【応募受付開始】「全国ワークスタイル変革大賞2026」働き方改革・DXに挑む企業・団体を全国から募集

～挑戦する組織が、未来をつくる。全国6ブロックの地方大会を経て、現場の実践事例を日本中へ～



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/115435/156/115435-156-e1c3f59f2f19f8f0e6814a8674bb91ae-1920x1080.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


全国ワークスタイル変革大賞実行委員会は、働き方改革やデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業・団体を表彰する「全国ワークスタイル変革大賞2026」の応募受付を、2026年5月14日（木）より開始いたしました。本アワードは、規模や業種を問わず、現場で奮闘し工夫を重ねる組織の実践事例を発掘・表彰し、その知見を全国に共有することを目的としています。10月に全国6ブロックで開催される地方大会を経て選出された計8社が、12月16日（水）に東京都内で開催される全国大会へ進出します。応募締切は2026年7月31日（金）で、自薦・他薦ともに公式サイトより無料でエントリー可能です。
公式ウェブサイト：https://workstyle-transformation-awards.jp/
開催の背景とアワードに込めた想い
日本社会が直面する少子高齢化や人口減少は、企業規模を問わず深刻な人材不足を引き起こしています。さらに、生成AIをはじめとするテクノロジーの急速な普及により、業務のあり方そのものが大きく変容しつつあります。
こうした激動の時代において未来を切り拓くのは、現場で日々挑戦し続ける一人ひとりの力です。クラウドツールの導入、AIの活用、多様な人材の活躍推進、テレワークの定着など、多様なアプローチで成果を上げた実践事例を発掘し、「挑戦する組織が、未来をつくる」というコンセプトのもと、企業と地域社会がともに進化するためのモデルケースを日本全国へ広げていくべく、本大会を開催いたします。
本大会の特徴と、受賞がもたらす今後の展望
本大会は単なる表彰に留まらず、受賞をきっかけとした「地域全体でのワークスタイル変革の推進」を事業の展望として据えています。
全国規模でのナレッジ共有：全国6ブロックでの地方大会と全国大会を通じ、地域で新しい取り組みにチャレンジする企業同士を繋げます。
「JDXアンバサダー」への就任機会：全国大会の受賞者には、「JDXアンバサダー」（全国各地で変革の知見を発信・共有するリーダーコミュニティ）への就任機会が提供されます。
継続的な発信活動：受賞後は、各種イベント・セミナーでの登壇や地域での啓発活動を通じて、得られた知見を社会へ還元していただきます。
[画像2：前回（2025年度）大賞授与式の様子（和光会グループ様）]
※前回大会には全国から46件の応募が集まり、地方大会・全国大会あわせて約562名が参加しました。
多角的な視点を持つ、豪華な審査員陣
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/115435/156/115435-156-8929e4348d4d9b8b42c39519c096d588-1920x1080.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


本大会では、各分野の第一線で活躍する専門家が、皆様の挑戦を多角的な視点から審査いたします。
【全国大会 審査員】
島田 由香 氏（株式会社YeeY 共同創業者/代表取締役、アステリア株式会社 CWO、一般社団法人日本ウェルビーイング推進協議会 代表理事）
野村 真実 氏（特定非営利活動法人ITコーディネータ協会 会長）
播磨 崇 氏（一般社団法人クラウドサービス推進機構 理事長）
箕浦 龍一 氏（一般社団法人官民共創未来コンソーシアム 上席理事、立教大学 法学部特任教授）
【地方大会 審査員（一部）】
石川 浩司 氏（一般社団法人ライトハウスDX支援協会 理事長）
中山 五輪男 氏（一般社団法人ノーコード推進協会 代表理事）
松本 国一 氏（一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会 生産性向上部会長、富士通株式会社シニアエバンジェリスト）
※敬称略。審査員は変更になる場合がございます。

評価基準と審査プロセス
以下の5つの基準に基づき、総合的に審査を実施します。
戦略性：経営戦略やビジョンと連動した取り組みになっているか。
浸透度：部門・階層を超え、全社的に浸透し組織文化として定着しているか。
成果：従業員満足度や働きがいの向上、業績面へのインパクトがあるか。
再現性：他の組織や地域でも応用可能で、波及効果が期待できるか。
デジタル技術の効果的活用：デジタル技術を効果的に導入し、業務効率化等に寄与しているか。

【審査プロセス】
応募受付後、書類審査を経て地方大会登壇企業を選出します。10月に開催される全国6ブロック（東海・北陸、近畿、九州・沖縄、中国・四国、関東・信越、北海道・東北）でのプレゼンテーション審査を経て、各ブロック代表企業と特別推薦枠を合わせた計8社が全国大会へと進みます。

募集要項・実施スケジュール
応募対象：ワークスタイル変革に取り組む民間企業や自治体等（規模・業種不問）
応募料：無料
応募方法：自薦・他薦のいずれも、公式ウェブサイトの専用フォームよりエントリー
自薦フォーム：https://form.run/@workstyle-transformation-awards-2026
他薦フォーム：https://form.run/@workstyle-transformation-awards-2026recommend

【スケジュール】
募集開始：2026年5月14日（木）
応募締切：2026年7月31日（金）
審査結果通知：2026年8月11日（火）
地方大会（全国6ブロック）：2026年10月9日（金）～ 10月30日（金）
全国大会：2026年12月16日（水）
全国大会会場：シティホール＆ギャラリー 五反田（東京都品川区）
※開催日程・内容は変更となる場合があります。最新情報は公式ウェブサイトをご確認ください。

団体概要
【主催】
全国ワークスタイル変革大賞実行委員会
【構成団体】
一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会、特定非営利活動法人ITコーディネータ協会、一般社団法人日本ノーコード推進協会、一般社団法人ライトハウスDX支援協会、一般社団法人クラウドサービス推進機構

PR TIMESプレスリリース詳細へ