能登半島地震被災地支援としてAI教材「すらら」「すららドリル」を無償提供

AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：湯野川孝彦）は、令和6年能登半島地震で被災された子どもたちの学習支援として、AI教材の「すらら」及び「すららドリル」の無償提供を行います。

【実施概要】
■対　象
令和6年能登半島地震で被災された自治体（教育委員会）、高等学校、個人
■内　容
休校中の公立の小中学校には「すららドリル」、高等学校及び個人には「すらら」を2024年3月末日まで無償提供
■利用環境
インターネット環境と端末（タブレット、PC）があれば、ID取得によりご利用可能です。
■お申し込み
すららネットコーポレートサイト（https://surala.co.jp/）にある申し込み専用フォームより必要事項をご記入の上、送信ください。追って入力いただいたメールアドレス宛にIDをご送付します。


当社では、2011年の東日本大震災後に被災地支援の一環として、ＡＩ教材の無償提供を実施しました。また2020年には、コロナウィルスの影響による臨時休校要請の翌日に休校期間中の教材の無償提供を発表、小・中・高校計50校に対し実施しました。これまでの取り組みにより、困難な状況下でも子どもたちの学習支援を行うことの重要性を実感しています。今回も被災された地域の子どもたちの支援の一助となれば幸いです。


■AI教材「すらら」「すららドリル」について
「すらら」は、「わかる」「できる」楽しさを積み重ね自ら学ぶ力をつけるAI教材です。小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会の5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターとやり取りしながら、一人ひとりの理解度に合わせて進めることができるレクチャー機能が特長です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の本質的な理解と定着を支援します。
「すららドリル」は、公立小中学校向けに「すらら」のドリル機能、テスト機能に特化し、一人ひとりの学力に応じたドリルと自動作問・採点機能を有するテストで学びの個別最適化を実現します。レクチャー機能も一部搭載しており、児童生徒の自学自習力を養います。
・すらら 　 https://surala.jp/school/service/surala/
・すららドリル https://surala.jp/school/surala_drill/


■株式会社すららネットについて
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,600校の塾、学校等45万人を超える生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む児童生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズ市場（現東証グロース市場）に上場しました。
コーポレートサイト　https://surala.co.jp/

PR TIMESプレスリリース詳細へ