GYYMにてエニタイムフィットネス 200店舗以上との提携を実現

中国・四国・九州全域でもサービス開始



個別の入会金や月会費等の固定費用を支払うことなく、様々なフィットネス施設の予約・利用が可能な「1 TICKET FITNESS（ワン・チケット・フィットネス＝都度利用制度）」を展開するGYYM（ジーム）株式会社（代表取締役：加川 洋平／橋本 龍也、三菱地所100％子会社）は、株式会社Fast Fitness Japan（代表取締役社長：山部清明）が国内マスターフランチャイジーとして展開する24時間年中無休フィットネスジム「ANYTIME FITNESS（エニタイムフィットネス）」との提携を200店舗以上に拡大いたしました。
エニタイムフィットネスとの提携拡大に伴い、中国・四国・九州全域でもサービス開始し、東北、関東、中部、関西を含め、全国のより幅広いエリアでサービス提供が可能となりました。

本サービスは、日々忙しく過ごす大人が、手軽で自由に運動に取り組める環境を提供すべく開始し、約4年半のサービス期間で70,000人以上の会員獲得、全国で約500施設以上との提携を実現しています。これは、With/Afterコロナ下において「好きな時に、好きなだけ、好きな場所で通える」フィットネスの選択の自由が一段と求められていることの表れともいえます。また、都度利用ならではの使い方として、友人同士での合同トレーニング、家族・恋人とのレジャー目的でのフィットネス、旅行・出張先でのトレーニングとしても活用が進んでおり、GYYMはこうした新たなフィットネスの楽しみ方の提案、ユーザーニーズに対応したサービス提供にも取り組んでまいります。
提携するフィットネス事業者からは、固定費をかけずに都度利用の収益源を確保しながら新しい顧客層にリーチできる集客プラットフォームとしてご評価頂いております。今後もフィットネス事業者の抱える集客課題の解決、認知拡大に貢献してまいります。

※エニタイムフィットネスブランドの国内店舗は2024年7月18日現在、約1,100店舗。内、205店舗がGYYMと提携。2024年8月利用開始予定の金沢大桑店、野々市店、リノベーション工事終了後に再開予定の新江古田店（2024年9月再開予定）を含みます。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/59303/9/59303-9-4ed8d70021641467ead309dbfed9ea32-3900x2346.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
2024年7月18日時点「エニタイムフィットネス」の提携店舗

エニタイムフィットネスの一覧を見る
１．GYYMサービスの特徴
ジム・スタジオの施設運営者とユーザーとを繋ぐITプラットフォームを構築。「集客・収益性を高めたい」ジム等と、「自分にあったジム等を探したい」「月会費を無駄にすることなくジムを利用したい（＝都度利用したい）」ユーザーのニーズをマッチング。
【ユーザー側メリット】
- ユーザーは、GYYMで「ジム等の検索」「予約」「決済」「都度利用」が可能。予約情報は、GYYMが予めジム等に共有するため、施設での入会手続き等は原則、一切不要。
- GYYMが提携するジム・フィットネスの中から、好きな時に自由に選んで利用可能。

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/59303/9/59303-9-ba4de5c8e2d0194c0925cc2bf500c2cb-1203x690.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「GYYM」利用フローイメージ図

【施設運営者側メリット】
- GYYMに施設情報や提供しているフィットネスプログラム情報を掲載し、新たなユーザー層（主にライトユーザー）へリーチすることが可能。
- 施設利用料金・プログラム参加料金をダイナミック・プライシングで値付けすることで、稼働率向上や収益最大化を実現。
- 施設運営者は、ユーザーの利用料金の一部を送客手数料としてGYYMに支払うビジネスモデルで、施設運営者による固定費支払いは一切不要。

【施設運営者様へのご案内】
ジム・フィットネス領域、スポーツ領域、セルフエステ領域など幅広く提携施設の拡大を目指しております。GYYMに関心をお持ちの施設運営者様には、詳細な条件等を記載した資料を送付させて頂きますので、以下よりご請求してください。

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２．三菱地所グループの顧客ストックへのアプローチ
- 丸の内エリアの就業者約28万人をターゲットに、丸の内エリアに設置されている「デジタルサイネージ」等を活用した広告・認知訴求。テナント企業への法人サービスの提供も視野に入れる。
- 三菱地所のレジデンスクラブ会員※ 約60万世帯をターゲットに、会報誌等での利用促進、付帯サービスを導入。
- 三菱地所グループの商業施設・ホテル・空港来場者数を合わせた年間約2億人の顧客接点を生かした、販促活動、インバウンド顧客に向けたサービス提供も視野に入れる。

※三菱地所のレジデンスクラブ： 三菱地所グループの住宅関連サービス情報を網羅的に提供する、顧客向け会員組織。（ https://www.resiclub.com ）

３．GYYM株式会社について
[表: https://prtimes.jp/data/corp/59303/table/9_1_9fc2fe6561a911ff656628d88e537956.jpg ]

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