検索連動型広告を活用した新たな自殺予防アプローチの実施。児童虐待やDV被害など、5領域でリーチした利用者70~90%がハイリスク

自殺リスク要因となる生活課題を抱える人々に対し、検索連動型広告を通じて適切な支援情報を届ける新たな自殺予防「上流アプローチ: Upstream Approach」を実施。



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特定非営利活動法人OVAは、大妻女子大学の小野聡士助教らとの共同研究により、自殺リスク要因となる生活課題を抱える人々に対し、検索連動型広告を通じて適切な支援情報を届ける新たな自殺予防「上流アプローチ: Upstream Approach」を実施しました。

妊産婦、DV被害、うつ病、性的マイノリティ、児童虐待の5領域において、約70~90%の利用者が気分障害・不安障害に相当する心理的苦痛を感じている状態であることが確認され、リスクの高い層へ効果的にリーチできる可能性が示唆されました。

本研究は、2025年2月13日にJapanese Psychological Researchにて発表されました。

■本研究のポイント

- 自殺リスク要因となる生活課題を抱える人々に対し、検索連動型広告を用いて早期に支援情報を提供する新たなアプローチ(Upstream Approach)を実施しました。
- 広告は約3か月間で合計1,481,025回表示され、62,884回のクリック(クリック率4.25%)を記録し、利用者は特設ウェブサイトでセルフチェック、セルフケア情報、相談サービスにアクセスしました。
- 妊産婦、DV被害、うつ病、性的マイノリティ、児童虐待の5領域では、約70~90%の利用者が気分障害・不安障害に相当する心理的苦痛を感じていることが確認されました。
- 依存症領域では、ギャンブル・アルコール依存の利用者のうち約80～90%に依存症の疑いがありましたが、薬物依存のほとんどの利用者は中等度以下の重症度でした。


本研究の詳細については、こちらのPDFからご参照ください。

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