「人事が選ぶ、最高の栄誉」ＨＲアワード2026に書籍『コンテキスト・リーダーシップ　「最高の上司」と「最悪の上司」は文脈で決まる』（山口周著）が入賞

『コンテキスト・リーダーシップ　「最高の上司」と「最悪の上司」は文脈で決まる』が、日本の人事部「ＨＲアワード2026」（主催：「ＨＲアワード」運営委員会、後援：厚生労働省）の書籍部門に入賞しました。また、7月13日(月)より、「ＨＲアワード」公式サイトにて、最優秀賞・優秀賞候補を選出する投票受付が始まりました。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21468/2437/21468-2437-02cebd170675acd071cd24d50ca75dd2-364x591.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21468/2437/21468-2437-bd12202b043075461d86fcb98a258fd8-1101x1223.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


■日本の人事部「ＨＲアワード」とは
人・組織に関する取り組みを対象にした表彰制度。優れた取り組みを表彰することによって人事パーソンに新たな知見やノウハウを共有し、全国の企業の発展につなげていくことを目指しています。最優秀賞・優秀賞は、全国の『日本の人事部』正会員による投票で決定。本年で15回目を迎え、公正な運営方法と人事パーソンが選考に携わる納得感から、HR関連で最も権威ある賞として、多くの人事に支持されています。
「ＨＲアワード」公式サイト： https://jinjibu.jp/hr-award/

■『コンテキスト・リーダーシップ　「最高の上司」と「最悪の上司」は文脈で決まる』――― 編集部からのコメント
リーダーシップについて書かれた書籍や論文はごまんとあるが、その多くが「優れたリーダーは○○をする」という考え方、すなわち「行為論としてリーダーシップを捉える」という考え方に立脚している。近年であれば「優れたリーダーはビジョンを示す」「優れたリーダーは仕事を任せる」「優れたリーダーは部下を傾聴する」といったあたりが典型だろうか。
本書の目的は「行為論としてのリーダーシップ」という「危険な誤解」を解き、読者の皆さんに「文脈＝コンテキスト」という、リーダーシップについて考える新しい視点を与えることにある。
これからリーダーシップの発揮を求められる立場にある方にとって、本書が「リーダーシップの旅」を歩み続けるためのコンパスとなることを願ってやまない。
―― コンテキストを「読む力」「編む力」を養うためのブックガイドも収録。『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか？』の著者によるリーダーシップ論。6万部突破！

『コンテキスト・リーダーシップ　「最高の上司」と「最悪の上司」は文脈で決まる』を応援いただける方は、ぜひご投票ください。
投票はこちら：https://jinjibu.jp/gfrm/eventEnquete/award-26-0001/form/


【書籍詳細】
https://books.kobunsha.com/book/b10168118.html
https://note.com/shu_yamaguchi/n/n0e0d28e414a4
https://shinsho.kobunsha.com/n/nf163c74eace3?magazine_key=md65d6d78b3f3

【著者プロフィール】
山口周（やまぐちしゅう）
1970年東京都生まれ。独立研究者、著作家、パブリックスピーカー。ライプニッツ代表。慶應義塾大学文学部哲学科卒業、同大学院文学研究科美学美術史学専攻修士課程修了。電通、ボストン コンサルティング グループ等で戦略策定、文化政策、組織開発などに従事。『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか?』(光文社新書)でビジネス書大賞2018準大賞、HRアワード2018最優秀賞(書籍部門)を受賞。他の著書に、『世界で最もイノベーティブな組織の作り方』『外資系コンサルの知的生産術』『劣化するオッサン社会の処方箋』『仕事選びのアートとサイエンス』(以上、光文社新書)、『ニュータイプの時代』『人生の経営戦略』(以上、ダイヤモンド社)、『ビジネスの未来』（プレジデント社）、『武器になる哲学』(角川文庫)、『知的戦闘力を高める 独学の技法』 (日経ビジネス人文庫)など。

PR TIMESプレスリリース詳細へ