等に携わる。今回のセミナーでは、世界の学生移動の動向と日本の大学にとっての示唆を整理し、3者対談のモデレーターを務める。



［KEI大学経営総研について］
大学向けの広報・入試業務支援や教学支援ソリューションなどを展開するKEIアドバンスが設立
した大学経営を専門とする研究所。
教育、研究、社会貢献をはじめとする幅広い領域で、これからの大学経営を研究し、大学の持続可能な発展を支援します。各分野の研究・アドバイザリーのほか、KEI大学経営セミナーの開催、高等教育機関向け情報サイト「KEIHER Online」を活用した情報発信などに取り組んでいます。　
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