両備システムズ　健康観察システム「eへるす Lite」　株式会社マップルの顔認証＋自動検温カメラ「DS Face SC」と連携　コロナ禍での健康状態の管理機能が向上

株式会社両備システムズ(本社：岡山県岡山市、代表取締役社長：松田 敏之、以下 当社)は、2020年5月にリリースした健康観察システム「eへるす Lite」に、株式会社マップル(株式会社昭文社ホールディングスの子会社、本社：東京都千代田区麹町、代表取締役社長：黒田 茂夫)が販売を手掛ける、顔認証＋自動検温カメラ「DS Face SC」と連携したシステムの販売を開始しますのでお知らせいたします。
「DS Face SC」に利用者の顔写真を登録しておくことで、検温と同時に本人認証を行い、管理者サイトへリアルタイムで反映します。スマホ等で入力可能である、新型コロナウイルス感染防止につながる健康状態のチェック項目(*1)の情報とともに管理者サイトへ表示され、管理業務の大幅な負担軽減を支援いたします。

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左：顔認証＋自動検温カメラ「DS Face SC」画面、右：検温データが反映された「eへるすLite」画面

■背景
「eへるす Lite」は日々の健康状態の入力を、簡単かつスピーディに行えるように設計されていますが、より厳密な健康状態の管理を求められながら運用を続けておられる導入企業や団体より、入力率の低下への対策が課題との声が寄せられていました。
本連携の実現により、出勤時に、顔をかざすだけで検温ができ、入力率の向上だけでなく、誤った数値入力の防止、検温の手間削減が期待できます。
当社では、全国10拠点に「DS Face SC」を設置し、eへるす Liteで従業員の健康状態を管理しており、その効果を実感しているため、お客様の課題解決にも役立てたいと考えております。


■顔認証＋自動検温カメラ「DS Face SC」との連携によるメリット
● カメラを顔にかざすだけで利用者の体温データとして報告することができ、日々の体温入力の手間の削減を実現します。
● 株式会社マップルが販売する顔認証＋自動検温カメラ「DS Face SC(データスコープ社製)」を採用しており、マスクを着用していても精度の高い顔認証、検温が可能。カメラで検温した体温がそのまま報告されることにより、誤った数値の入力や虚偽の報告を防止します。
● 標準機能である異常データ通知メール機能を利用して、カメラで高値が検出された際に管理者への自動通知が可能です。

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ご利用イメージ図

■「eへるす Lite」の特長
● 対象者の日々の体温および健康状態(のどの痛みや頭痛、だるさ、味覚嗅覚異常の有無等)を利用者がスマホ等で入力可能。管理項目はお客様の運用に合わせて追加可能〔計20項目まで〕。*1)
● 管理者側で従業員の健康状態をリアルタイムで一元管理でき、閾値を超えたデータを見える化し容易にピックアップ可能。
● 特別なシステムインストールは必要なく、お客様の利用対象者情報を受領後3営業日以内に稼働可能。
● データおよびツールは堅牢な「おかやまクラウドセンター」で運用。
● 2021年4月現在、全国の医療機関や企業、学校法人等、約40団体のお客様が導入されています。
(利用者数 約10,000人)また、ラオスにおける当社子会社Ryobi Laoでも使用中。(英語・ラオス語の2か国語対応)


■「eへるすLite」 製品サイト
https://www.ryobi.co.jp/products/hc-ehealth-lite


■利用シーン
(1)医療機関、企業、学校法人、スポーツクラブなど様々な業種での利用
(2)本社・支店など多拠点に勤務する従業員健康管理での利用
英語化対応済のため、海外拠点で勤務する従業員健康管理での利用
(3)スポーツなどのイベント(屋内、屋外問わず)での利用


■提供価格
「eへるす Lite」：初期導入費：10万円～、利用料1万円～／月
※顔認証＋自動検温カメラ「DS Face SC」のオプション費用は別途


■導入目標
2021年～12月まで 100団体


■今後の予定
従業員の接種率把握と適切な接種勧奨に役立てていただくため、「ワクチン接種管理機能」追加を予定しております。(リリース時期：今夏の予定)

※記載された商品名、各製品名は各社の登録商標または商標です。また、製品には他社の著作物が含まれていることがあります。


■会社概要
株式会社マップル
本社所在地：東京都千代田区麹町3丁目1番地
代表者 ：代表取締役社長 黒田 茂夫
設立 ：2020年4月
事業内容 ：地図・ガイド情報等を元にしたデジタルデータベースの企画・
制作・販売・使用許諾およびそれらを活用したサービスの提供


■会社概要
株式会社両備システムズ
本社所在地：岡山県岡山市南区豊成二丁目7番16号
代表者 ：代表取締役社長 松田 敏之
設立 ：1969年12月
事業内容 ：公共、医療、社会保障分野および民間企業向け情報サービスの提供
(システム構築、アウトソーシング事業)、ソフトウェア開発、
データセンター事業、ネットワーク構築サービス、セキュリティ事業、
ハードウェア販売および保守サービス


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プレスリリース提供元：＠Press