店舗向け販促DX「GMOマーケティングコネクト」のAIレコメンドエンジンを刷新、パーソナライズ配信対象が18倍に拡大【GMOコマース】

GMOインターネットグループAI研究開発室（AI・データサイエンス専門組織）の開発支援により、配信数増加を実現



　GMOインターネットグループのGMOコマース株式会社（代表取締役社長：山名 正人、以下、GMOコマース）は、GMOインターネットグループAI研究開発室の開発支援のもと、「GMOマーケティングコネクト」のレコメンドエンジンを全面刷新いたしました。

　今回の機能で変わるのは、「誰に届けるか」の精度と幅です。購入履歴と行動パターンを組み合わせることで、たとえばAという商品を購入したお客様に対しても「この人はAよりBの方が好きそうだ」と、お客様の嗜好をより正確に分析できるようになります。その結果、これまで機会損失していた「購買可能性の高い顧客」の発見数が18倍（※1）に拡大。さらに、AIがお客様を状況別に分類し、見えていなかった顧客層もリストアップされるため、顧客育成から新規購入、離脱防止など多様なアプローチが可能になります。

　配信対象が広がるほど、より多くのお客様へ的確な情報を届けられるようになり、店舗の販促効果の最大化につながります。GMOコマースは本機能を通じて、店舗マーケティングDXをさらに加速してまいります。

（※1）4社を検証し、最大で配信対象者数が18倍となった（GMOインターネットグループAI研究開発室の開発システムを用いた当社検証による）
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/136/5359/136-5359-a9d68d8e51a7b02a18a3e494cb388eb2-1920x1005.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


【背景】
　小売・外食・エンターテインメントなど、店舗を持つ事業のカテゴリでは、57～61%（※2）の生活者が自分に合った情報を受け取りたいと考えています。一方、自分のライフスタイルと合っていない商品が提案されると53.7%（※3）が不快に感じており、的外れな配信への拒否感も根強い現状があります。つまり消費者は「個人に合った情報を求めているのに、合わない情報が届いている」という状況が続いており、その背景には届けるべきお客様を十分に見つけられていないという課題がありました。
またAIエージェントが「この人はどんなものが好きか」を分析し、ユーザーに代わって「あなたにはこれがおすすめ」と買い物の提案から購入までをこなす時代（Agentic Commerce）が近づいています。そうなると、AIエージェントに「このお店はユーザーに合った情報を届けてくれる」と判断されるかどうかが、集客の新たな勝負どころになります。
　GMOコマースはAIを効果的に活用できる独自の顧客データを保有しています。このデータをさらに深く活用するため、GMOインターネットグループAI研究開発室の技術力を加え、配信対象となるお客様をより多く発見し、状況別に自動で仕分けするレコメンドエンジンの全面刷新に至りました。

（※2）（※3）株式会社マクロミル調べ　2025年9月時点　https://www.macromill.com/service/knowledge-blog/marketer-column-027/



【新機能の特徴】
■「購買可能性の高い顧客」の発見数が18倍に拡大、予測精度も向上
　今回の開発によって、お客様の購入履歴だけでなく、行動パターンも組み合わせて分析できるようになりました。これにより、これまでアプローチできなかった顧客層も配信対象として発見できるようになるとともに、「購買可能性の高い顧客」の発見数が18倍に拡大します。さらに一人ひとりの購買確率をより正確に判断する精度も向上しています。

■お客様を状況別に自動で分類、届けるべき相手が一目でわかる
　AIがお客様を購入経験と購買確率をもとに状況別に自動で振り分けます。担当者はアプローチしたいグループを選び、そのグループに合った配信内容を作成するだけで、一人ひとりに合ったパーソナライズ配信が実現します。
　たとえば過去に購入したことがあるものの、最近反応が薄くなってきたお客様グループの場合、商品を前面に押し出すよりも、自然なきっかけづくりが効果的です。そのようなときは、ポイントの有効期限が近づいているタイミングに合わせた特典案内など、お客様の状況に寄り添ったアプローチが専門知識なしに実現できます。

