ベリント、コンタクトセンターCX自動化部門でTrustRadius バイヤーズ・チョイス賞に選出

CXオートメーション・カンパニーのベリントシステムズ(NASDAQ上場：VRNT、米国ニューヨーク州メルビル)の日本法人、ベリントシステムズジャパン株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役：古賀 剛、以下 ベリント) は2026年1月9日、顧客レビューに基づくTrustRadius 2026 Buyer's Choice賞を2部門で受賞したことを発表しました。特に注目すべきは、Verint CX Automationがコンタクトセンター部門で最高評価を獲得したことです。

■企業URL： https://www.verint.com/ja/


複数部門で常に受賞歴を誇るベリントは、顧客から2026年受賞企業として以下の分野で認められました。

● Verint CX Automation - コンタクトセンター部門
● Verint WFM - ワークフォース管理部門

TrustRadiusの最高マーケティング責任者(CMO)であるAllyson Havener氏は次のように述べています。「ベリントはAIと自動化の力を融合させることで、カスタマーエクスペリエンスの可能性を再定義しています。2026年TrustRadius Buyer's Choice AwardのCX自動化部門で受賞したことは、顧客がベリントを信頼し、よりスマートでシームレスな体験を大規模に提供するための支援を得ていることを示しています。」

バイヤーズ・チョイス賞は、優れたテクノロジー製品を公平に評価する業界標準であり、主要なB2BテクノロジーレビュープラットフォームであるTrustRadiusを通じた顧客フィードバックのみに基づいて選出されます。ベリントのCXオートメーション部門受賞は、同社の顧客が現在、より強力で迅速かつ測定可能なAIビジネス成果を実感していることを示しています。

ベリントの最高マーケティング責任者であるAnna Converyは次のように述べています。「TrustRadiusよりバイヤーズ・チョイス賞を受賞できたことを光栄に思います。これはお客様が達成している強力かつ測定可能なビジネス成果を反映したものです。これはAIを活用した成果を提供するという当社の取り組みを裏付けるものであり、コンタクトセンター分野におけるベリントの差別化要因となっています。」

TrustRadiusのベリントベンダーページにアクセスし、ベリントのCXオートメーションソリューションをご覧ください。

■TrustRadiusのベリントベンダーページのURL： https://www.trustradius.com/vendors/verint
■CXオートメーションソリューションのURL： https://www.verint.com/resources/contact-centre-cx-platforms-with-ai-in-the-asia-pacific-region/?utm_campaign=Report_download&utm_source=pressrelease&utm_medium=Marketing


【TrustRadiusについて】
TrustRadiusは、ビジネステクノロジー向けのバイヤーインテリジェンスプラットフォームです。包括的な製品情報、詳細な顧客インサイト、同業他社との対話を通じて、バイヤーが確信を持って意思決定できるよう支援します。テクノロジーブランドが顧客の本音を集め活用し、製品改善、見込み客との信頼構築、市場内バイヤーのエンゲージメント強化によるROI向上を支援します。成功した起業家によって設立され、テキサス州オースティンのテクノロジーハブに本社を置くTrustRadiusは、Mayfield Fund、LiveOak Venture Partners、Next Coast Venturesから出資を受けています。


【ベリントシステムズジャパン株式会社について】
商号 ： ベリントシステムズジャパン株式会社
代表者 ： 代表取締役 古賀 剛
所在地 ： 〒104-0061 東京都中央区銀座6-10-1 13F WeWork 銀座シックス内
設立 ： 2000年
URL ： https://www.verint.com/ja/
事業内容：
ベリントシステムズジャパン株式会社は、The CX Automation Company (TM)を標榜する米国本社ベリントシステムズの日本法人として、ベリントシステムズが開発するワークフォース最適化ソリューション(Workforce Optimization)、顧客分析ソリューション(Customer Analytics)、従業員エンゲージメントソリューション(Employee Engagement)などの日本国内における販売、コンサルティング、サービス業務を行っています。


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プレスリリース提供元：＠Press