【5/22 Web開催決定】サーベイ費用はミニマムに、施策は手厚く。改善まで一気通貫するエンゲージメントサービス説明会

今のサーベイ費用、組織改善に見合っていますか？「コスト」と「改善」を両立する、アドバンテッジのエンゲージメントサービスをご紹介



株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、2026年5月22日（金）に、人事/総務/労務部門/経営企画部門のご担当者様および責任者様を対象としたWebセミナー「サーベイ費用はミニマムに、施策は手厚く。改善まで一気通貫するエンゲージメントサービス説明会」を開催いたします。

本セミナーでは、サーベイ費用を最小限に抑え、浮いた予算を『組織を動かす施策』へ再投資することで組織改善を加速させる、アドバンテッジのエンゲージメントサービスをご紹介します。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24618/349/24618-349-d8a977cac553739251821b8e6ed9deff-1200x800.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


近年、従業員エンゲージメント市場の拡大に伴い、多くの企業でエンゲージメントサーベイの導入が進んできました。
その一方で、今企業が直面している本質的な課題は「測定するか」ではなく、測定結果をいかに組織改善に活用し、実際に個人・組織を変えるかへとシフトしています。
サーベイはあくまで現状把握の手段であり、「測定に費用をかけすぎて、肝心の改善施策に予算が回らない」という本末転倒な状況は打破しなければなりません。

本説明会では、サーベイ費用を最小限に抑え、浮いた予算を『組織を動かす施策』へ再投資することで組織改善を加速させる、アドバンテッジのエンゲージメントサービスをご紹介します。
中心となる「アドバンテッジ ピディカ」は、月額150円/人（※2,000名契約時）という圧倒的なコストパフォーマンスで測定コストの最小化を実現。これにより、従業員研修やカウンセリングといった「組織改善施策」への再投資を可能にします。
メンタルヘルス、健康経営、採用・教育など、多岐にわたる人事領域で累計607万人の支援実績を持つ当社だからこそ、精密なデータ分析と、それに基づいた「成果につながる実践的なソリューション」をセットで支援いたします。

「サーベイ費用がネックで、具体的な打ち手まで手が回っていない」
「結果分析から改善アクションまで、一気通貫で取り組みたい」
と感じている人事・経営企画のご担当者様は、ぜひ本説明会にご参加ください。

※「アドバンテッジ ピディカ」をはじめとする当社サービスの説明会となります。
セミナー概要（お申し込みはこちら）
◆このような方にオススメのセミナーです
　●サーベイの費用が高く、切り替えを検討している
　●サーベイを実施しているものの、結果を具体的な改善施策に落とし込めていない
●施策が「やりっぱなし」になり、継続的な組織変化につながっていない
●測って終わりになっており、具体的な打ち手まで支援してもらえていない

■日時：2026年5月22日(金) 13:00～14:00
■申込期間：2026年5月19日(火) 17:59まで
■参加費：無料
■対象：人事/総務/労務部門/経営企画部門のご担当者様および責任者様
■主催：株式会社 アドバンテッジリスクマネジメント
■講演内容
　1.現在の動向
2.計測する「アドバンテッジ ピディカ」とは？
3.改善に繋げる当社サービスのご紹介
■その他：当セミナーは、ウェブセミナー配信ツール「Zoom」を利用して配信いたします。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24618/349/24618-349-4afb2e71e1b9271b5704d7508c2863f7-1960x866.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二)
https://www.armg.jp/
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた、予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、周辺領域へと事業を拡大。
現在は、EAPや研修・ソリューション、健康経営支援を軸とする「メンタリティマネジメント事業」、病気・ケガ、出産・育児、介護による休業・復職支援や仕事との両立支援を軸とする「就業障がい者支援事業」、個人向け保険販売を軸とする「リスクファイナンシング事業」を展開。
従業員の「ウェルビーイング」、「ハピネス」向上を掲げ、今後は福利厚生アウトソーシングや労務管理支援、組織活性のためのツールなどへと事業拡大。各種サービスのDX化を推進し、効果につながるプラットフォームとソリューションをより多くの企業に提供しウェルビーイング領域における圧倒的地位を目指す。

PR TIMESプレスリリース詳細へ