■今使っているチャネルをそのまま活用、4ステップで完結
　「１.商品選択→２.訴求軸選択→３.グループ選択→４.配信」の4ステップで完結します。LINE・Instagram ・店舗公式アプリ・メールなど今使っているチャネルをそのまま使えるため、新たな費用や手間はかかりません。手作業では見つけることも届けることも難しかった顧客状況に応じた最適なアプローチをAIが自動で実行することで、業務効率化はもちろん、これまで以上に質の高いパーソナライズ配信が実現します。


【「GMOマーケティングコネクト」について】（URL：https://www.gmo-c.jp/lp/marketing-connect/）
　「GMOマーケティングコネクト」は、AIが顧客データ（アンケートやアクセスログなど）を分析し、お客様の購入可能性に応じた商品レコメンドや、類似顧客へのパーソナライズ配信を可能にすることで、店舗の売上向上を支援するCX（顧客体験）プラットフォームです。
　LINE、店舗公式アプリ、メール、Instagramの4つの主要マーケティングチャネルの使い分けを効率化する機能を搭載。これにより、最適なタイミングでの販促アプローチが可能となり、店舗のマーケティングDX推進と、業務効率化に貢献します。

【GMOインターネットグループAI研究開発室について】（URL：https://recruit.group.gmo/engineer/jisedai/ai/）
　GMOインターネットグループAI研究開発室は、GMOインターネットグループのグループ研究開発本部に属するAI・データサイエンス専門組織です。グループ横断の事業やプロジェクトにおいて、データ解析や機械学習、生成AIの実装・運用を通じてビジネスの成功を支援することをミッションとしています。インターネット広告・金融・セキュリティ・ECなど幅広い事業領域において最新のAI技術を研究開発し、いち早くビジネスに投入することでグループ各社のサービス価値向上に貢献しています。

【GMOコマースについて】
　GMOコマースは、“すべてのお店の「マーケティングプラットフォーム」に”を目指し、各業界の中小規模から大手チェーン店に至るまで店舗のマーケティングDX推進とCX向上を支援するサービス「GMOマーケティングコネクト」や「GMOマーケティングDX」を提供しております。質の高いサービスとお客様に寄り添った運用支援により、継続率98.3％（※4）という高い顧客満足度を実現しています。
　GMOコマースが提供する「GMOマーケティングDX」では、LINEやInstagramなどのSNSマーケティング支援サービスを展開しております。なかでもLINEのサポートサービスは2014年5月から積み上げてきた効果的な運用ノウハウを活かした提案と担当制のサポートを行っています。こうした豊富な支援実績が高く評価され、2025年には「LINEヤフー Partner Award 2025」（※5）にて「Best LINE公式アカウント Growth」部門（※6）を受賞。Store Promotion Partnerの中で唯一の受賞企業となっています。

（※4）当社調べ　2025年12月時点
（※5）「LINEヤフー Partner Program」に参画するパートナーの中でも特に優れたソリューション提案や、広告事業における売上拡大・市場開発に貢献したパートナー企業が表彰されます
（※6）LINE公式アカウントを活用し、ビジネス拡大に最も貢献したパートナーに贈られる賞です

以上
【サービスに関するお問い合わせ先】
GMOコマース株式会社
商品企画部　山本
TEL：03-3770-7030　FAX：03-3770-7031　
E-mail：service_inquiry@gmo-c.jp
URL：https://www.gmo-c.jp/service-inquiry/

【GMOコマース株式会社】（URL：https://www.gmo-c.jp/）
会社名　　GMOコマース株式会社（東証グロース市場　証券コード410A）
所在地　　東京都渋谷区道玄坂１丁目２番３号 渋谷フクラス 13階
代表者　　代表取締役社長　山名　正人
事業内容　■店舗のCX向上およびDX推進を支援するマーケティングプラットフォーム等の開発、提供
資本金　　11億328万円

【GMOインターネットグループ株式会社】（URL：https://www.group.gmo/）
会社名　　GMOインターネットグループ株式会社（東証プライム市場　証券コード9449）
所在地　　東京都渋谷区桜丘町26番1号　セルリアンタワー
代表者　　代表取締役グループ代表　熊谷 正寿
事業内容　持株会社（グループ経営機能）
　　　　　■グループの事業内容
　　　　　インターネットインフラ事業
　　　　　インターネットセキュリティ事業
　　　　　インターネット広告・メディア事業
　　　　　インターネット金融事業
　　　　　暗号資産事業
資本金　　50億円
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