ABB ロボティクス、ロボティクスとAIのイノベーションを加速するグローバルスタートアップチャレンジを開始

プレスリリース 2024年5月14日

‐自然言語プログラミング、スキル学習、自律的意思決定の分野で、スタートアップやスケールアップ企業がアイデアを提出

‐受賞者はABBのグローバルネットワーク、最先端技術、長期的なパートナーシップの機会を獲得

‐ABB Roboticsは、これまでのスタートアップチャレンジの成功に基づき、イノベーションとコラボレーションを推進




ABBは本日、ロボティクス分野における人工知能（AI）ソリューションの開発を加速させることを目的としたグローバルコンペティション「2024 ロボティクスAIスタートアップチャレンジ」の開催を発表しました。このチャレンジは、ABBのイノベーションのためのエコシステムの一環であり、前回のチャレンジでは、スイスを拠点とする新興企業で、自律移動ロボット（AMR）向けのAI対応3Dビジョンナビゲーション技術のリーディングプロバイダであるSevensens社を2024年1月に買収しました。ABB Roboticsの最新のチャレンジは、ABBと世界中の先駆的な新興企業やスケールアップ企業との間のイノベーションとコラボレーションを促進するものです。

ABBロボティクスのプレジデント、マーク・セグーラは、次のように述べています。「ABBは、50年前にロボット事業を立ち上げて以来、イノベーションを経営の中核に据えており、スタートアップ企業やスケールアップ企業が技術進歩を推進する上で計り知れない可能性を秘めていることを認識しています。『ABBロボティクス AIスタートアップチャレンジ』は、この分野で最もクリエイティブで先進的な頭脳を持つ企業と提携し、ロボットとオートメーションの未来を共に切り開く機会です」

AIとロボティクスの優れた頭脳とのコラボレーション

ABB ロボティクスAIスタートアップチャレンジでは、自然言語プログラミング、スキル学習、自律的意思決定の3つの主要分野において、画期的なアイデアとソリューションの提出を参加者に求めています。ABBは、AIの力を活用することで、より直感的で、適応性が高く、使いやすく、効率的な次世代ロボットを開発し、企業をより強靭に、従業員をより働きがいのあるものにするため、産業界を変革していきます。
このチャレンジの参加者は、ABBの世界トップクラスのエンジニアと緊密に協力し、最先端のロボット技術にアクセスし、ABBのお客さまやパートナーのグローバルネットワークを活用する機会を得ることができます。優勝チームには賞金3万ドルと、ABBと長期的なパートナーシップを築き、共同での市場開拓戦略や投資機会を模索する機会が授与されます。

ABB ロボティクスAIスタートアップチャレンジは現在募集中です。AIとロボティクスの専門知識を持つスタートアップ企業やスケールアップ企業は、2024年6月12日までに応募することが推奨されています。応募資格や応募方法など、チャレンジの詳細については、ウェブサイト：
https://www.collaborateandcommercialize.com/abb-robotics-ai-startup-challenge-2024【英語】をご覧ください。

ロボティクスAIスタートアップチャレンジは、ABBのイノベーションエコシステムの一部です。ABBは、様々な業界で有望な新興企業を発掘し、支援し、成長させることを目的としたイニシアチブを通じて、革新的な企業との提携を深め、イノベーションを促進しています。この協力的なアプローチにより、新たなソリューションが市場に投入され、ABBの目ざす持続可能で生産性の高い未来の実現が加速されています。

[画像: https://prtimes.jp/i/81567/72/resize/d81567-72-0e50c691f4ca1071fd4e-0.jpg ]

ABBロボティクス＆ディスクリート・オートメーションは、世界有数のロボティクスおよびマシンオートメーションサプライヤとして、価値創造型ソフトウェアによって設計、構築されたロボット、AMR、マシンオートメーションソリューションを網羅した包括的かつ統合的なポートフォリオを有する唯一の企業です。私たちは、自動車からエレクトロニクス、ロジスティクスまで、あらゆる規模、あらゆる分野の企業が、より弾力的で柔軟、かつ効率的になるための支援を行っています。ABBロボティクス＆ディスクリート・オートメーションは、未来のコネクテッド＆コラボレーティブな工場への移行を目指すお客さまをサポートします。このビジネスエリアでは、約53カ国、100以上の拠点で約11,000人の従業員が働いています。go.abb/robotics

PR TIMESプレスリリース詳細へ