「Logicad DOOH」、新たな効果指標として「サイト来訪計測」に対応～デジタルOOH広告接触後のサイト来訪率を可視化し、効果的な広告活用を支援～

SMN株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：井宮 大輔、以下SMN）は、デジタルOOH（*1）向け広告配信サービス「Logicad DOOH」において、新たな効果指標として「サイト来訪計測」に対応しました。



これまでのデジタルOOH広告では、広告接触後のユーザー行動の把握に課題がありました。この課題に対し、SMNが保有するIDを活用することで、デジタルOOH広告に接触したユーザーがサイト来訪したことを可視化しました。本対応によりウェブマーケティング施策の一環として、デジタルOOH広告の活用促進を支援します。
本対応にあたり実施したPoCでは、デジタルOOH広告に接触したユーザーのサイト来訪率が、一般的なバナー広告のサイト来訪率よりも高い結果となりました。これは実店舗に置き換えた際も同様に、デジタルOOH広告接触後に店舗来訪率が高い結果が出ると考えられます。

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「Logicad DOOH」について


「Logicad DOOH」は、「LIVE BOARD マーケットプレイス」（*2）との連携により、デジタルOOH向けビジョンを対象とした広告配信を一元管理するソリューションです。「LIVE BOARDマーケットプレイス」が扱う63,600面以上（2024年3月現在）のデジタルOOH向けビジョンに対し、NTTドコモのデータを活用し、ターゲットとなるユーザー層が多く歩いているエリアや時間帯を分析し、効果的にデジタルOOH広告を配信できます。
　また、配信に際し、広告主の要望に合わせたレポートの提供を行い、より戦略的な広告キャンペーンの計画や改善に寄与します。


参考：「Logicad DOOH」で提供中のレポートメニュー
・日ごとの配信状況を確認できる「配信状況レポート」
・各面ごとの配信状況を確認できる「ビジョン別レポート」
・ココリサ（*3）による「アンケート調査レポート」


併せて、Logicadが従来から提供している、ディスプレイ広告配信やOTT（Over-The-Top）配信と組み合わせて、デジタルOOH広告を配信することも可能です。Logicadの運用知見を活かした配信調整を行うことで、広範囲な視聴者にリーチできるだけでなく、各配信媒体における広告効果を最大化します。

「サイト来訪計測」を用いたPoCの結果


今回対応を開始した「サイト来訪計測」を用いて実施したPoCでは、デジタルOOH広告の放映後、ビジョン周辺で広告接触したユーザーの広告IDを収集し、その後、広告主のウェブサイトを訪れたユーザーの広告IDと突合を行い、サイト来訪率を算出しました。

本PoCの概要および結果については、下記の通りです。

広告主 ：通信系企業
放映面数 ：全国114面
訴求商品 ：インターネットサービスプロバイダ
放映期間 ：2024年1月23日～2024年2月5日（計14日間）
デジタルOOH広告接触者のサイト来訪率 ：0.23％

本PoCで検証した「サイト来訪計測」を用いることで、オフラインの広告効果をオンラインで追跡し、広告キャンペーンの効果を定量的に評価することが可能となりました。効果についても、一般的なバナー広告におけるサイト来訪率の0.1％前後を上回る結果を得られました。


SMNは、今後も多様化する広告配信の要望に対し、提供する各サービスを通じて積極的にサポートをしていくことで、企業のデジタルマーケティングの最適化を支援します。

*1 デジタルOOH（Digital Out of Home）
交通広告、屋外広告およびリテールショップなどに設置されたデジタルサイネージを活用した広告媒体を指します。OOHは、交通広告や屋外広告など、家庭以外の場所で接触する広告媒体の総称。


*2 LIVE BOARDマーケットプレイス
LIVE BOARDが取り扱う自社・他社を含めたデジタルOOH広告枠（インベントリ）の全体を指します。


*3 ココリサ
株式会社インテージが提供する事前許諾を得たスマートフォンユーザーの携帯電話基地局の位置情報から、指定の場所・時間にいた人を抽出し、アンケートを配信できるサービス


SMN株式会社　< https://www.so-netmedia.jp/ >


2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」のほか、テレビ視聴データ活用広告配信サービス「TVBridge」を提供するなど、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。


※記載されている会社名、団体名、商品名、サービス名は各社、各団体の商標または登録商標です。

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