シティプロモーションの新常識(特集) サブカル×新技術(連載)【無料・経営情報誌】
プレスリリース発表元企業:一般社団法人日本経営協会(NOMA)
配信日時: 2025-06-03 17:46:04
大垣弥生氏(生駒市職員)のキャリアインタビューも掲載 自治体寄稿ページは愛知万博20周年事業
一般社団法人日本経営協会(本部事務局:東京都渋谷区、会長:高原 豪久)は、機関紙である経営情報誌『オムニマネジメント』2025年6月号の電子ブックを2025年6月2日に公開いたしました。
閲覧はこちら:https://www.noma.or.jp/noma/omnimanagement/tabid/107/Default.aspx
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78820/247/78820-247-e4e8b1afc3319e8318723c54c3a1c438-2000x1301.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「シティプロモーション」と聞いて、どのようなイメージを持たれるでしょうか。
広報活動や観光PRを思い浮かべる方も多いかもしれません。
しかし現在、シティプロモーションは単なる情報発信の枠を超え、地域の未来をかたちづくる戦略として、その意味と役割を大きく進化させつつあります。
今号では、シティプロモーションの成果を「地域(まち)に“真剣(マジ)”になる力」として捉え、その意欲をいかに育み、どう高めるかという視点から、シティプロモーションの新たな可能性を探ります。人と地域がともに育つ仕組みについて、詳しく解説いたします。
読んでみる(無料)
『オムニマネジメント』2025年6月号 概要
特 集・ 河井 孝仁 氏(東海大学文化社会学部広報メディア学科 客員教授)
シティプロモーションの成果は定量的に計測できるのか
特別企画
・大垣 弥生 氏(生駒市職員・市民活動推進センターららポート 所長)
成果を出し続ける「力の源」とは
新連載
・菅原 直敏 氏(福島県磐梯町「旅する」副町長)
経営(マネジメント)とは
連 載
・本田 有明 氏(人事コンサルタント)
とびきり辛口の『悪魔の辞典』/どのように「愛」を定義するか
・森 健 氏(ジャーナリスト・専修大学非常勤講師)
日本のサブカルチャーを支える新技術
・姫野 友美 氏(ひめのともみクリニック 院長)
もう一度意識したい、感染症対策の基本
・橋本 堅次郎 氏(日本文理大学 学長)
Z世代の特徴と指導方法1.
自治体寄稿
・愛知県
政策企画局企画調整部企画課 愛知万博20周年記念事業推進室
愛知万博20周年記念事業「愛・地球博20祭」~つなぐ 未来へ~
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78820/247/78820-247-57cd6fe14d4aa5cc68591bac40885d23-2000x1384.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
生駒市職員大垣氏インタビュー記事
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78820/247/78820-247-c35abea917fb74a312ea757ed6f245ab-2000x1331.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
森氏連載(サブカル×新技術)
読んでみる(無料)
機関紙『オムニマネジメント』について
1949年の本会創立当初から1992年まで継続して刊行された機関紙「事務と経営」(通巻552号 国立国会図書館に所蔵あり)の歴史を引き継ぎ、1992年4月より本会会員向け経営情報誌として創刊。誌名にある“オムニ”は“すべて”という意味で、経営問題全般をテーマ対象とし、毎月刊行している。創刊当時は、本会会員である企業・地方自治体等の行政機関、病院、学校などのトップ、マネジャークラスを主な読者対象としていたが、2021年4月より電子ブックとして生まれ変わり、幅広い世代のビジネスパーソンに愛読されている。
日本経営協会について
昭和24年(1949年)に「日本事務能率協会」として創立以来一貫して、わが国経営の近代化と効率化のための啓発普及を活動の柱としております。基本理念
NOMAは、経営・人間・科学 の調和を推進することで、持続可能な社会の発展に貢献します。
存在意義
明日の日本の経営を顧客とともにInnovationし続ける。
日本経営協会HP:https://www.noma.or.jp/
お問合せ
一般社団法人日本経営協会 広報担当TEL:03-6632-7132
e-mail:information@noma.or.jp
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