ホーム > ニュース一覧 > 国内(10064)

国内のニュース(ページ 10064)

TKP Research Memo(5):2019年2月期第3四半期の業績も順調に拡大

■ティーケーピー<3479>の決算概要 1. 2019年2月期第3四半期(累計)決算の概要 2019年2月期第3四半期(累計)の連結業績は、売上高が前年同期比25.2%増の26,662百万円、営業利益が同14.8%増の3,493百万円、経常利益が同16.8%増の3,295百万円と大幅な増収及び営業(経常)増益となり、売上高、営業(経常)利益ともに過去最高(第3四半期累計ベース)を更新した。
02/19 15:25

TKP Research Memo(4):会議室数と周辺サービスの拡大が成長をけん引

■ティーケーピー<3479>の業績推移 過去の業績を振り返ると、会議室数の拡大が同社の成長をけん引し、年間20%以上の増収を継続してきた。
02/19 15:24

TKP Research Memo(3):市場創造型のビジネスモデルにより高い成長性を実現

■事業概要等 1. ビジネスモデル ティーケーピー<3479>のビジネスモデルは、不動産オーナーから遊休資産・低収益物件・不採算資産を割安で借り上げ、会議室や宴会場などに「空間」を「再生」し、シェアリングエコノミーとして付加価値を提供するというものである。
02/19 15:23

TKP Research Memo(2):貸会議室ビジネスを起点とする「空間再生流通事業」を展開

■会社概要 1. 会社概要 ティーケーピー<3479>は、貸会議室ビジネスを起点とする「空間再生流通事業」を展開している。
02/19 15:22

TKP Research Memo(1):2019年2月期第3四半期の業績も順調に拡大。今後も積極出店を継続

*15:21JST TKP Research Memo(1):2019年2月期第3四半期の業績も順調に拡大。
02/19 15:21

スリープロ Research Memo(8):2019年10月期も連続増配予想。選べる株主優待制度が人気

*15:18JST スリープロ Research Memo(8):2019年10月期も連続増配予想。
02/19 15:18

日プロ Research Memo(8):利益配分は配当性向50%以上目標

■日本プロセス<9651>の株主還元策 1. 利益配分は配当性向50%以上目標 利益配分については、株主に対する利益還元を経営の重要政策と位置付け、ソフトウェア業界における競争力を維持・強化するとともに、業績に裏付けされた成果の配分を行うことを基本方針としている。
02/19 15:18

スリープロ Research Memo(7):新商号「ギグワークス株式会社」へ。東証一部指定替えへ形式基準整う

*15:17JST スリープロ Research Memo(7):新商号「ギグワークス株式会社」へ。
02/19 15:17

日プロ Research Memo(7):ソフトウェアで社会インフラ分野の安全・安心、快適・便利に貢献する

■中長期成長戦略 1. 第5次中期経営計画の基本方針 第5次中期経営計画(2019年5月期−2021年5月期)では、中期経営ビジョンに「ソフトウェアで社会インフラ分野の安全・安心、快適・便利に貢献する」を掲げ、基本方針を獲得事業の主力化と新分野の開拓、持続的成長への投資、T-SES(トータル・ソフトウェア・エンジニアリング・サービス、同社の造語)の継続としている。
02/19 15:17

日プロ Research Memo(6):2019年5月期通期は増益予想、さらに上振れ余地で成長ステージ

■今後の見通し 1. 2019年5月期通期は上方修正して増益予想、さらに上振れ余地 日本プロセス<9651>の2019年5月期通期の連結業績予想は、売上高が2018年5月期比8.1%増の6,800百万円、営業利益が同7.2%増の550百万円、経常利益が同4.4%増の605百万円、親会社株主帰属当期純利益が同36.9%増の430百万円としている。
02/19 15:16

スリープロ Research Memo(6):2019年10月期通期は、4期連続の増収増益を予想

■スリープログループ<2375>の今後の見通し 2019年10月期通期の連結業績は、売上高で前期比5.9%増の17,000百万円、営業利益は同19.4%増で700百万円、経常利益で同14.1%増の700百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同21.4%増の375百万円と、4期連続の増収増益を予想する。
02/19 15:16

