成果につながる方法を、本人が使える仕事へ | 組織行動科学(R)の研究と実践を図解10枚で無料公開

方法の有効性と、人が使えるようになる条件を分けて確かめる。一件の実務から、判断経験・支援・仕事と組織の更新をつなぐ研究・実践ガイド。



980社・33.8万人の働く人のデータを基盤に、組織行動科学(R)の研究・教育開発を行うリクエスト株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：甲畑智康）は、『成果につながる方法を、本人が使える仕事へ。』と題する研究・実践ガイドを、図解10枚として公開します。表紙を含む10枚をまとめた図解版PDF（全10ページ）も、無料で提供します。

本資料は、当社が実際の仕事への働きかけを通じて蓄積してきた実践報告と公開知見をもとに、方法の検討、本人の判断経験、必要な支援、組織での活用を一つの流れとして再整理したものです。

経営者、事業責任者、管理職、人事・育成担当者、現場のリーダーや若手が、自分たちの仕事を見直すための材料として活用できます。
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方法を見出す。使える経験をつくる。次の判断を、組織に残す。

教えたことから、仕事で起きたことへ

方法を説明した。必要性も共有した。それでも、実務では以前と同じ確認と行動が続いている。
そのとき、説明を増やすだけでなく、本人が何を仕事と受け取り、どの現実に触れ、何を判断できたのかを確かめる必要があります。

本資料では、「事実を確かめる」「判断する」「範囲を決めて試す」「結果を確かめる」「次の人が使える形で残す」という動きを整理しています。決まった手順を一律に当てはめるのではなく、目の前の一件で不足している確認や支援を見つけるためのガイドです。
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一件の実務を、方法・判断経験・組織の条件という三つの視点から捉える。

同じ一件から、方法と支援の両方を見直す

本資料の中心にあるのは、二つの問いです。
何が、誰の仕事に、どの条件で有効だったか。本人は何を見て、どの判断を担い、どの支援が必要だったか。
相手の仕事が進む方法を見出すことと、本人がその方法を実務で使えるようになることは、同じ検討ではありません。
目的、確認した事実、本人の選択、支援者の関与、相手の応答、その後の結果をたどり、方法の有効範囲と、次に用意する仕事・経験・支援をそれぞれ見直します。
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方法の検証と、本人が使える条件の検証を、同じ一件の経過からつなぐ。

方法が使われない理由を、本人の意欲だけで説明しない

使う目的が見えない。今回の実務へ置き換えられない。試す機会がない。相談や振り返りがない。次の人に経験が残らない。
図解では、こうした状態を、実践と継承を見直すための観点として整理しました。
本人に必要な知識や技能と、実践する時間・権限・相談先の両方を確かめます。五つの観点は、原因を一意に診断する分類や、人の能力を採点する尺度ではありません。実際の仕事で何が起きているかを確認するために使います。
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説明や共有の後、実践・振り返り・継承のどこで止まっているかを確かめる。

送ったことと、受け取り、使ったことを分ける

建設現場の説明例では、変更図面、送信記録、現場側の図面や確認記録を照合します。
「変更図面を送った」「現場に図面が保管されていた」「担当者が受け取った」「施工時に使った」は、それぞれ異なる事実です。
送信記録だけで受領や使用を確認したことにはしません。何を確認でき、何を仮説として考え、何がまだ分からないのかを分けます。「分からないこと」を残したうえで、次に確かめる相手・記録・時点を具体化します。
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図面・記録・現物を照合し、確認した事実、解釈・仮説、未確認事項を分ける。

一度の実践で終えず、結果から選び直す

選択肢を比べ、目的と条件に照らして試す案を選びます。必要な知識や承認を確認し、対象、期間、相談・中止の条件を決めたうえで実行します。すべての案を試すことや、特定の案を採用することを前提にはしません。
実践後は、うまくいった点だけでなく、止まった点、追加の負担、未確認事項も確認します。その結果から、採用・修正・組み合わせ・保留・中止を判断し、条件の異なる次の一件へつなぎます。
一度できたことと、別の仕事でも使えることは分けて確かめます。
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A～Cは選択肢の比較と試行を説明する例であり、実測した優劣・効果量・最適期間を示すものではない。

仕事の結果、学習の結果、組織での活用を混同しない

今回の仕事が進んだことだけでは、本人が次の仕事でも判断できることや、経験が組織で活用されたことまでは分かりません。本資料では、三つの確認対象を分けています。
- 仕事の結果：相手の判断と実行は進んだか。手戻りや過重な負担はなかったか
- 学習の結果：条件の違う一件で、本人が何を確かめ、どう選び直したか
- 組織での活用：別の人が使えたか。役割や基準の更新に反映されたか

三つは、順番に進む成長段階ではありません。それぞれに必要な記録と確認時点を置き、結果待ちや未確認事項も残します。
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一つの成果で、仕事・学習・組織での活用を代用しない。

