「ゼロカーボンベースボールパーク」を資金使途とするグリーンファイナンス・フレームワークを策定

阪急阪神ホールディングス（以下、「当社」）は、阪神電気鉄道と阪神タイガースによる、阪神タイガース新ファーム施設を含む小田南公園（以下、「ゼロカーボンベースボールパーク」）の整備計画に係る資金調達を目的に、グリーンファイナンス・フレームワーク（以下、「本フレームワーク」）を策定しました。本フレームワークは、国際資本市場協会（ICMA）が定める「グリーンボンド原則2021」等との適合性を評価するものとして、株式会社格付投資情報センター（R&I）より、第三者評価を取得しています。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5179/2291/5179-2291-d2fccfe365ab88c15d8195b96cbd040e-363x450.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



ゼロカーボンベースボールパークに係るプロジェクトは、「阪急阪神ホールディングスグループ サステナビリティ宣言」の6つの重要テーマのうち「(1)安全・安心の追求」「(2)豊かなまちづくり」「(3)未来へつながる暮らしの提案」「(5)環境保全の推進」に該当するプロジェクトです。
ゼロカーボンベースボールパークは、2022年4月26日に環境省から第1回「脱炭素先行地域」に選定されています（尼崎市と阪神電気鉄道による共同提案）。当社グループは、尼崎市とともに日本一の環境先進都市を目指し、脱炭素社会や循環型社会の実現に資する新たなベースボールパークを創ってまいります。

本フレームワークの概要は次のとおりです。

本フレームワークの概要
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5179/2291/5179-2291-dcd2d8615c3203bffbdf030b143505bf-600x90.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5179/2291/5179-2291-5457a6cdce06d084f2ffc634d793bbb0-600x176.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


※1 「ストラクチャリング・エージェント」とは、フレームワークの策定やセカンドオピニオンの取得等を通じて、グリーンファイナンスの実行支援を行う者のことです。
※2 適格プロジェクトの対象となる阪神タイガースファーム施設は以下の3施設です。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5179/2291/5179-2291-c7c1360eca0dadbb62f951a907dd4a8b-600x154.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


※3 「GBP」とは、Green Bond Principlesを略したもので、国際資本市場協会（ICMA）の定めるグリーンボンド原則のことです。
※4 資金使途となる適格プロジェクトを判断するための基準のことです。

■グリーンファイナンス・フレームワークの開示先URL
https://www.hankyu-hanshin.co.jp/ir/stock/sustainability-bond/greenbond02/
■「株式会社格付投資情報センター（R&I）による第三者評価」の開示先URL
https://www.r-i.co.jp/rating/esg/greenfinance/index.html

参考資料
d5179-2291-632cc131598c0d5cc6470f97c3a954b5.pdf

阪急阪神ホールディングス株式会社　https://www.hankyu-hanshin.co.jp/

リリース　https://www.hankyu-hanshin.co.jp/release/docs/be6cb6cb91a8c22be2c796e055bcf273e0c4ec9d.pdf

発行元：阪急阪神ホールディングス
　　　　大阪市北区芝田1-16-1

PR TIMESプレスリリース詳細へ