一般社団法人 日本CTO協会の理事にLIFULL執行役員CTOの長沢翼が就任

事業を通して社会課題解決に取り組む、株式会社LIFULL（ライフル）（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：伊東祐司、東証プライム：2120）執行役員CTO（Chief Technology Officer）の長沢翼（ながさわつばさ）が2024年7月1日付けで一般社団法人 日本CTO協会の理事に就任しましたのでお知らせいたします。

一般社団法人 日本CTO協会について（URL: https://cto-a.org/ ）
日本CTO協会は、日本を世界最高水準の技術力国家にすることを目標として、2019年9月に設立されました。主な活動は「DX企業の基準作成」「コミュニティ運営」「調査・レポート」です。絶えず変化する時代に、自己変革を成し遂げ、継続的な進化を体現し続けるCTO達と、その先へと共に向かう人々の知見や経験を社会に還元し、日本の変革を大きく前進させます。そして、デジタルを核としたテクノロジーを活かし、自己変革による価値創造とその継続的な提供を、日本社会のあたりまえにしていきます。

株式会社LIFULL 執行役員CTO（Chief Technology Officer） 長沢翼のコメントおよび略歴
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33058/526/33058-526-c2fcd081f31d836a0f377a9b7032ee83-3900x3900.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

ここ10年を振り返っても、テクノロジーの進化は加速しており、それに追随する企業とそうでない企業の差はますます顕著になっています。このような状況下で、日本CTO協会のミッションである「テクノロジーによる自己変革を、日本社会のあたりまえに」は非常に重要だと考えています。さらに、協会のバリューである「Give First」の精神は、LIFULLが社是として掲げる「利他主義」にとても近い価値観であり、私自身がエンジニアとしても常に意識してきたものです。これまでは日本CTO協会の幹事として活動してきましたが、今後は理事として、このミッションを実現するためにバリューを大切にしながら、協会全体はもちろん、日本社会の発展にテクノロジーの面からも貢献していく所存です。




長沢 翼（ながさわ つばさ）株式会社LIFULL 執行役員 CTO（Chief Technology Officer）
2008年新卒入社。「LIFULL HOME'S」のWebおよびiOSアプリケーション開発に従事した後、バックエンド・インフラ系を担当。API基盤の刷新、事業系システムのAWSへの移行チームを責任者として牽引。2017年にLIFULLの初代CTOに就任し、以来、全社技術及び社内情報システムの戦略立案やエンジニア組織・文化醸成を行う。ベトナム（2017-）およびマレーシア（2023-）の開発子会社2社のボードメンバー・取締役も兼任。

LIFULLにおける直近のテクノロジーを活用した取り組みについて
- 不動産DXパートナーシップ に関する基本協定を締結ハウスコム社（24年3月発表）野村不動産ソリューションズ社（24年4月発表）ツクルバ社（24年5月発表）
- 生成AIの社内活用により半年間で 20,000時間以上の業務時間を創出（24年4月発表）
- LIFULL HOME'S と野村不動産ソリューションズが生成AIを活用した一般ユーザー向けの不動産取引相談AIサービス「AI ANSWER Plus（ベータ版）」を共同開発＆提供開始（23年11月発表）
- LIFULL HOME'S、「ChatGPT」の技術を活用し不動産業界で初めて住宅弱者の住まい探し支援に特化したAIチャット「接客サポートAI by FRIENDLY DOOR（BETA版）」を提供（23年8月）


株式会社LIFULLについて （東証プライム：2120、URL：https://lifull.com/）
LIFULLは「あらゆるLIFEを、FULLに。」をコーポレートメッセージに掲げ、個人が抱える課題から、その先にある世の中の課題まで、安心と喜びをさまたげる社会課題を、事業を通して解決していくことを目指すソーシャルエンタープライズです。現在はグループとして約60の国と地域でサービスを提供しており、不動産・住宅情報サービス「LIFULL HOME'S」、空き家の再生を軸とした「LIFULL 地方創生」、シニアの暮らしに寄り添う「LIFULL 介護」など、この世界の一人ひとりの暮らし・人生が安心と喜びで満たされる社会の実現を目指し、さまざまな領域に事業拡大しています。

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