【ＤＴＳ】 CDPの2024年度「気候変動」分野で初の最高評価「Aリスト」に選定

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　株式会社ＤＴＳ（東京都中央区、代表取締役社長 北村 友朗）は、環境情報開示に取り組む国際的な非営利団体CDPにより、気候変動への取り組みと、情報開示の透明性が認められ、最高評価となる2024年度「Aリスト」企業に選定されました。

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■CDPについて
　CDPは、環境課題に関心が高い世界の機関投資家と連携して、企業の環境への取り組みを評価し開示を行う国際的な非営利団体です。CDPが定める「気候変動」「フォレスト」「水セキュリティ」の3分野に関する質問書に従い各企業・自治体が環境情報の開示を行います。CDPのスコアは、持続可能でレジリエントなネットゼロ経済に向けた投資や購買の意思決定に広く活用されています。気候変動や森林減少、水のセキュリティの問題への対応についてAからD-のスコアで評価され、環境報告のグローバルスタンダードとして広く認知されています。2024年には、全世界で24,800社以上、日本ではプライム市場上場企業の70％以上を含む2,100社がCDPの質問書を通じて環境情報を開示しました。ＤＴＳは、気候変動分野の質問書に2022年より回答しており、今回初めて、最高評価となる「Aリスト」企業として選定されました。

■ＤＴＳグループの気候変動への取り組み
　ＤＴＳグループでは、パリ協定の枠組みに沿って温室効果ガスの排出量の削減に取り組んでいます。世界の気温上昇を1.5℃以内に抑えることの重要性を認識し、「Vision2030」にて2030年度までのScope1とScope2におけるカーボンニュートラルの実現を宣言しています。
　Scope1, 2排出量の削減目標については、中期経営計画における非財務経営目標（KPI）に設定し、ＤＴＳグループ全体で既存オフィスへの再生可能エネルギーの導入を推進しています。
　Scope3排出量については、ＤＴＳグループの排出量の約95%を占めるカテゴリ1およびカテゴリ11を削減ターゲットとしています。パートナー企業等から排出量データを収集し、ＤＴＳグループのScope3排出量算定の精緻化を図っており、2030年度までに2021年度比で50%以上の削減を、2050年度までにネットゼロを目指しています。こうした取り組みが、今回の「気候変動Aリスト」企業への選定につながったと捉えています。

　今後も気候変動問題に対する取り組みと情報開示を積極的に行い、カーボンニュートラル社会の実現を目指していきます。

■ＤＴＳの環境に対する取り組みの詳細については、統合報告書やオフィシャルサイトにて開示しています。以下URLよりご覧ください。

統合報告書：https://www.dts.co.jp/ir/library/report/
ＤＴＳの環境への取り組み：https://www.dts.co.jp/sustainability/eco/

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＜株式会社ＤＴＳの概要＞
　ＤＴＳは、総合力を備えたトータルシステムインテグレーター（Total SIer）です。主に金融、情報通信、製造、公共、建築分野向けに、コンサルティングからシステム設計・開発、基盤構築・運用までをワンストップで提供します。
　また、ＤＴＳグループは、システムに関わるさまざまな専門性を活かした付加価値の高いサービスを提供します。
https://www.dts.co.jp/
本社所在地：〒104-0032 東京都中央区八丁堀 2-23-1 エンパイヤビル

＜本件に関するお問い合わせ先＞
株式会社ＤＴＳ　ESG推進部
E-mail：ems@dts.co.jp

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