PLAN K エンタテインメントがインド市場に進出 Prime Video Indiaで新たにサブスクリプション「Asia Premium」を開設

9/15よりアジアコンテンツ専門チャンネル「ドラマ&エンタメ☆アジアPremium」をインドで展開



日本でアジアドラマや韓流コンテンツの輸入・配給、映像配信を手がけるPLAN Kエンタテインメント株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長 崔相基、以下「PLAN K」）は、2026年９月15日（火）より、Amazonが展開するPrime Video Indiaにてアジアコンテンツ専門チャンネル「Asia Premium」のサブスクリプションサービスを開始いたしました。

日本国内のPrime Videoで2022年に開設した、韓国ドラマやエンタメを中心にしたアジアコンテンツの専門チャンネル「ドラマ&エンタメ☆アジアPremium」の配信プラットフォーム事業をさらに成長させるべく、新たな挑戦としてインド市場への本格進出を図ります。
PLAN Kは、今後もグローバルでの事業拡大を推進してまいります。

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/66676/237/66676-237-16c0166e45ee6bb714b330f8aecb86e4-3000x600.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



今回、インドで新たにサービスを開始する「Asia Premium」では、「被告人」、「あやしいパートナー～Destiny Lovers～」、「ヘチ 王座への道」、「熱血司祭」、「ドクター異邦人」など数々の大ヒット韓国ドラマをラインナップし、韓国ドラマの世界をより深く、豊かにお楽しみいただけます。

Prime Video IndiaのAVODビジネスおよびマーケットプレイス責任者であるAmazonのGaurav Bhasin（ガウラヴ・バシン）氏は、次のように述べています。
「追加サブスクリプションとして『Asia Premium』をローンチし、 Amazonのお客様が利用できる韓国コンテンツの幅をさらに広げられることを大変嬉しく思っています。長年にわたり、私たちは追加サブスクリプションを通じて充実した韓国コンテンツのラインナップを構築してきましたが、韓国作品は常に当社の顧客から強い支持を得ています。『Asia Premium』には、高い評価を得ている人気ドラマが厳選されて収録されており、既存のファンに支持されるだけでなく、より多くの顧客に魅力的な韓国ストーリーを発見してもらうきっかけになると確信しています。」

また、PLAN K代表取締役社長である崔相基は、
「Prime Videoの追加サブスクリプションとして『Asia Premium』を立ち上げ、韓国や日本、その他のアジア諸国のコンテンツをインド全土のより多くの視聴者に届けられることを嬉しく思います。 『Asia Premium』は、高い評価と人気を誇る韓国ドラマや日本のテレビ番組・映画など、アジア全域のコンテンツに特化したプラットフォームとして開発されました。世界中の視聴者の心を捉えてきた力強いストーリー、印象的な演技、そして名作を集約しています。インド全土の既存および新規のアジアドラマファンの皆様に、当社の素晴らしいコンテンツライブラリをご提供できることを楽しみにしています。」
と述べ、日本国内で展開する「ドラマ&エンタメ☆アジアPremium」以上に日本の国内ドラマ・映画の獲得についても積極的に進める方針を打ち出しています。
「Asia Premium」では、今後も韓国ドラマのみならず日本のテレビ番組・映画なども含めた幅広いアジアコンテンツをお楽しみいただける予定です。

■ PLAN Kエンタテインメント株式会社について

映像、音楽、出版、グッズなどのエンタテインメントコンテンツの企画・製作を行うカルチュア・エンタテインメント株式会社と、韓国国内で全国ネットワークを構築し、マルチ地上波放送プラットフォームを保有する唯一の民営地上波放送会社である株式会社SBS（本社：大韓民国ソウル特別市陽川区、代表取締役社長：パン・ムンシン）が、共同で韓流ドラマ及びその他コンテンツの日本における販売を目的に2017年設立。

＜会社概要＞
会社名　：PLAN Kエンタテインメント株式会社
代表者　：代表取締役社長　崔相基
所在地　：東京都品川区上大崎3-1-1
設立日　：2017年9月13日
資本金　：5千万円
URL 　：https://culture-pub.jp/
事業内容：アジアドラマや韓流コンテンツの輸入・配給、映像配信

PR TIMESプレスリリース詳細へ