飢餓のない世界の実現をめざす「おにぎりアクション」、小・中・高校生のチャレンジを募集する新企画を開始

日本発、世界の食料問題の解決に取り組む特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International（以下、TFT）は、10～11月に開催する「おにぎりアクション」に向けた企画の一つとして、小・中・高校生からショート動画を公募する「おにぎりアクション動画プロジェクト『飢餓のない世界へ！みんなのチャレンジ』」を初開催します。特設ページで応募受付を開始しました。（特設ページ https://jp.tablefor2.org/onigiri2023-schoolpj/ ）



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飢餓のない世界の実現に向け、未来を見つめる次世代を応援する「おにぎりアクション動画プロジェクト」
「飢餓(きが)のない世界を作りたい！そのためにチャレンジしたいこと」をテーマに10～30秒の動画を公募します。スピーチ、イラスト、ダンスなど、表現方法は自由です。どんなチャレンジ、アイデアも歓迎します。 応募作品はおにぎりアクションのイベントやSNSで公開します。応募動画1作品につき、学校給食5食分の寄付となります。動画の応募がおにぎりアクションへの参加となりますので、参加の証として、動画の最後に「おにぎりアクション！」の一言を入れていただきます（寄付の条件）。ご応募いただいた方には、おにぎりアクション終了後、参加証書を郵送します。

　気候変動、コロナ禍、紛争、食料価格高騰など、飢餓の問題はより複雑かつ深刻化しており、現在世界には8億人以上の人が飢餓に苦しんでいると言われています。この大きな問題に力を合わせて取り組むべく、次世代を担う皆さんの、自由な発想から生まれるチャレンジをお待ちしています。

応募の概要は以下の通りです。

＜動画のテーマ＞
「飢餓のない世界を作りたい！そのためにチャレンジしたいこと」

＜動画募集の目的＞
　おにぎりアクションは、SDGsゴール2に掲げられた「飢餓をゼロに」の実現を目指しています。しかしながら、近年、気候変動や紛争、それに伴う食料価格高騰などにより、達成が遠のいてしまっていると言われています。
　そこで、飢餓をテーマとした動画を募集・発表することで、次世代を担う皆さんに飢餓について考え、アクションを起こしていただき、また同世代のアイデアに刺激を受けるきっかけを作ることが本企画の目的です。

＜主催者＞　
特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International　

＜応募要件＞
１）募集期間
事前エントリー：2023年7月5日（水）～8月20日（日）
動画提出期間　：2023年7月5日（水）～8月31日（木）

２）募集対象
・小学生、中学生、高校生のいずれかに当てはまる方。またはその年齢に当てはまる方。
　日本国内在住の方、国籍は問いません。
・参加人数の制限はありません。個人、友人同士のグループ、部活動、クラス、学校、課外活動団体など自由にご参加ください。

作品規定や応募方法等の詳細情報は、特設ページからご確認ください。
https://jp.tablefor2.org/onigiri2023-schoolpj/

以下ご取材いただけます。
・本企画担当者へのご取材
・「おにぎりアクション」プロジェクトマネージャーへのご取材

おにぎりアクションについて（ https://onigiri-action.com/ ）
おにぎりアクションは、日本の代表的な食である「おにぎり」をシンボルに、「おにぎり」の写真をSNS(Facebook, Instagram, Twitter)、またはおにぎりアクションの特設サイトに投稿すると、1枚の写真投稿につき給食5食分に相当する寄付(100円)を協賛企業が提供し、アフリカ・アジアの子どもたちに給食をプレゼントできる取り組みです。
様々なおにぎりがSNS上にあふれる楽しさと、写真投稿だけで寄付ができるという手軽さで、2015年に開始してから2022年までの8年間で、累計約150万枚の写真が投稿され、約836万食の給食を届けています。
2023年は10月4日（水）～11月17日（金）に開催します。
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特定非営利活動法人TABLE FOR TWO Internationalについて（ https://jp.tablefor2.org/ ）
2007年10月設立。“TABLE FOR TWO”を直訳すると「二人のための食卓」。先進国の私達と開発途上国の子どもたちが食事を分かち合うというコンセプトのもと、社員食堂や店舗でTFTヘルシーメニューを購入すると、代金の内20円が寄付となり、飢えに苦しむ世界の子どもに給食1食分をプレゼントすることができます。企業や官公庁、大学、病院など約700団体にご参加いただき、東アフリカと東南アジアの5カ国（ケニア、タンザニア、ルワンダ、ウガンダ、フィリピン）を中心に、学校給食の提供、そして菜園・生産性向上プログラムの支援を実施しています。累計支援給食数は9,700万食にのぼります。

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