2026年度新入生全員へアップル社製ノートパソコンを無償譲渡

快適なキャンパスライフを支えてくれる1台



名古屋商科大学（愛知県日進市）は、2026年度入学者を対象に、新入生全員へアップル社製ノートパソコンを無償で譲渡することを決定しました。本学では1985年より、学生の学修環境向上と入学時の経済的負担軽減を目的としてパソコン無償譲渡制度を開始し、現在まで毎年継続して実施しています。
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MacBook Air は、授業やクラブ活動、就職活動など、あらゆる場面で活用されています

近年、多くの大学では入学時にノートパソコンの購入が必須または推奨されており、その費用は15万円前後に及ぶケースも少なくありません。さらに、レポート作成や授業で必要となるMicrosoft Officeなどのソフトウェア費用も学生・保護者の負担となっています。これに対し名古屋商科大学では、ノートパソコン本体に加え、学修に必要なソフトウェア環境を大学側で整備し、無償で提供することで、入学時に発生しがちな初期費用を大幅に軽減しています。その結果、本学では授業料等を含めた初年度の実質的な学費負担において、ノートパソコンを購入必須とする他大学と比較して、10万円以上の差が生じるケースもあります。教育の質を確保しながら家計への負担を抑える、本学ならではの支援制度です。
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学修を支えるアップル社製ノートパソコンを無償譲渡
今回無償譲渡を予定しているアップル社製ノートパソコンは、持ち運びやすさと高い処理性能を兼ね備えており、本学の授業で多用されるレポート作成、プレゼンテーション、データ整理、オンライン学修などにおいて、入学直後から快適に活用することができます。
なお、譲渡する機種および仕様については、アップル社の製品ラインナップ変更等により変更となる場合があります。
IT専門家による手厚いサポート体制
本学では、学生が安心してノートパソコンを利用できるよう、IT専門家による支援体制を整えています。学内のアクティブラーニングセンターでは、パソコンの故障や不具合、基本的な操作方法などについて専門スタッフが対応するほか、ワークショップや相談対応を通じて、学生のIT活用を日常的にサポートしています。ITに不安を感じる学生でも、入学直後から安心して学修に取り組める環境を整えています。
初年次必修科目による情報活用力の育成
初年次必修科目「情報リテラシー1・2」では、論文の作成方法、インターネットの適切な活用方法、表計算ソフトやプレゼンテーションソフトの実践的な使い方を学び、大学での学びに必要な基礎的な情報活用能力を身につけます。

名古屋商科大学は、入学時の経済的負担軽減と、IT専門家による手厚い支援体制を両立させることで、学生が安心して学びに集中できる学修環境を今後も提供してまいります。

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