スリープロ Research Memo(5):2018年10月期は、過去最高売上高・利益を更新。BPO事業各分野が堅調

*15:15JST スリープロ Research Memo(5):2018年10月期は、過去最高売上高・利益を更新。
02/19 15:15

日プロ Research Memo(5):2019年5月期第2四半期累計は営業・経常減益だが計画超で着地

■業績動向 1. 2019年5月期第2四半期累計は営業・経常減益だが上方修正して計画超で着地 2018年12月28日発表した日本プロセス<9651>の2019年5月期第2四半期累計(6月−11月)の連結業績は、売上高が前年同期比9.9%増の3,283百万円、営業利益が同6.5%減の299百万円、経常利益が同4.7%減の326百万円、親会社株主帰属四半期純利益が同46.4%増の247百万円だった。
02/19 15:15

【株式市場】別物色の色彩が強く日経平均は一進一退だが2日続伸

◆日経平均は2万1302円65銭(20円80銭高)、TOPIXは1606.52ポイント(4.56ポイント高)、出来高概算(東証1部)は10億6605万株 2月19日(火)後場の東京株式市場は、日本時間の今夜、米国でFOMC議事録の公開や住宅着工件数の発表があるため、個別物色の色彩が強くなり、LIFULL<2120>(東1)やハウスドゥ<3457>(東1)、インテリジェントウェイブ<4847>(東2)などが業績好調への評価が再燃とされて一段とジリ高傾向となった。
02/19 15:14

スリープロ Research Memo(4):ギグ・エコノミープラットフォームを運営

■ビジネスモデル 1. ヒト・スキルのシェアリングを行うBPO事業 スリープログループ<2375>のビジネスモデルは、“IT関連の仕事を中心としたマッチングプラットフォーム”に特徴がある。
02/19 15:14

日プロ Research Memo(4):プロジェクト管理を徹底

■日本プロセス<9651>の事業概要 3. 収益特性及びリスク・季節変動要因 過去5期の売上高と営業利益の四半期別推移は以下のとおりである。
02/19 15:14

日プロ Research Memo(3):社会インフラ分野の制御・組込システムで培った高品質・信頼性が強み

■日本プロセス<9651>の事業概要 1. 社会インフラ分野の制御システムで培った高品質・信頼性を強みとして6分野に展開 電力制御、鉄道運行管理、自動車パワートレーン制御・車載情報、リモートセンシング、防災など、安全・安心が重視される難易度の高い社会インフラ分野の制御システムと、情報家電、建設、医療など社会インフラを支える機器のよりハードウェアに近い領域の組込システムの開発で培った高品質・信頼性を強みとして事業展開している。
02/19 15:13

スリープロ Research Memo(3):成長著しいシェアリング・エコノミー市場。ヒト・スキルの分野で頭角を現す

*15:13JST スリープロ Research Memo(3):成長著しいシェアリング・エコノミー市場。
02/19 15:13

スリープロ Research Memo(2):“ギグ・エコノミー”の先駆企業。M&Aを積極活用し急成長

*15:12JST スリープロ Research Memo(2):“ギグ・エコノミー”の先駆企業。
02/19 15:12

日プロ Research Memo(2):独立系のシステム開発・ITサービス企業

■会社概要 1. 会社概要 日本プロセス<9651>は独立系のシステム開発・ITサービス企業である。
02/19 15:12

スリープロ Research Memo(1):19年10月期通期は良好な事業環境と特需(5G、消費増税)が追い風

■要約 スリープログループ<2375>は、フリーランスを中心とした登録スタッフの空いた時間やスキルにあわせて、IT関連の機器サポートやコンタクトセンターなどの多様な業務とマッチングするビジネスモデルで成長する企業である。
02/19 15:11

日プロ Research Memo(1):独立系のシステム開発・ITサービス企業で社会インフラ分野の制御に強み

■要約 1. 独立系のシステム開発・ITサービス企業で社会インフラ分野の制御に強み 日本プロセス<9651>は、独立系のシステム開発・ITサービス企業である。
02/19 15:11

日経平均大引け:前日比20.80円高の21302.65円

日経平均は前日比20.80円高の21302.65円(同+0.10%)で大引けを迎えた。
02/19 15:06

エスプール Research Memo(6):2019年11月期は記念配当含めて前期比2倍の増配を予定

■株主還元策 エスプール<2471>は配当方針として、中長期的な企業価値の向上と継続的・安定的な配当の両立を目指し、連結株主資本配当率(DOE:当期配当金÷前期末株主資本)で5%を目安に配当を実施してきた。
02/19 15:06