“低コスト・短期間で業務を効率化、企業DXを実現”ネオスのAIチャットボットサービス【OfficeBOT】「AI・業務自動化展」へ出展

プレスリリース発表元企業:JNSホールディングス株式会社

配信日時: 2021-10-26 12:00:00

ネオスのAIチャットボットサービス【OfficeBOT】が「AI・業務自動化展」へ出展

低コスト・短期間で業務を効率化、企業DXを実現

JNSホールディングスの子会社であるネオス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:池田 昌史、以下、ネオス)はこの度、AIチャットボットサービス【OfficeBOT】を、10月27日~10月29日に開催されるJapan IT Week 秋 「第5回 AI・業務自動化展」に出展いたします。

業務効率化や生産性向上を実現する「チャットボットサービス」のニーズは、企業における人手不足や働き方改革の広まりを背景に年々拡大しています。一方で、AIなどの専門知識や運用体制、コストといったチャットボット特有のハードルがボトルネックとなり、導入に踏み切れないケースも多く存在しています。
ネオスの【OfficeBot】は、独自開発のAIにより専門知識がなくとも導入直後から高性能なチャットボット運用が可能なため、手間やコストをかけることなく短期間で導入効果を得られることが最大の特徴です。質問を自動予測して適切な回答を提示する会話AIと、蓄積した問い合わせから業務改善に役立つデータ分析が可能な会話テキストマイニング機能により、低コスト・短期間で業務効率化を実現いたします。
その他にも組織内のノウハウや資料のデジタル化など、ユースケースに応じて幅広く活用いただいており、この度の出展においても大手企業や自治体などさまざまなDX化の支援事例をご紹介いたします。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/282397/img_282397_1.png
≪2021 Japan IT Week 秋 幕張メッセ「第5回 AI・業務自動化展 秋」 出展情報≫
【会期】 2021年10月27日(水)~29日(金) 10:00~17:00
【会場】 幕張メッセ 3~6ホール
【ネオス出展情報】 小間番号:16-43
【公式サイト】 https://www.japan-it-autumn.jp/ja-jp/about/ai.html



■ ≪チャットボットサービス【OfficeBot】について≫
【OfficeBOT】は、独自開発のAIにより基本的なFAQ※1一式を登録するだけで、質問&回答の派生シナリオを自動で学習・生成することが可能な、導入や運用に手間のかからない“即戦力”なAIチャットボットサービスです。
運用の過程で不足しているFAQ情報を自動で分析・可視化する管理者サポート機能や、既存の回答が存在しない場合に他のユーザーから情報を収集・展開する機能等も搭載し、効率的な運用を通じてユーザーの自己解決力向上や業務効率の改善を実現いたします。
【OfficeBOT】サービスサイト:https://officebot.jp/ai/

■即戦力になる独自AIで導入・運用を強力サポート
FAQを読み込むだけで、ユーザーの多様な言い回しにも対応したシナリオを自動的に生成する独自の「FAQ学習AI」を搭載しています。これにより、専門知識や事前学習は不要で高い応答精度のチャットボットを短期間で導入することが可能であるとともに、運用時におけるメンテナンスにも手間がかかりません。
他にも、規定や帳票などのドキュメントから自動でシナリオを生成する「ドキュメント学習AI」などを搭載し、従来のように既存資料からBOT用のFAQを作成すること無く、社内の資産を活かした手軽でスピーディな運用が可能です。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/282397/img_282397_2.png

※1 FAQ:Frequently Asked Questionsの略語、よくある質問とその回答をまとめたもの



<ネオスについて>
【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp
【代表者】池田 昌史
【事業内容】
情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発

<JNSホールディングスについて>
【商 号】JNSホールディングス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【上場市場】東京証券取引所 市場第一部 (証券コード:3627)
【設 立】2004年4月
【代表者】池田 昌史
【U R L】https://www.jns.inc
【グループ事業内容】
◆DXソリューション事業
ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX化を支援
◆X-Techサービス事業
教育・健康・金融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICTサービスを提供

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