ITRの調査レポートにおいて、国内マネージドEDR市場で5年連続シェアNo.1を獲得

～出荷金額は前年比164.3%、国内シェア21.0％に～

AI（人工知能）を活用したサイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」を国内向けに提供するサイバーリーズン合同会社（本社：東京都中央区、代表執行役員社長：山野 修）、以下「サイバーリーズン」）は、株式会社アイ・ティ・アールの市場調査レポート「ITR Market View :エンドポイント・セキュリティ対策型／情報漏洩対策型SOCサービス市場2022」（2023年1月発行）において、サイバーリーズンが「マネージドEDRサービス市場:ベンダー別売上金額シェア(2021年度)」の国内シェアで1位を獲得し、5年連続でシェア1位※となりました。

サイバーリーズンは、「Cybereason」の製品ラインアップとして、AIを活用した独自のエンジンでエンドポイントの膨大なログデータを解析し、サイバー攻撃の兆候をリアルタイムに検知・対処する「Cybereason EDR」や、既知および未知のマルウェアやファイルレスマルウェアなどの侵入をブロックする次世代アンチウイルス「Cybereason Endpoint Prevention（NGAV・Endpoint Control）」などを提供しています。また、これらの製品と、セキュリティの専門家によるリスク判定などを行う「Cybereason MDRサービス」を組み合わせた「Cybereason Defense Platform」を提供することで、企業のエンドポイントセキュリティ対策の強化を包括的に支援しています。

サイバーリーズンは、本調査における2021年度のマネージドEDR市場の出荷金額で、前年比164.3％と高い成長率を記録し、国内マネージドEDR市場のシェア21.0％で1位を獲得しました。

近年では高度なサイバー攻撃が急速に増加する中で、企業ではセキュリティ人材の不足に対処するため、EDR導入に加えてアナリストが監視・分析・対処を行うマネージドEDRサービスを導入するケースが大企業を中心に増えています。このような状況において、サイバーリーズンは国防・軍事レベルの資格や経験を持ったアナリストで構成されたSOCによるMDRサービスを強みに大企業のみならず中堅・中小企業のシェアも獲得し、2022年度もさらなる市場シェアの拡大を見込んでいます。

サイバーリーズンは、今後もますます巧妙化・多様化するサイバー攻撃に対して、「Cybereason EDR」および「Cybereason Endpoint Prevention（NGAV・Endpoint Control）」、そして「Cybereason MDRサービス」を組み合わせたエンドポイントセキュリティソリューションを提供するとともに、エンドポイント、サーバー、クラウド、コンテナなど、あらゆる環境のリスクを包括的に検知し対処する「XDR」ソリューションの提供をはじめとした製品・サービスの強化に取り組むことで、お客さまのシステム環境における高い投資対効果とセキュリティ対策強化の実現を支援していきます。

■ITR「ITR Market View : エンドポイント・セキュリティ対策型/情報漏洩対策型SOCサービス市場2022」について
調査期間：2022年9月～2022年11月
調査対象品目：日本国内におけるエンドポイント・セキュリティ対策型/情報漏洩対策型SOC(Security Operation Center)サービス(エンドポイント側および情報漏洩対策のセキュリティ運用監視サービス)
調査方法：株式会社アイ・ティ・アール専任アナリストによる、ベンダーへのインタビュー調査を実施。またプレスリリース、財務諸表など公開情報や、ITRが保有するテクノロジ・リサーチ、ベンダー選定、および技術評価で蓄積された情報を活用し、調査・分析を実施

＜サイバーリーズン合同会社 会社概要＞
社名：サイバーリーズン合同会社
設立日：2016年3月9日
代表執行役員社長：山野修
所在地：東京都中央区京橋1-17-10 住友商事京橋ビル8階
事業内容：サイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」の日本市場での提供およびそれに付帯する事業
URL： https://www.cybereason.co.jp

※ 出典：株式会社アイ・ティ・アール
「エンドポイント・セキュリティ対策型/情報漏洩対策型SOCサービス市場2018～2022」

※Cybereason およびCybereasonのロゴは、Cybereason Inc.の米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。
※その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
※このプレスリリースに記載されている内容、製品・サービスの価格、仕様、問い合わせ先およびその他の情報は、発表日時点のものです。これらの情報は予告なしに変更される場合があります。

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