本人に任せる判断と、必要な支援を一組で設計する

方法を学んでも、必要な知識・時間・情報・権限・相談先がなければ、実務で使うことが難しくなります。
そこで、仕事の目的と全体像、必要な情報や道具、実践する時間と機会、相談・承認・結果確認の場を、本人が担う一件の仕事に組み込みます。
先に教えること、本人が選ぶこと、責任者へ相談することを分けます。必要な支援を取り去ることを自立とはせず、本人へ結果責任だけを渡しません。顧客や関係者に故意の失敗を負わせることや、残業・仕事量を増やすことを経験設計とはしません。
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本人の判断を支える条件を、上司・育成担当者・組織も引き受ける。役割分担は仕事と権限に応じて調整する。

工程変更の一件を、若手が確かめて選ぶ経験へ

工程変更の後、後工程で手戻りが起きた場面を想定した例を掲載しました。
連絡不足と決めつける前に、どの版の図面が誰にいつ届き、どの判断で仕事が進んだのかを、記録と関係者の説明から確かめ直します。
上司が完成案を渡すだけでなく、若手が影響範囲と次に必要な確認を整理し、合意した範囲で行動を選びます。監督や上司は、必要な知識、相手に会う機会、時間、相談先を整えます。安全・品質・工程等の重要な決定は、必要な専門確認と承認のもとで行います。
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実在の企業・案件・成果ではない説明用の架空例。若手に任せる判断と、責任者へ相談する判断を分ける。

関連リリース｜建設現場で「判断経験」をどう残すか
2026年9月21日に公開した「AIで仕事は進む。では、建設現場に『判断経験』は残るか。」では、AIに任せる作業と、人・組織に残す判断を、建設現場の仕事に即して整理しています。
今回の図解で示した「事実を確かめる」「本人に判断を残す」「相談・承認の境界を置く」「経験を次の仕事へ残す」という考え方を、建設業のAI活用・技術継承へ具体化した関連資料です。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000265.000068315.html

経験を渡すだけでなく、次に使える仕事まで用意する

記録を保存し、共有しただけで、組織の中で使われたとは限りません。
次の人が条件の違いを確かめ、使える部分と見直す部分を選べたか。そのために、どの知識や支援が必要だったかまで確認します。
残すのは、成功した結論だけではありません。判断の理由、適用条件、未確認事項、支援の内容、その後の結果です。そこから、任せる仕事、役割、引き継ぎ、基準、情報への接点を見直し、実際の利用を確かめます。
方法を見出す。使える経験をつくる。次の判断を、組織に残す。
今回の図解を、既存の成功経験を新しい仕事へつなぎ直す材料としてお役立てください。
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本人の次の判断と、仕事・組織の更新へつなぎ、別の人が使い直せたかまで確かめる。

図解版PDFを無料でダウンロード

『成果につながる方法を、本人が使える仕事へ。』研究・実践ガイド｜図解版PDF・全10ページ（表紙を含む）
10枚をまとめたPDFを無料でダウンロードいただけます。図解を保存して読み返したり、職場の一件を話し合う際の確認材料としてご活用ください。
d68315-266-59d691451ca6bd6ded03458b7448b1a2.pdf最初からすべてを実施する必要はありません。気になる一枚と実際の一件を選び、「何が確認できているか」「本人が何を判断するか」「どの支援が必要か」「結果をいつ確かめるか」から話し合う使い方を提案しています。

本資料の位置づけと研究基盤

本資料は、2026年9月17日に公開した実践報告書『成果を出してきた人の役割転換を支える経験設計』などをもとにした実務提案です。
中核となる実践報告では、BtoB企業3社の顧客接点人材のリーダー候補、計423名に関わる取り組みを扱っています。各社での継続期間は7年間、企業別の訓練期間は12・18・21か月です。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000255.000068315.html
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組織行動科学(R)について

組織行動科学(R)は、組織で働く人の思考と行動が「なぜ起こり、なぜ続くのか」を、事業環境、歴史、経験から明らかにし、より善く再現するための研究・実践体系です。

リクエスト株式会社は、980社・33.8万人の働く人のデータを、研究・教育開発の基盤としています。
本資料では、当社がこれまでの研究・実践を通じて整理してきた判断経験・仕事設計の枠組みをもとに、一件の実務から、方法、判断、経験、支援、組織の更新をつなぐ考え方を図解しています。建設業のページは、その考え方を具体的な仕事場面へ置き換えた説明例です。
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リクエスト株式会社について

リクエスト株式会社は、組織行動科学(R)を基盤に、企業で働く人の行動、判断、経験形成、組織学習に関する研究と実践支援を行っています。

代表取締役の甲畑智康は、2003年に東京藝術大学美術学部を卒業後、企業の人材育成・組織開発に20年以上携わってきました。芸術における創造の過程と企業における判断形成の双方を背景に、顧客企業との長期の実地検証から得た知見をもとに、アート思考と「判断デザイン」「判断経験設計」「判断構造設計Pro」の体系化を進めています。

会社名　リクエスト株式会社
代表者　代表取締役 甲畑 智康
所在地　〒160-0022 東京都新宿区新宿3丁目4番8号 京王フレンテ新宿3丁目4F
公式サイト　https://requestgroup.jp
会社概要　https://requestgroup.jp/corporateprofile
お問い合わせ　https://requestgroup.jp/request
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