日本のデジタル人材不足にどう立ち向かうのか？『デジタル人材育成の様々なカタチ』本日発売！

デジタル人材育成の６つの課題とは？

ビジネス書や実用書を中心に出版する株式会社クロスメディア・パブリッシング（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：小早川幸一郎）は、2024年６月12日に書籍『デジタル人材育成の様々なカタチ』を刊行します。本書はデジタル人材育成学会の角田仁・中村健一が、日本各地のデジタル人材育成の成功事例を緻密に取材した一冊です。



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低迷する日本のデジタル競争力



2023年の世界デジタル競争力ランキングで日本が32位と低迷する中、デジタル人材の育成が急務とされています。本書では、日本全国の企業や地方自治体におけるデジタル人材育成の取り組みを取り上げ、その多様なアプローチを紹介します。長崎、広島、群馬、愛媛、宮崎、福岡を例に、大学や企業、産官学連携、地方銀行など、地域ごとに異なる手法を解説。成功事例から学ぶと同時に、デジタル人材育成の難しさと、その本質に迫ります。

デジタル人材の育成という日本社会における喫緊の課題を解決すべく、デジタル人材育成学会は2021年4月に設立され、精力的な活動を続けてきました。本書は、その3年間の活動の集大成として、特に注目すべき事例をまとめた一冊です。

日本を取り巻く６つの課題



取り組むべき課題は多くありますが、本書が取り上げるのは、日本国全体で取り組むべきマクロ的課題である、以下の６つです。

【６つの課題】
課題１. 中小企業の支援
課題２. 学生をデジタル人材へ
課題３. シニア層の活用
課題４. 女性エンジニアの育成
課題５. 海外人材の育成
課題６. 地方での人材育成

これらの課題を一挙に解決できる勝利の方程式は存在しませんが、日本各地の事例を通じて、解決の糸口を提示していきます。

本書の構成



第1章　デジタル人材に関する「６つの課題」とは何か？
第2章　長崎のリアルな事例
第3章　【女性エンジニアの育成】ＭＡＩＡ・ＣＥＯ　月田有香氏　～地方在住の女性をプロのエンジニアへ～
第4章　【海外人材の活用】ビーアンドエム・代表取締役　荻野紗由理氏　～地方と海外を結ぶ人材育成モデルの開拓者
第5章　【より多くの学生をデジタル人材へ】４２Ｔｏｋｙｏ・事務局長　佐藤大吾氏　～パリ発の無料プログラミングスクール
第6章　【中小企業の支援】ふくおかフィナンシャルグループ　植木尚之氏　～ＩＴＣ銀　行員による地域企業の組織的な支援
第7章　広島県のデジタル人材育成　～介護ＤＸでのリスキリング事例～
第8章　群馬県のデジタル人材育成～クリエイティブ人材の創出とグローバル連携～
第9章　愛媛県のデジタル人材育成　～女性エンジニア育成の先駆者～
終章　 デジタル人材育成学会の３年間の歩み

著者紹介



角田仁（つのだ・ひとし）
デジタル人材育成学会 会長。千葉工業大学 教授。博士（筑波大学）。デジタル人材Japan代表取締役社長。元東京海上日動火災保険（株）IT企画部参与（部長）。1989年に東京海上に入社。主にIT部門においてIT戦略の企画業務を担当する。その後、海外部門でグローバルIT戦略の企画も担当。2015年からは東京海上日動システムズ(株) 執行役員として、東京海上グループの情報セキュリティやITSMの責任者を務めた。2019年、博士号取得を機に30年間務めた東京海上を退職し、大学教員へ転じた。2021年から現職（千葉工業大学）。松山市（愛媛県）CIO補佐官、昭島市（東京都）CIO補佐官、湯梨浜町（鳥取県）CIO補佐官も務める。

中村健一（なかむら・けんいち）
デジタル人材育成学会 副会長。日本アイ・ビー・エム（株） アソシエイト・パートナー／オラクルコンサルティングサービス事業日本統括。筑波大学 国際経営修士（専門職）およびExecutive MBA, Quantic School of Business and Technology 修了。2006年にIBMビジネスコンサルティングサービス（当時）に入社。2010年に日本アイ・ビー・エムに転籍。SCM・経理・組織／人事領域のコンサルティングからシステム導入・保守まで手掛けるともに、社内の若手コンサルタント・ITエンジニア育成を担う。2019年日本アイ・ビー・エム株式会社専務補佐・社長補佐を経て、現職。創価大学データサイエンス副専攻非常勤講師も務める。

書籍情報


『デジタル人材育成の様々なカタチ』

[画像2: https://prtimes.jp/i/80658/615/resize/d80658-615-3fd24bcea86481fbf1a2-0.png ]

著者：角田仁 、 中村健一
定価：1,408円（本体1,280円＋税）
体裁：四六判 ／ 204ページ ／ 1色刷
ISBN：978-4-295-40991-5
発行：株式会社クロスメディア・パブリッシング（クロスメディアグループ株式会社）
発売日：2024年6月12日

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クロスメディアグループ株式会社　https://cm-group.jp/

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