【無料・経営情報誌】特集テーマは『お金と幸せ』新連載『なぜ若者は3年で辞めるのか』スタート！　自治体・寄稿は伊勢崎市の市制施行20周年記念事業　『オムニマネジメント』２月号本日公開！

森健氏（ジャーナリスト）の連載テーマは『能登半島地震発生から１年　今考えるわが国の災害対策』　過去3か月分も無料で閲覧可能



一般社団法人日本経営協会（本部事務局：東京都渋谷区、会長：高原　豪久）は、機関紙である経営情報誌『オムニマネジメント』2025年２月号の電子ブックを2025年1月31日に公開いたしました。
閲覧はこちら：https://www.noma.or.jp/noma/omnimanagement/tabid/107/Default.aspx
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78820/230/78820-230-85dca8a48e7e95310aac5f3abf7e0d57-2001x1335.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


あなたにとって“Well-being（ウェルビーイング：よい状態）”とはどんな状態でしょうか。
一人ひとり違うことを思い浮かべたはずです。しかしその多くを実現するためには等しく必要なものがあります。「お金」です。
「経済的な観点から一人ひとりが多様な幸せを実現し、安心感を得られている状態」を“ファイナンシャルウェルビーイング”と言います。超高齢化社会において、生涯を終えるまで“ウェルビーイング”に過ごすためには、何をすべきなのでしょうか。
今号では、「お金」と「幸せ」をテーマに、高齢者のファイナンシャルウェルビーイング実現がわが国の急務であるという考えのもと、わが国や諸外国の現状、そして今後どう取り組むべきかについて詳しく解説いたします。
読んでみる（無料）
『オムニマネジメント』2025年2月号　概要
特　集
・駒村　康平 氏
（慶應義塾大学経済研究所ファイナンシャル・ジェロントロジー研究センター長）
金融老年学の視点から考える認知機能の低下とお金の管理

連　載
・本田　有明 氏（人事コンサルタント）
哲学をもつための最良の一冊／どのように学び、生きるのか
・森　健 氏（ジャーナリスト・専修大学非常勤講師）
能登半島地震発生から１年　今考えるわが国の災害対策
・姫野　友美 氏（ひめのともみクリニック 院長）
ダイエットに役立つ水素は健康増進にも欠かせない
NEW!
・橋本　堅次郎 氏（日本文理大学 学長）
なぜ若者は3年で辞めるのか１.「3年3割の事実」

わが街わが動き
・伊勢崎市 企画部企画調整課
伊勢崎市誕生20周年～えがお咲く持続可能な共生都市～
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78820/230/78820-230-714d63b80fa54b1552c1421f49f8dcd7-1999x1333.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
伊勢崎市寄稿ページ
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78820/230/78820-230-cde54d8d7f01b0786cea22811d4424a9-1999x1333.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
本田氏ページ

読む（無料）
機関紙『オムニマネジメント』について
1949年の本会創立当初から1992年まで継続して刊行された機関紙「事務と経営」（通巻552号　国立国会図書館に所蔵あり）の歴史を引き継ぎ、1992年4月より本会会員向け経営情報誌として創刊。誌名にある“オムニ”は“すべて”という意味で、経営問題全般をテーマ対象とし、毎月刊行している。
創刊当時は、本会会員である企業・地方自治体等の行政機関、病院、学校などのトップ、マネジャークラスを主な読者対象としていたが、2021年4月より電子ブックとして生まれ変わり、幅広い世代のビジネスパーソンに愛読されている。
日本経営協会について
昭和24年（1949年）に「日本事務能率協会」として創立以来一貫して、わが国経営の近代化と効率化のための啓発普及を活動の柱としております。

　基本理念
　NOMAは、経営・人間・科学 の調和を推進することで、持続可能な社会の発展に貢献します。

　存在意義
　明日の日本の経営を顧客とともにＩｎｎｏｖａｔｉｏｎし続ける。

　日本経営協会HP：https://www.noma.or.jp/
お問合せ
一般社団法人日本経営協会　広報担当
TEL：03-6632-7132
e-mail：information@noma.or.jp

PR TIMESプレスリリース詳細へ